コラム

知られざる「働く女性」のパイオニア/It's just as well that...(~ということが実は良かった)

2015年10月14日(水)17時05分

【今週のTED Talk動画】 Why do ambitious women have flat heads? - Dame Stephanie Shirley https://www.ted.com/talks/dame_stephanie_shirley_why_do_ambitious...

登壇者:デイム・ステファニー・シャーリー

 欧米で女性のほとんどが専業主婦をしていた時代、デイム・ステファニー・シャーリーは全ての社員が女性である会社を設立した。仕事の内容はソフトウェア開発であったし、さらに珍しいことに社員は皆、家で仕事をしていた。1960年代の話である。

 技術中心の職場において女性の活躍をどのように促進すればよいか、そして、仕事と家庭のバランスをどのように保つかが討論されている今からすれば、確かにパイオニア的な会社であった。しかも、この会社は大きな成功を収めたのだ。企業評価は30億ドルに上り、社員のうち70人がミリオネア(百万長者)になった。

 シャーリー氏は聴衆を奮起させるような起業ストーリーを語りながら、自分の人生における難しい局面――ナチスから逃れたこと、息子の自閉症と死、そして男性優越主義との絶え間ない闘い――について、率直かつユーモアたっぷりに語っている。このTED Talkを聞けば、素晴らしい人物を知ることができたと誰もが感じるだろう。

キーフレーズ解説

It's just as well that...
~ということが実は良かった

(動画12:39より)

 It's just as well that...という表現は、ひと目見ただけではあまり良くないように思えるけれど実際は良かった、ということを示すために使われます。ここでシャーリー氏は、起業するのは大変なことなので、It's just as well that I'm a workaholic(自分が仕事中毒だということが実は良かった)と言っています。

 典型的な使用例を紹介します:

●It's just as well that you didn't go--the meeting was cancelled.
(君が行かなかったのは実は良かった――会議はキャンセルになったので)

●It's just as well that I didn't get into Harvard, because I couldn't afford the tuition.
(ハーバードに入れなかったのは、実は結果的には良かったのです。なぜなら、授業料を払えなかったからです)

プロフィール

ロッシェル・カップ

Rochelle Kopp 異文化コミュニケ−ション、グローバル人材育成、そして人事管理を専門とする経営コンサルタント。日本の多国籍企業の海外進出や海外企業の日本拠点をサポートするジャパン・インターカルチュラル・コンサルティング社の創立者兼社長。イェ−ル大学歴史学部卒業、シガゴ大学経営大学院修了(MBA)。『シリコンバレーの英語――スタートアップ天国のしくみ』(IBC出版)、『日本企業の社員は、なぜこんなにもモチベーションが低いのか?』(クロスメディア・パブリッシング)、『反省しないアメリカ人をあつかう方法34』(アルク)など著書多数。最新刊は『日本企業がシリコンバレーのスピードを身につける方法』(共著、クロスメディア・パブリッシング)。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イスラエル軍、ベイルート空爆でヒズボラ南部戦線司令

ワールド

トランプ氏、イランから早期撤退を示唆 NATO脱退

ワールド

米副大統領、イラン紛争巡り先月31日にも「仲介者」

ビジネス

FRB現行策「適切」、中東起因の物価リスク警戒=セ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 8
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 9
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story