コラム

冷泉彰彦 プリンストン発　日本／アメリカ 新時代

東大ＰＥＡＫは「高辞退率」を恥じるな

2015年04月02日（木）10時47分

　何に苦労するのかというと、「併願による辞退」が起きるのを前提として、最終的に「入学する新入生集団の質と数を適正に確保」するのが大変だからです。

　トップ層をどう引き止めるか、早期選考（専願の大学と併願可の大学があります）ではどのレベルまで合格を出すか、本選考では辞退を見越した合格の上乗せをどうするか、補欠はどうするか、など入試事務室の苦労は絶えないそうです。

　さらにその他の大規模校、中位校などの場合は同様の苦労を通じて「毎年少しずつでも入学する集団のレベルを上げていく」ことが求められるわけです。その場合に入試事務室は「辞退」に関してどう考えるのでしょうか？

　基本は「辞退者が出る」というのは「良いこと」だという理解をします。どうしてかというと、「他校」に生徒が流れたということは、「自校の現時点での入学者集団」と比較して「より上位の学生が少なくとも応募してくれた」あるいは「入学先の候補として考慮してくれた」ということだからです。

　例えば、入学案内のホームページなどでは「本校合格者の標準的な併願先」ということをアピールする学校があります。その場合に、明らかに「その学校より上位」の校名が書いていることが多いのですが、それは「こんな学校に受かった学生も本校に出願していますよ。進学先として真剣に見てくれていますよ」というメッセージになるからです。

　要するに「併願が当たり前」である英語圏の大学では、新設校や発展途上の学校の場合は「まず優秀層に出願してもらう」ことが大切で、最初は辞退されても仕方がないのです。毎年その中から数名でも優秀層が入学してくれば、学生の質も、従ってディスカッション形式の授業の内容も上がって行くこととなり、やがて卒業生が社会で活躍して行くことで大学の評価は上がっていく、そうした考え方をします。

　東大ＰＥＡＫの場合ですが、もちろん辞退理由を分析して、奨学金制度の不備であるとか、コース内容が限られているといった「問題点」を見出して改善するというのは良いことです。

　ですが、辞退者が大量に出たというのは、国際的に見ればアジアにある実績ゼロの新設学科に過ぎないこのコースに、「もっと上を目指す優秀層」が大量に応募してくれたということなのです。これはコースの立ち上げ期においては成功なのです。今年もＰＥＡＫは、もうすぐ（4月15日）合否の発表を行いますが、辞退が発生することを前提に合否を出すでしょうし、それで良いのです。

　これに対して、ＰＥＡＫ以外の東大の科類には、現状では、英語圏の優秀な学生を受け入れて教育水準を高めていく受け皿すらないわけです。そんな中で、ＰＥＡＫを成功させ拡大してゆくことは急務であると思います。

プロフィール

冷泉彰彦

（れいぜい　あきひこ）ニュージャージー州在住。作家・ジャーナリスト。プリンストン日本語学校高等部主任。1959年東京生まれ。東京大学文学部卒業。コロンビア大学大学院修士（日本語教授法）。福武書店（現ベネッセコーポレーション）勤務を経て93年に渡米。

最新刊『自動運転「戦場」ルポ　ウーバー、グーグル、日本勢――クルマの近未来』（朝日新書）が7月13日に発売。近著に『アイビーリーグの入り方　アメリカ大学入試の知られざる実態と名門大学の合格基準』（CCCメディアハウス）など。メールマガジンＪMM（村上龍編集長）で「ＦＲＯＭ９１１、ＵＳＡレポート」(www.jmm.co.jp/)を連載中。週刊メルマガ（有料）「冷泉彰彦のプリンストン通信」配信中。

冷泉彰彦のプリンストン通信
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ロシア地方財政が悪化、モスクワ市が投資削減　ウクラ
2026.03.06

ビジネス

物価安定目標の持続的・安定的実現へ適切に金融政策運
2026.03.06

ビジネス

午後3時のドルは157円後半へ小幅高、米雇用統計に
2026.03.06

ビジネス

日銀の金融政策、為替誘導を目的としたものではない＝
2026.03.06
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：トランプのイラン攻撃
特集：トランプのイラン攻撃
2026年3月10日号（3/ 3発売）

核開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。イランとアメリカの本格戦争は始まるのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで続くのか
  • 2
    中国はイランを見捨てた？　イランの「同盟国」だったはずの中国が、不気味なまでに静かな理由
  • 3
    「え、履いてない？」モルディブ行きの飛行機で撮影された、パイロットの「まさかの姿」にSNS爆笑
  • 4
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 5
    「ハリポタ俳優で終わりたくない」...ハリー・メリン…
  • 6
    対イラン攻撃に巻き込まれ、湾岸諸国が存立危機
  • 7
    「イランはどこ？」2000人のアメリカ人が指差した場…
  • 8
    「巨大な水柱に飲み込まれる...」米海軍がインド洋で…
  • 9
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「旅客数が多い空港」ランキン…
  • 1
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁､会社都合の解雇､帰国後も続く苦境
  • 2
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズった理由
  • 3
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 4
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 7
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 8
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 9
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 10
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story