コラム

外国人材への日本語による日本語教育の限界

2018年12月18日(火)15時50分
外国人材への日本語による日本語教育の限界

外国人労働者の受け入れに伴って、日本政府は日本語教育も強化するというが bungoume/iStock.

<教師も生徒も消耗するだけの現在の手法は、そろそろ限界なのでは>

入管法改正案の可決成立により、政府の説明によれば5年間で34万人という多数の外国人材が来日することになります。こうした人々に対応するために、日本語教育に関しても強化されるというのですが、これを機会に抜本的な見直しが必要と思います。

それは、「日本語で押し通す方法(直接法)」を止めるということです。

直接法とは、外国語教育にあたって、指導の現場では学習対象言語だけで押し通すメソッドであり、例えば営利企業の運営する外国語学校などでは、人気があります。つまり最初から最後まで英語漬けになるので、上達が早いだろうというのです。幼児や小学生などの英会話の早期教育でも、文法や翻訳を排除して、徹底して英語で押し通す方式が人気を博しています。

現在、日本における外国人向けの日本語教育は、特に民間の日本語学校などで行われている指導法はほとんどがこの方式です。つまり、最初から最後まで日本語で押し通す方法です。

では、日本語話者向けの英会話学校などでは「贅沢な教え方」と思われているこの方式が、どうしてコスト的にもより制約のありそうな国内での日本語学校で採用されているのかというと、そこには明確な理由があります。

例えば広東語を母語とする生徒に対して、広東語の説明を加えながら日本語を教える日本語教師というのは、非常に少ないわけです。ですから、日本語学校としては、生徒の第一言語(母語)が様々である中で、それぞれの母語での説明ができる教員はとても用意できません。ですから、多くの国から来た学生を集めて行う授業は「唯一の共通言語」である日本語ということになります。

しかしながら、それを考え直す時期に来たのではないかと思うのです。直接法が効果を発揮するには特殊な条件が必要だからです。

1つには、年齢が若いために文化の違いや文法などを「言語の外側で説明・納得させる」のが難しい場合です。そうした場合は、母語習得と同じように理屈抜きで対象言語を入れて行くしかありません。

2つ目は、知的能力が高く対象言語も相当に勉強した場合です。高校から大学レベルの留学生などの場合がこれに当てはまります。

3つ目は、特殊な職場環境に伴う言語で「経験の中で無意識に言語も習得する」という場合です。モンゴルから来た力士の日本語とか、英語圏に留学している日本人フィギュアスケート選手というような場合です。つまり全く新しい概念を対象言語だけで身体で覚えてしまうというパターンです。

プロフィール

冷泉彰彦

(れいぜい あきひこ)ニュージャージー州在住。作家・ジャーナリスト。プリンストン日本語学校高等部主任。1959年東京生まれ。東京大学文学部卒業。コロンビア大学大学院修士(日本語教授法)。福武書店(現ベネッセコーポレーション)勤務を経て93年に渡米。

最新刊『自動運転「戦場」ルポ ウーバー、グーグル、日本勢――クルマの近未来』(朝日新書)が7月13日に発売。近著に『アイビーリーグの入り方 アメリカ大学入試の知られざる実態と名門大学の合格基準』(CCCメディアハウス)など。メールマガジンJMM(村上龍編集長)で「FROM911、USAレポート」(www.jmm.co.jp/)を連載中。週刊メルマガ(有料)「冷泉彰彦のプリンストン通信」配信中。

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