コラム
プリンストン発 日本/アメリカ 新時代 冷泉彰彦

冷泉彰彦

(れいぜい あきひこ)ニュージャージー州在住。作家・ジャーナリスト。プリンストン日本語学校高等部主任。1959年東京生まれ。東京大学文学部卒業。コロンビア大学大学院修士(日本語教授法)。福武書店(現ベネッセコーポレーション)勤務を経て93年に渡米。

最新刊『自動運転「戦場」ルポ ウーバー、グーグル、日本勢――クルマの近未来』(朝日新書)が7月13日に発売。近著に『アイビーリーグの入り方 アメリカ大学入試の知られざる実態と名門大学の合格基準』(CCCメディアハウス)など。メールマガジンJMM(村上龍編集長)で「FROM911、USAレポート」(www.jmm.co.jp/)を連載中。週刊メルマガ(有料)「冷泉彰彦のプリンストン通信」配信中。

プリンストン発 日本/アメリカ 新時代 冷泉彰彦

平成時代は衰退の30年ではない

<バブル崩壊で始まった平成を「衰退の時代」と捉えるムードがあるが、実際には日本の今日の衰退は昭和に端を発している> 2019年になれば平成は

2018.12.27
プリンストン発 日本/アメリカ 新時代 冷泉彰彦

暗黒のクリスマス・イブ、米株安を招いたトランプ政権への3つの不信

<クリスマス・イブに株安が進行したのは、米中の貿易戦争を背景に、トランプ政権の経済運営に対する不信が重なったため> 12月24日のクリスマス

2018.12.25
プリンストン発 日本/アメリカ 新時代 冷泉彰彦

日本の生産性低下を招いた、2つの根本的な原因

<特に製造業の生産性が低いのは、高付加価値産業へのシフトに失敗したこと、生産拠点だけでなく研究開発機能も国外に出してしまったことが大きな原因

2018.12.20
プリンストン発 日本/アメリカ 新時代 冷泉彰彦

外国人材への日本語による日本語教育の限界

<教師も生徒も消耗するだけの現在の手法は、そろそろ限界なのでは> 入管法改正案の可決成立により、政府の説明によれば5年間で34万人という多数

2018.12.18
プリンストン発 日本/アメリカ 新時代 冷泉彰彦

トランプを恐れぬ女性、ニッキー・ヘイリーの野心とは?

<国連大使の「円満辞任」を強調するニッキー・ヘイリーだが、ワシントンでは次期大統領選に向けてさまざまな憶測が飛んでいる> ニッキー・ヘイリー

2018.12.13
プリンストン発 日本/アメリカ 新時代 冷泉彰彦

3年目に向けて依然として先が見えないトランプ政権

<年内のケリー首席補佐官の退任、ロシア疑惑の捜査の進展、さらにカジノ事業をめぐる不正なカネの疑惑までが浮上し、任期3年目を前にトランプ周辺は

2018.12.11
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水道法・入管法改正、なぜ野党の批判には説得力がないのか

<水道法改正、入管法改正、それぞれの法案に対する野党の批判は原則論に終始し、現実と乖離してしまっている> 水道法と入管法の改正案が可決成立の

2018.12.06
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国税庁が解くべき、税務に関する2つの誤解

<請求書は「自筆署名もしくは捺印した原本」で? 派遣社員の福利厚生は交際費になる? 現在も残る税務上の誤解> 国税庁といえば、現在は2019

2018.12.04
プリンストン発 日本/アメリカ 新時代 冷泉彰彦

日本の「移民」議論で、まったく欠落しているもの

<外国人労働者を受け入れることで、日本の国内の人材と産業構造をどう変えていくべきか――その視点からは何も議論されていない> 日本では入管法改

2018.11.29
プリンストン発 日本/アメリカ 新時代 冷泉彰彦

2025年の大阪万博は1970年の万博とは様変わりする

<前回の大阪万博は日本人入場者が主だったが、2025年の万博は想定される入場客から違ってくるはず> 2025年に大阪市の夢洲(ゆめしま)で万

2018.11.27
MAGAZINE
特集:Newsweek Exclusive 昭和100年
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2025年8月12日/2025年8月19日号(8/ 5発売)

現代日本に息づく戦争と復興と繁栄の時代を、ニューズウィークはこう伝えた

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