コラム

土屋大洋 サイバーセキュリティと国際政治

インド工科大学で聞いた「インドでAIの呪いは起きるのか」

2018年09月13日（木）16時40分

IIT(インド工科大学)のカフェで勉強する学生たち

＜インド工科大学を訪ねて、インドにおける人工知能研究の現在とその役割の可能性を聞いた＞

「IITに落ちたらMITに入る」といわれる名門大学がインドにある。MITとは米国のマサチューセッツ工科大学で、世界に名の知れた名門大学だが、インド人にとってはIIT(Indian Institutes of Technology)、つまりインド工科大学のほうが難関になっている。毎年の受験者は120万人にもなり、機械で採点しても数日かかるそうだ。

キャンパスの風景は今や世界共通のものだ。カフェに集まってスマートフォンをチラチラ見ながらラップトップを叩く。学生の多くはジーンズにTシャツ、バックパックを背負う。

ここではさぞかし先端的な人工知能（AI）の研究が行われているのではないかと期待して訪問したが、面会した教授は、「まだまだこれからだ」という。AIを活用するためにはデータ、それもビッグデータが必要だが、インドではまだそうしたデータが手に入らないからだ。人口は12億ともそれ以上ともいわれるが、各種の統計はまだ精度が低い。分析に値するデータを持っている官庁や企業は、データを共有するインセンティブを持っていない。データは囲い込まれ、死蔵されているという。

この教授は言語データの解析を得意としているが、インドで手に入るデータセットが限られているため、米国や英国の英語データを使うことが多いという。当然、インドで実際に話されている英語とは異なる。インドで人気のソーシャルネットワーキングサービスの多くも米国企業によるものなので、データセットを簡単には入手できない。

AIに期待するモディ政権

ナレンドラ・モディ首相率いるインド政府は、情報技術（IT）の活用に強い関心を示してきた。首相は新技術でインドを改革する姿勢を示してきた。携帯電話は広く普及するようになり、ブロードバンドのインターネットや4Gの携帯ネットワークも広まっている。しかし、AIの活用には至っていない。

ところが、9月、インド南部のケララ州で大きな洪水があり、400人以上が亡くなった。モディ政権は、災害対策にAIが使えるのではないかと関心を高め、政府内外にハッパをかけており、この教授のところにも連絡が来ているという。

モディ政権は、かつて経済発展計画を担っていた計画委員会を廃止し、2015年1月にNITIアアヨーグ（Aayog）という組織を作った。NITIは「インド変革のための国家研究所（National Institution for Transforming India）」の略でもあるが、「niti aayog」はヒンディー語で「政策委員会」という意味になるそうだ。この新しい組織は、いわば政府のシンクタンクで、変革のためのアイデアを提供する組織として位置づけられた。

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NITIアアヨーグの入る政府庁舎

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プロフィール

土屋大洋

慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授。国際大学グローバル・コミュニティセンター主任研究員などを経て2011年より現職。主な著書に『サイバーテロ　日米vs.中国』（文春新書、2012年）、『サイバーセキュリティと国際政治』（千倉書房、2015年）、『暴露の世紀　国家を揺るがすサイバーテロリズム』（角川新書、2016年）などがある。

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