コラム
塗り替わる世界秩序 六辻彰二
塗り替わる世界秩序 六辻彰二

若い女性の写真とAIで偽情報拡散──スパイ企業の手口「SNSハニートラップ」とは

＜自動化されたボットをターゲットの国にばら撒き、「顧客」の政敵にダメージを与えるような偽情報をSNSなどで繰り返し発信させる。フェイスニュー

2023.04.13
塗り替わる世界秩序 六辻彰二

「犠牲を払ってもウクライナ解放」vs「今すぐ停戦」──国際世論調査にみる分断

＜ウクライナ戦争に関する国際世論調査の結果をまとめた欧州外交評議会（ECFR）の「西側の結束が明らかになった」という評価には、やや誇張がある

2023.04.10
塗り替わる世界秩序 六辻彰二

撃たれても倒れないロシアの「ゾンビ兵」、ウクライナ側でも深刻化する薬物問題

＜ロシアが兵士に覚醒剤を投与している疑惑は以前からあるが、ウクライナの民間人の薬物問題も戦争を機に深刻化している＞ ・ロシア軍事企業「ワグネ

2023.04.06
塗り替わる世界秩序 六辻彰二

少子化対策「加速化プラン」がまさに異次元である3つの理由──社会との隔絶

＜具体的な数値目標まで盛り込まれた「たたき台」で意味不明さが際立つ3つの問題とは？＞ ・政府が発表した少子化対策の「たたき台」はいくつかの数

2023.04.03
塗り替わる世界秩序 六辻彰二

「エホバの証人」信者からネオナチへ──ドイツ「報復」大量殺人の深層

＜事件後に自殺した犯人は1年半前にエホバの証人を脱退し、昨年12月に大量殺人を正当化する書籍をセルフ出版していた＞ ・ドイツのハンブルクで「

2023.03.27
塗り替わる世界秩序 六辻彰二

絶望感、無力感が破壊衝動に　闇堕ちしやすい独身男性とフェミサイドの生まれ方

＜イギリスは2021年にインセル（非自発的単身者、結果としての独身）を「数年以内に過激化する恐れのあるカテゴリー」に認定した。過激なインセル

2023.03.23
塗り替わる世界秩序 六辻彰二

プーチンに逮捕状を出したICCとは？　発足の経緯や成果、権限など5つの基礎知識をおさらい

＜123の国・地域が加盟する国際刑事裁判所（ICC）は、ジェノサイドや戦争犯罪、人道に対する罪などを捜査・審理する権限を与えられている＞ プ

2023.03.20
塗り替わる世界秩序 六辻彰二

「一帯一路」10周年なのに熱心に宣伝しない中国──求心力低下への警戒

＜習近平自身が打ち出した「一帯一路」構想を巡って中国政府はジレンマに直面している。今年開催される第3回フォーラムへの参加国が減れば中国のメン

2023.03.13
塗り替わる世界秩序 六辻彰二

放送法「行政文書」問題が浮き彫りにする日本の封じ込め体質──内部告発は悪か

＜国際的にみても日本は内部告発者を守らない国だ。不正を告発することが権利として認められていても、実質的に保護する仕組みはない＞ ・日本は諸外

2023.03.09
塗り替わる世界秩序 六辻彰二

プーチンの「静かな動員」とは──ロシア国民の身代わりにされる外国人

＜プーチン政権、ロシア軍がこれまで以上に力を入れる戦力としての外国人リクルートは、国民の徴兵が難しくなっている証。外国人や移民が入隊から逃れ

2023.03.07
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    韓国ダークツーリズムが変わる　日本統治時代から｢南山｣、そして｢ヘル･コリア｣ツアーへ
  • 4
    韓国映画『しあわせな選択』　ニューズウィーク日本…
  • 5
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 8
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 9
    「こんなのアリ？」飛行機のファーストクラスで「巨…
  • 10
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は？　感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中