コラム

チョコ好きを待ち受ける「甘くない」未来...「カカオショック」が長期化するとみられる理由

2024年04月10日(水)12時10分
チョコレート

チョコレートの主原料カカオ豆の価格はこれまであまり変化してこなかった(写真はイメージです) Sergio Rojo-Shutterstock

<カカオ価格は1年間で3倍以上に。カカオショックの背景には3つの理由があげられる>


・カカオ豆の国際価格は急激に上昇していて、今後チョコレート価格もこれに引っ張られる公算が高い。

・カカオ豆の主要産地である西アフリカでは、地球温暖化による異常気象をきっかけに生産量が減少している。

・さらに生産者にとって利益の上がりにくい構造や投資家による過度な資金投入もあり、カカオ価格の高騰は長期化する見込みが大きい。

チョコレートの主原料カカオ豆の歴史的高騰はスイーツ好きにとっての悲報であるだけでなく、世界の変動の一つの象徴でもある。

やってきたカカオショック

世界各地でインフレはなかなか収まらないが、そのなかでもカカオ豆は多くの商品を上回るペースで値上がりしている。例えば米NASDAQでは4月1日、終値が1万ドルの大台を突破して1トンあたり10,120ドルを記録した。

newsweekjp_20240409092210.jpg

これは約1年前の2023年3月31日(2,933ドル)と比べると3倍以上で、カカオショックとでも呼ぶべき急激な値上がりだ。

このカカオ高騰は当然チョコレートの価格にも影響してくるだろう。

もともとウクライナ戦争が始まった2022年初頭から、チョコレートはその他の多くの商品と同じように値上がりしてきた。

ただし、その間も主原料であるカカオ豆の価格はあまり変化していなかった。

そのため、これまでのチョコレート値上がりはカカオ以外の原材料(原油や植物油など)の高騰だけを反映していたといえる。

newsweekjp_20240409092324.jpg

とすると、カカオの歴史的高騰でチョコレートはこれまで以上のペースで値上がりすると予想される。

日本はカカオショックの影響が大きい国の一つといえる。World Population Reviewによると、日本の年間チョコレート消費量は一人当たり平均1.2kgで、世界第20位(ブラジルと同率)だが、チョコレート文化の根付いた欧米以外では第1位にあたる。

なぜカカオが急騰したか

カカオショックの背景には主に3つの理由があげられる。

①異常気象による農業被害

まず、地球温暖化による異常気象だ。

newsweekjp_20240409092438.jpg

世界のカカオ豆生産の約7割は西アフリカ地域が担っていて、特にコートジボワールとガーナの2カ国だけで世界生産の半分以上を占める。

その西アフリカでは年を追うごとに平均気温が上昇していて、今年2月中旬には40度を超える日が5日以上続いた。また、熱波の影響で干魃や大雨も増えている。

こうした異常気象で農業被害は増えていて、西アフリカ諸国ではこの数年カカオ生産量が減少している。地球温暖化が引き金で生産量が減少し、価格が高騰した点ではオリーブやバニラと同じだ。

プロフィール

六辻彰二

筆者は、国際政治学者。博士(国際関係)。1972年大阪府出身。アフリカを中心にグローバルな政治現象を幅広く研究。横浜市立大学、明治学院大学、拓殖大学、日本大学などで教鞭をとる。著書に『イスラム 敵の論理 味方の理由』(さくら舎)、『世界の独裁者 現代最凶の20人』(幻冬舎)、『21世紀の中東・アフリカ世界』(芦書房)、共著に『グローバリゼーションの危機管理論』(芦書房)、『地球型社会の危機』(芦書房)、『国家のゆくえ』(芦書房)など。新著『日本の「水」が危ない』も近日発売

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米12月求人件数、38.6万件減の654.2万件 

ワールド

米ロ・ウクライナ三者協議、交渉継続で合意 捕虜交換

ワールド

トランプ氏、高市首相を全面支持 3月19日にホワイ

ビジネス

ECBが金利据え置き、ドル安を静観 インフレ見通し
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 2
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 6
    「反トランプの顔ぶれ」にMAGAが怒り心頭...グリーン…
  • 7
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    関税を振り回すトランプのオウンゴール...インドとEU…
  • 10
    習近平の軍幹部めった斬りがもたらすこと
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story