コラム

電子戦再考:米陸軍で「サイバー電磁活動」の検討が始まっている

2016年04月04日(月)16時45分

 しかし、核実験を行い、人工衛星を打ち上げる能力を持ちつつある北朝鮮は、EMP爆弾を使えるということになる。EMP爆弾は核爆発を起こさせるが、爆風や放射線による人体への被害は引き起こさない。ペースメーカーなどに影響が出る恐れがあるが、ほとんどの人の体には影響は出ない。しかし、社会的に大きな混乱を引き起こすことはできる。反撃しようにも、自衛隊の装備システムも多大な影響を免れない。

 北朝鮮に限らず、核技術とロケット技術の両方を持っていればEMP爆弾は想定し得るオプションということになる。

サイバー電磁活動(CEMA)

 サイバー戦と電子戦を比べてみれば、似て非なるものであることが分かる。しかし、それを融合的に考える枠組みも出てきている。2014年2月に一般公開された米陸軍の「FM3-38:サイバー電磁活動」と題する文書もその一つである。「FM」とはフィールド・マニュアルの略で、戦場でのマニュアルということになる。FMの多くは一般公開されており、FM3-38もインターネットでダウンロードできる

 この文書ではサイバー電磁活動(cyber electromagnetic activities)を「CEMA(シーマ)」と略している。CEMAは、サイバー作戦(CO)、電子戦(EW)、スペクトラム管理作戦(SMO)という三つの領域が重なるところを扱う。

 CEMAとは、サイバースペースと電磁スペクトラムの両方において敵対者および敵国を上回る優位な立場を獲得・保持・活用するために使われる活動のことであり、同時に、敵対者および敵国が同じものを利用することを否定ないし低下させ、任務指揮システムを保護することとされている。

変質が進む米軍

 簡単に言えば、陸、海、空、宇宙という作戦領域をつなぐのがサイバースペースと電磁スペクトラムであり、これらが失われてしまえば、通常の軍事活動に支障を来すことになるため、自軍の指揮システムを守り、敵軍のそれを破壊・妨害することを目指す。

 おそらくは、EMP爆弾のような大げさなことをしなくても、電波のジャミングやサイバー攻撃を組み合わせて部分的・一時的にでも相手の通信システムをダウンさせれば戦局を優位に運ぶことができる。そのための手段が研究・検討されており、逆に米陸軍はそうした攻撃を受けることを想定しているということだろう。

 1990年代のクリントン政権時代に米軍では「軍事における革命(RMA)」が始まり、2000年代のブッシュ政権時代には「トランスフォーメーション」が始まった。トランスフォーメーションは米軍部隊の再配置と受け取る向きもあるが、「トランスフォーム」とは本来、「すっかり変える、一変させる」という意味であり、新しい技術の取り込みを含めた質的転換のことである。それがあるからこそ、部隊の再配置にも結果的につながる。

 米軍はRMAやトランスフォーメーションを進めたからこそ、新たな可能性と脆弱性に気づき、CEMAを課題にしつつある。

 ここまで書きながら、正直なところ、電子戦は荒唐無稽な気もする。しかし、何度も電子戦が国際会議で言及されるのを聞いていると、何か知らないことが起きているのかもしれないという気がしている。

プロフィール

土屋大洋

慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授。国際大学グローバル・コミュニティセンター主任研究員などを経て2011年より現職。主な著書に『サイバーテロ 日米vs.中国』(文春新書、2012年)、『サイバーセキュリティと国際政治』(千倉書房、2015年)、『暴露の世紀 国家を揺るがすサイバーテロリズム』(角川新書、2016年)などがある。

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