コラム

電子戦再考:米陸軍で「サイバー電磁活動」の検討が始まっている

2016年04月04日(月)16時45分

 しかし、核実験を行い、人工衛星を打ち上げる能力を持ちつつある北朝鮮は、EMP爆弾を使えるということになる。EMP爆弾は核爆発を起こさせるが、爆風や放射線による人体への被害は引き起こさない。ペースメーカーなどに影響が出る恐れがあるが、ほとんどの人の体には影響は出ない。しかし、社会的に大きな混乱を引き起こすことはできる。反撃しようにも、自衛隊の装備システムも多大な影響を免れない。

 北朝鮮に限らず、核技術とロケット技術の両方を持っていればEMP爆弾は想定し得るオプションということになる。

サイバー電磁活動(CEMA)

 サイバー戦と電子戦を比べてみれば、似て非なるものであることが分かる。しかし、それを融合的に考える枠組みも出てきている。2014年2月に一般公開された米陸軍の「FM3-38:サイバー電磁活動」と題する文書もその一つである。「FM」とはフィールド・マニュアルの略で、戦場でのマニュアルということになる。FMの多くは一般公開されており、FM3-38もインターネットでダウンロードできる

 この文書ではサイバー電磁活動(cyber electromagnetic activities)を「CEMA(シーマ)」と略している。CEMAは、サイバー作戦(CO)、電子戦(EW)、スペクトラム管理作戦(SMO)という三つの領域が重なるところを扱う。

 CEMAとは、サイバースペースと電磁スペクトラムの両方において敵対者および敵国を上回る優位な立場を獲得・保持・活用するために使われる活動のことであり、同時に、敵対者および敵国が同じものを利用することを否定ないし低下させ、任務指揮システムを保護することとされている。

変質が進む米軍

 簡単に言えば、陸、海、空、宇宙という作戦領域をつなぐのがサイバースペースと電磁スペクトラムであり、これらが失われてしまえば、通常の軍事活動に支障を来すことになるため、自軍の指揮システムを守り、敵軍のそれを破壊・妨害することを目指す。

 おそらくは、EMP爆弾のような大げさなことをしなくても、電波のジャミングやサイバー攻撃を組み合わせて部分的・一時的にでも相手の通信システムをダウンさせれば戦局を優位に運ぶことができる。そのための手段が研究・検討されており、逆に米陸軍はそうした攻撃を受けることを想定しているということだろう。

 1990年代のクリントン政権時代に米軍では「軍事における革命(RMA)」が始まり、2000年代のブッシュ政権時代には「トランスフォーメーション」が始まった。トランスフォーメーションは米軍部隊の再配置と受け取る向きもあるが、「トランスフォーム」とは本来、「すっかり変える、一変させる」という意味であり、新しい技術の取り込みを含めた質的転換のことである。それがあるからこそ、部隊の再配置にも結果的につながる。

 米軍はRMAやトランスフォーメーションを進めたからこそ、新たな可能性と脆弱性に気づき、CEMAを課題にしつつある。

 ここまで書きながら、正直なところ、電子戦は荒唐無稽な気もする。しかし、何度も電子戦が国際会議で言及されるのを聞いていると、何か知らないことが起きているのかもしれないという気がしている。

プロフィール

土屋大洋

慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授。国際大学グローバル・コミュニティセンター主任研究員などを経て2011年より現職。主な著書に『サイバーテロ 日米vs.中国』(文春新書、2012年)、『サイバーセキュリティと国際政治』(千倉書房、2015年)、『暴露の世紀 国家を揺るがすサイバーテロリズム』(角川新書、2016年)などがある。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

アングル:中国の飲食店がシンガポールに殺到、海外展

ワールド

焦点:なぜ欧州は年金制度の「ブラックホール」と向き

ワールド

過度な為替変動に警戒、リスク監視が重要=加藤財務相

ワールド

アングル:ベトナムで対中感情が軟化、SNSの影響強
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本人と参政党
特集:日本人と参政党
2025年10月21日号(10/15発売)

怒れる日本が生んだ「日本人ファースト」と参政党現象。その源泉にルポと神谷代表インタビューで迫る

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号返上を表明」も消えない生々しすぎる「罪状」
  • 2
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多い県」はどこ?
  • 3
    ギザギザした「不思議な形の耳」をした男性...「みんなそうじゃないの?」 投稿した写真が話題に
  • 4
    「認知のゆがみ」とは何なのか...あなたはどのタイプ…
  • 5
    大学生が「第3の労働力」に...物価高でバイト率、過…
  • 6
    【クイズ】世界で2番目に「リンゴの生産量」が多い国…
  • 7
    ニッポン停滞の証か...トヨタの賭ける「未来」が関心…
  • 8
    【インタビュー】参政党・神谷代表が「必ず起こる」…
  • 9
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 10
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?
  • 1
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以外の「2つの隠れた要因」が代謝を狂わせていた
  • 2
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号返上を表明」も消えない生々しすぎる「罪状」
  • 3
    まるで『トップガン』...わずか10mの至近戦、東シナ海で「中国J-16」 vs 「ステルス機」
  • 4
    中国人が便利な「調理済み食品」を嫌うトホホな理由…
  • 5
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 6
    フィリピンで相次ぐ大地震...日本ではあまり報道され…
  • 7
    メーガン妃の動画が「無神経」すぎる...ダイアナ妃を…
  • 8
    時代に逆行するトランプのエネルギー政策が、アメリ…
  • 9
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になり…
  • 10
    日本で外国人から生まれた子どもが過去最多に──人口…
  • 1
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 2
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ監督が明かすプレーオフ戦略、監督の意外な「日本的な一面」とは?
  • 3
    カミラ王妃のキャサリン妃への「いら立ち」が話題に...「少々、お控えくださって?」
  • 4
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 5
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 6
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 7
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 8
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 9
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 10
    【クイズ】日本人が唯一「受賞していない」ノーベル…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story