コラム

土屋大洋 サイバーセキュリティと国際政治

インド工科大学で聞いた「インドでAIの呪いは起きるのか」

2018年09月13日（木）16時40分

IIT(インド工科大学)のカフェで勉強する学生たち

＜インド工科大学を訪ねて、インドにおける人工知能研究の現在とその役割の可能性を聞いた＞

「IITに落ちたらMITに入る」といわれる名門大学がインドにある。MITとは米国のマサチューセッツ工科大学で、世界に名の知れた名門大学だが、インド人にとってはIIT(Indian Institutes of Technology)、つまりインド工科大学のほうが難関になっている。毎年の受験者は120万人にもなり、機械で採点しても数日かかるそうだ。

キャンパスの風景は今や世界共通のものだ。カフェに集まってスマートフォンをチラチラ見ながらラップトップを叩く。学生の多くはジーンズにTシャツ、バックパックを背負う。

ここではさぞかし先端的な人工知能（AI）の研究が行われているのではないかと期待して訪問したが、面会した教授は、「まだまだこれからだ」という。AIを活用するためにはデータ、それもビッグデータが必要だが、インドではまだそうしたデータが手に入らないからだ。人口は12億ともそれ以上ともいわれるが、各種の統計はまだ精度が低い。分析に値するデータを持っている官庁や企業は、データを共有するインセンティブを持っていない。データは囲い込まれ、死蔵されているという。

この教授は言語データの解析を得意としているが、インドで手に入るデータセットが限られているため、米国や英国の英語データを使うことが多いという。当然、インドで実際に話されている英語とは異なる。インドで人気のソーシャルネットワーキングサービスの多くも米国企業によるものなので、データセットを簡単には入手できない。

AIに期待するモディ政権

ナレンドラ・モディ首相率いるインド政府は、情報技術（IT）の活用に強い関心を示してきた。首相は新技術でインドを改革する姿勢を示してきた。携帯電話は広く普及するようになり、ブロードバンドのインターネットや4Gの携帯ネットワークも広まっている。しかし、AIの活用には至っていない。

ところが、9月、インド南部のケララ州で大きな洪水があり、400人以上が亡くなった。モディ政権は、災害対策にAIが使えるのではないかと関心を高め、政府内外にハッパをかけており、この教授のところにも連絡が来ているという。

モディ政権は、かつて経済発展計画を担っていた計画委員会を廃止し、2015年1月にNITIアアヨーグ（Aayog）という組織を作った。NITIは「インド変革のための国家研究所（National Institution for Transforming India）」の略でもあるが、「niti aayog」はヒンディー語で「政策委員会」という意味になるそうだ。この新しい組織は、いわば政府のシンクタンクで、変革のためのアイデアを提供する組織として位置づけられた。

IMG_6207.JPG

NITIアアヨーグの入る政府庁舎

次のページ人工知能のための国家戦略
プロフィール

土屋大洋

慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授。国際大学グローバル・コミュニティセンター主任研究員などを経て2011年より現職。主な著書に『サイバーテロ　日米vs.中国』（文春新書、2012年）、『サイバーセキュリティと国際政治』（千倉書房、2015年）、『暴露の世紀　国家を揺るがすサイバーテロリズム』（角川新書、2016年）などがある。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米政権、ＴＳＡ職員9400人超削減を提案　予算15
2026.04.07

ワールド

ゼレンスキー氏、エネインフラ巡る停戦案を堅持　ロシ
2026.04.07

ビジネス

米国株式市場＝上昇、トランプ氏発言と米・イラン協議
2026.04.07

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル安定的、円相場160円に接近　中
2026.04.07
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：トランプの大誤算
特集：トランプの大誤算
2026年4月14日号（4/ 7発売）

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」　防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 4
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は？ 飛行…
  • 5
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 6
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか？...異形の「…
  • 7
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 10
    スパイス企業の新戦略...エスビー食品が挑む「食のア…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 3
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」　防衛・宇宙…
  • 8
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経…
  • 9
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか？...異形の「…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story