最新記事
考古学

住宅建設予定地に眠っていた「大量の埋蔵金」...現在の価値でどれくらい? 誰が何のために埋めた?

2026年3月16日(月)18時30分
エリザベート・ローレンス
埋蔵金のイメージ

私たちの身近にも埋蔵金が埋まっているかも? Maksim Safaniuk-shutterstock

<昔の公文書などをもとに、持ち主の特定が進められているが>

ロシア西部トベリ州トルジョークで、住宅建設のための発掘が行われた。

【写真】ロシアの地中から発見された「埋蔵金」

その際、ロシア革命期に隠されたとみられる金貨が大量に見つかった。


ロシア科学アカデミー考古学研究所によると、出土したのは1848~1911年に鋳造された硬貨409枚。内訳は5ルーブル硬貨10枚、7.5ルーブル硬貨2枚、10ルーブル硬貨387枚、15ルーブル硬貨10枚となっている。米科学メディア「ライブ・サイエンス」は、現在の価値に換算すると約50万ドル(約8000万円)に上ると試算する。

これらの硬貨の大部分はニコライ2世の治世のものだが、5ルーブル硬貨のうち1枚はニコライ1世の、もう1枚の5ルーブル硬貨はアレクサンドル3世の治世のものだという。

これらの硬貨は粘土製の容器に収められており、家屋の石造基礎の下から発見された。研究所の公式テレグラムでは「19世紀末から20世紀初頭の金貨の埋蔵規模としては最大級」とした。

この硬貨は、1917年のロシア革命前後の混乱の中で埋められた可能性が高く、持ち主は後で取り戻すつもりだったが、取り戻せなかったのだろうと見られている。

持ち主については、当時の公文書によると、発見場所周辺には24世帯が居住していたが、1917年以前と現在では住所の番号が異なるため、捜索は難航しているようだ。1914~1921年には、司祭、商人(2人)、会計係、会計士、靴職人、機械工、秘書、仕立屋、司法委員会の委員、監督者、労働者などがこの地域に家屋を所有していた。

報道などによると、現在、この硬貨は全ロシア歴史民族博物館に移管されている。

【関連記事】
【写真】【動画】王家の谷に刻まれた古代インド系の文字
【写真】エジプト観光考古省が公表した、岩絵を含む遺跡

ニューズウィーク日本版 イラン革命防衛隊
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年3月24号(3月17日発売)は「イラン革命防衛隊」特集。イスラム神権国家を裏からコントロールする謎の軍隊の歴史と知られざる実力

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

原油先物が上昇、ホルムズ海峡の混乱長期化を懸念

ワールド

自衛隊の中東派遣、「情報収集」目的で政府検討 ホル

ビジネス

伊ウニクレディト、独コメルツ銀の30%超取得へ公開

ビジネス

英CPI、ノンアルビールやフムス採用 健康志向反映
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目のやり場に困る」衣装...「これはオシャレなの?」
  • 3
    「筋肉はモッツァレラと同じ」...なぜウォーミングアップは「2セット」でいいのか?
  • 4
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 5
    幼い子供たちの「おぞましい変化」を克明に記録...「…
  • 6
    機内で「人生最悪」の経験をした女性客...後ろの客の…
  • 7
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 8
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 9
    ぜんぜん身体を隠せてない! 米セレブ、「細いロープ…
  • 10
    「ネタニヤフの指が6本」はなぜ死亡説につながったの…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 7
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 8
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 9
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中