コラム

電子戦再考:米陸軍で「サイバー電磁活動」の検討が始まっている

2016年04月04日(月)16時45分
電子戦再考:米陸軍で「サイバー電磁活動」の検討が始まっている

サイバー電磁活動(CEMA)一般公開された米陸軍の「FM3-38:サイバー電磁活動」から

 映画007シリーズには時々荒唐無稽な兵器が登場する。それがおもしろさを引き立てるスパイスでもある。1995年に公開された『007 ゴールデンアイ』では、ソ連が開発したとする設定のEMP爆弾が登場する。

 EMPとは電磁パルス(electromagnetic pulse)のことで、EMP爆弾は、コンピュータなどを電磁的に壊したり、誤作動させたりすることが知られている。EMP爆弾はサイバー戦(cyber warfare)の前の電子戦(electronic warfare)の時代にはよく議論された。

消えたハワイの街灯

 1962年に米軍が太平洋でスターフィッシュ・プライム(Starfish Prime)と呼ばれる核実験を行ったが、それがEMP爆弾と同じ効果を引き起こし、実験場から1445キロメートル離れたハワイの街灯が消え、盗難警報器を鳴らし、マイクロ波通信回線を不能にした。1445キロメートルと言えば、だいたい東京から九州までの距離である。

 当時はまだパソコンが普及していない時代だったが、現代で同じことが起きれば各種コンピュータを不能にするなど広範な被害が出る可能性がある。街灯が消え、信号が止まり、電車が動かず、携帯も使えず、テレビやラジオも止まる。半導体チップをたくさん積んだ最近の自動車も動かないだろう。コンピュータの中に蓄積された電子データも消滅する。

電子戦への再注目

 最近、国際会議などでサイバーセキュリティの話をしていると、電子戦に言及する人が増えてきた。サイバー攻撃によって重要インフラストラクチャが狙われ、社会的な機能の喪失が懸念されているが、一つ一つのインフラにサイバー攻撃を仕掛けるよりも、EMPを使った方がまとめて一定地域の社会機能を全部奪えるではないかということである。

 ただし、問題はどうやってEMP爆弾による攻撃が行うかという点である。『007 ゴールデンアイ』では、ソ連が密かに開発した人工衛星が地上の標的めがけてビームを発射するように打ち込み、地上の機器を破壊していた。しかし、実際に人工衛星発射によるEMP爆弾が開発されているとは考えにくい。

高高度核爆発

 現実に使えるEMP爆弾として想定されてきたのは核の高高度核爆発である。高度100キロメートルを超えるような高いところで核爆発を発生させるとEMP爆弾になる。ということは、核兵器を持つと同時に、そうした高高度にそれを持っていく能力を持っていないといけないことになる。一般の旅客機が飛ぶのが10キロメートル(3万6000フィート)ぐらいだから、その10倍の高さまで運ぶにはロケットが必要になる。

 つまり、一般人が行える攻撃ではない。『007 ゴールデンアイ』でもソ連が作った兵器システムが悪者ハッカーに乗っ取られることになっているが、悪者ハッカーが最初から作れる兵器システムではない。すでに存在し運用されていれば、それに対するサイバー攻撃と乗っ取りは大きな懸念材料となるが、EMP爆弾を簡単に可能にする兵器システムで現在運用中のものはおそらくないだろう。

プロフィール

土屋大洋

慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授。国際大学グローバル・コミュニティセンター主任研究員などを経て2011年より現職。主な著書に『サイバーテロ 日米vs.中国』(文春新書、2012年)、『サイバーセキュリティと国際政治』(千倉書房、2015年)、『暴露の世紀 国家を揺るがすサイバーテロリズム』(角川新書、2016年)などがある。

MAGAZINE

特集:ニュースを読み解く 哲学超入門

2019-5・28号(5/21発売)

トランプ現象、移民、監視社会、SNS...... AIも解答不能な難問にあの思想家ならこう答える

人気ランキング

  • 1

    「売春島」三重県にあった日本最後の「桃源郷」はいま......

  • 2

    元TBSアナ久保田智子:不良だった私が東大に入るまで

  • 3

    アメリカがイランを攻撃できない理由──「イラク侵攻」以上の危険性とは

  • 4

    現代だからこそ! 5歳で迷子になった女性が13年経て…

  • 5

    「イランは終わりだ!」バグダッドの米大使館付近へ…

  • 6

    「幸せな結婚生活」の科学 研究者夫妻が導き出した…

  • 7

    【特別寄稿】TBSアナ久保田智子「私の広島、私達のヒ…

  • 8

    学力格差より深刻な、低所得層の子どもの「自尊心格…

  • 9

    ファーウェイたたきはトランプの大博打

  • 10

    徴用工問題で日韓が近づく危険な限界点

  • 1

    徴用工問題で日韓が近づく危険な限界点

  • 2

    29年前の「女子高校生コンクリート詰め殺人事件」の容疑者が再犯 少年法見直しの議論は海外にも 

  • 3

    「人肉は食べ飽きた」と自首した男と、とんでもない「仲間」たち

  • 4

    トランプの言うことは正しい

  • 5

    アメリカがイランを攻撃できない理由──「イラク侵攻…

  • 6

    「売春島」三重県にあった日本最後の「桃源郷」はい…

  • 7

    10%の食塩水1kg作るのに必要な塩と水は? 大学生が「%…

  • 8

    ジョンベネ殺害事件で、遂に真犯人が殺害を自供か?

  • 9

    「古代マヤの宇宙飛行士」説、アメリカで再浮上?

  • 10

    強気の米中、双方に死角あり「アメリカはまずい手を…

  • 1

    徴用工問題で日韓が近づく危険な限界点

  • 2

    「英王室はそれでも黒人プリンセスを認めない」

  • 3

    全長7mの巨大ヘビが女性を丸のみ インドネシア、被害続発する事情とは

  • 4

    59歳の人気ランジェリーモデルは5年前まで普通のお母…

  • 5

    29年前の「女子高校生コンクリート詰め殺人事件」の…

  • 6

    地下5キロメートルで「巨大な生物圏」が発見される

  • 7

    おどろおどろしい溶岩の世界!?木星の北極の正体が…

  • 8

    現代だからこそ! 5歳で迷子になった女性が13年経て…

  • 9

    「売春島」三重県にあった日本最後の「桃源郷」はい…

  • 10

    金正恩の「最愛の妹」身辺に異変か......「米朝決裂…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 資産運用特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
広告営業部員ほか求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!