コラム

2025年の大阪万博は1970年の万博とは様変わりする

2018年11月27日(火)18時00分

高度成長期の1970年に開催された大阪万博では、日本人の来場者がほとんどだった danieldep/iStock.

<前回の大阪万博は日本人入場者が主だったが、2025年の万博は想定される入場客から違ってくるはず>

2025年に大阪市の夢洲(ゆめしま)で万国博覧会が開催されることが決まりました。大阪万博と言えば、今から48年前の1970年に千里丘陵で開催された万博が歴史に残っています。何となく、同じようなイベントになり、大勢の日本人が行列を作ったり、日本企業や外国政府のパビリオンがたくさん出来たりするような想像をしてしまいますが、実際の展示内容はどうなるのでしょうか。

おそらく、2025年の万博は、1970年とは似ても似つかないイベントになると考えられます。また、そうでなくては成功しないのではないでしょう。

まず1970年の主要な来訪者は日本人でした。資料によれば日本人が6400万人で、外国人は170万人だったそうですから外国人比率は2.5%程度でした。

ですが、2025年は違うと思います。夢洲のすぐ近くにあるUSJの場合、現在の来訪者数は公表していませんが、ほぼ1800万人程度で外国人比率は15%から20%と見られている。これを参考に考えると、2025年の万博は外国人比率30~40%になるのではないかと予想されます。

また、高額なチケットを購入でき、混雑の中を歩き回れる人口ということでは、日本人の数は減少の一途となる時期ですから、もしかしたら外国人比率は50%以上になる可能性もあるでしょう。むしろ、そのように想定しないと、イベントとしての成功は難しいのではないでしょうか。

そうなると言葉の問題が出てきます。1970年の場合は、主として日本人のための万博でしたから日本語で事足りました。一部英語表示があったり通訳が活動したりしていましたが、2025年の場合はまったく違うでしょう。2025年の万博では、日本で開催されるイベントではありますが、英語が公用語になると思います。

パビリオンの構成も変わるはずです。1970年には、多くの国や地域が「日本人に世界を知ってもらう」ために参加してきました。また、それは海外旅行熱に浮かされた日本人、海外進出を狙っていた日本企業向けのマーケットの開拓という意味では、十分に意味のある参加でした。

ですが、2025年の日本ではおそらく海外旅行ビジネスは縮小しているでしょうし、企業の多くはすでに海外に出て行ってしまっています。そこで、政府館ということでは、ひたすらに「外国人に日本を知ってもらう」という企画が中心になると思います。

企業の参加ということではどうでしょうか? 1970年の場合は、多くは日本企業でした。日本企業にとって市場としての日本はまだ重要でしたし、人材確保も含めて日本国内でのPR活動には大きな予算を使うことができたのです。

ですが、2025年の場合、多国籍化した日本企業にとって、縮小の一途をたどる日本市場は魅力的ではありません。アジアなど世界から来る人々向けのPRということでは有効になると思いますが、多くの日本の製造業がB2B(法人向けビジネス)にシフトしている現在、あまり活発な参加は見込めないと思います。

プロフィール

冷泉彰彦

(れいぜい あきひこ)ニュージャージー州在住。作家・ジャーナリスト。プリンストン日本語学校高等部主任。1959年東京生まれ。東京大学文学部卒業。コロンビア大学大学院修士(日本語教授法)。福武書店(現ベネッセコーポレーション)勤務を経て93年に渡米。

最新刊『自動運転「戦場」ルポ ウーバー、グーグル、日本勢――クルマの近未来』(朝日新書)が7月13日に発売。近著に『アイビーリーグの入り方 アメリカ大学入試の知られざる実態と名門大学の合格基準』(CCCメディアハウス)など。メールマガジンJMM(村上龍編集長)で「FROM911、USAレポート」(www.jmm.co.jp/)を連載中。週刊メルマガ(有料)「冷泉彰彦のプリンストン通信」配信中。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

カナダの中国製EV輸入緩和、「後悔することになる」

ワールド

米司法省、ミネソタ州知事らを捜査 移民当局妨害の疑

ビジネス

米FRB副議長、パウエル氏支持を表明 独立性は「経

ビジネス

アングル:自動運転車の開発競争、老舗メーカーとエヌ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
2026年1月20日号(1/14発売)

深夜の精密攻撃でマドゥロ大統領拘束に成功したトランプ米大統領の本当の狙いは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手がベネズエラ投資に慎重な理由
  • 3
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 4
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試…
  • 5
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 6
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 7
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 8
    イランの大規模デモ弾圧を可能にした中国の監視技術─…
  • 9
    日中関係悪化は日本の経済、企業にどれほどの影響を…
  • 10
    鉛筆やフォークを持てない、1人でトイレにも行けない…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ?
  • 4
    中国が投稿したアメリカをラップで風刺するAI動画を…
  • 5
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世…
  • 6
    Netflix『ストレンジャー・シングス』最終シーズンへ…
  • 7
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試…
  • 8
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 9
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 10
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救っ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story