コラム
塗り替わる世界秩序 六辻彰二
塗り替わる世界秩序 六辻彰二

チョコ好きを待ち受ける「甘くない」未来...「カカオショック」が長期化するとみられる理由

<カカオ価格は1年間で3倍以上に。カカオショックの背景には3つの理由があげられる> ・カカオ豆の国際価格は急激に上昇していて、今後チョコレー

2024.04.10
塗り替わる世界秩序 六辻彰二

ISがモクスクワテロの犯行声明を出してもプーチンが「ウクライナ犯行説」にこだわる3つの理由

<証拠も示さずに「ウクライナの関与」を強調するのはなぜか。荒唐無稽なこの主張だが、ロシア政府の自己保身のためにはそれなりに筋が通っている>

2024.03.26
塗り替わる世界秩序 六辻彰二

iPhone不買運動、「日の出」を連想させるポスターの罵倒...中国政府「非公認の愛国」が暴走する理由

<中国では「何が愛国か」を判断するのも共産党。官製ナショナリズムをはみ出しての「勝手な愛国」は制止されるのが常だが、これからはそうはいかない

2024.03.11
塗り替わる世界秩序 六辻彰二

ガザ人道危機をめぐる中国メディアの主張──「ウイグル自治区の方がずっとマシ」にどう答えるか

<中国政府・メディアによる先進国へのダブルスタンダード批判は珍しいことではないが、単なる言い掛かりとして片付けることもできない。多くの国から

2024.03.07
塗り替わる世界秩序 六辻彰二

GDP世界第4位転落を招いた一因としての格差構造──上位10%が全所得の44.24%を握る日本

<日本の格差がここまで拡大した理由を、貯蓄率と金融資産の保有率から考察する> ・所得上位10%が全所得に占める割合でみて、日本はG7中アメリ

2024.03.01
塗り替わる世界秩序 六辻彰二

「世界一の親イスラエル国」なのに、イスラエルがウクライナに塩対応の理由

<「蜜月」だったロシアとの関係も冷え込みつつあるのに、なぜ?> ・ウクライナではイスラエルへの親近感が強いが、イスラエル政府はロシアとの関係

2024.02.26
塗り替わる世界秩序 六辻彰二

UNRWA地下にハマスのトンネル網があったとしてもイスラエルの免責にはならない理由

<「UNRWA解体」を求めるイスラエルの主張に向き合うとき、注意しなければならないポイントが3つある> ・イスラエルはガザにあるUNRWA本

2024.02.14
塗り替わる世界秩序 六辻彰二

なぜウクライナは「世界一の親イスラエル国」なのか

<背景には「欧米的でありたい」渇望と「見捨てられる」焦燥が> ・ガザでの人道危機に世界的に批判が高まるなか、ウクライナでは「イスラエルに親近

2024.02.13
塗り替わる世界秩序 六辻彰二

東南アジアの紛争地帯に林立する「ネット詐欺工場」──10万人以上を搾取する中国人マフィア

<架空の仕事に応募し、そのまま拉致され、強制的に働かされる──被害者は中国人や東南アジア出身者以外にも> ・国連報告によると、東南アジアの密

2024.02.05
塗り替わる世界秩序 六辻彰二

岸田政権が資金を多く提供した上位5カ国はどこか──「バラまき外交」批判を考える

<対象国の選定には日本の利益や目的が色濃く反映されている> ・2023年に日本政府が提供した資金のうち「あげた」のは10%程度で、政府歳出の

2024.01.31
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 9
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 10
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中