コラム

なぜロシアは「デスノート」や異世界アニメを禁止するか──強権支配が恐れるもの

2022年03月17日(木)14時25分
プーチンとヒトラーを重ねるデモ隊

「目に見えない世界」を拒絶するプーチンには、シュルレアリスムを忌避したヒトラーと同じ傾向が見出せる(2月24日、スペイン・バルセロナ) Nacho Doce-REUTERS


・ロシアは日本アニメを最も規制している国の一つで、とりわけ異形の者や異世界を扱う作品が規制されやすい。

・その最大の理由は、「目に見えない世界」に多くの人が惹きつけられることが、プーチン政権にとって大きな脅威になるからとみられる。

・これまでの歴史を振り返ると、「目に見えない世界」を認めない強権的な権力者は、やがて行き詰まりやすい。

「デスノート」規制の背景

日本の漫画やアニメは世界中に普及しており、ロシアもその例外ではない。昨年11月、コロナ下でも日ロの大学生がクラウドファンディングで資金を集め、J -Anime Meetingをオンラインで開催するなど、文化交流の一翼を担っている。

その一方で、規制される作品もあり、ロシアの裁判所は2021年1月、「DEATH NOTE(デスノート)」の放送・配信、および書籍販売を禁じた。「暴力的な描写が若者や子どもの精神に悪い影響を与える」というのが理由だった。

そこに名前を書かれた者は死ぬというノートを手に入れた夜神月(やがみらいと)と、彼だけにみえる死神リューク、そして事件を追う世界一の名探偵L(エル)を中心に展開する「デスノート」は、「'世の中のためにならない者'を裁き、理想の世界を目指すことは正義か、殺人か」を問いかけるもので、漫画だけでなくアニメ、小説、映画、ミュージカルにもなった。

しかし、ロシアでは2013年にデスノートファンの少女が自殺したこととこの作品の世界観や描写が結びつけられ、保護者から禁止を求める声が強かった。

また、中国やアメリカではとりわけ中学生の間で「デスノート作り」が流行し(教師の名前が書かれることが多かった)、地元警察が注意喚起することもあった。その結果、中国でもやはり禁止されている。

ロシアで進む日本アニメ規制

もっとも、ロシアは「デスノート」以外も多くの日本の漫画やアニメを規制しており、その数の多さでは世界屈指といえる。

例えば、「デスノート」を禁じた昨年の裁判所の判決では、同時に「東京喰種トーキョーグール」と「いぬやしき」も発禁にされた。検察官によると「全てのエピソードが残虐行為、殺人、暴力で構成されている」。

それ以前から、ロシアではすでに「進撃の巨人」(中国でも禁止)、「AKIRA」(地上波のみ禁止)、「モータルコンバット」なども配信や放送が規制されてきた。また、「NARUTO」、「エルフェンリート」、「異種族レビュアーズ」などに関しても検討中といわれる。

プロフィール

六辻彰二

筆者は、国際政治学者。博士(国際関係)。1972年大阪府出身。アフリカを中心にグローバルな政治現象を幅広く研究。横浜市立大学、明治学院大学、拓殖大学、日本大学などで教鞭をとる。著書に『イスラム 敵の論理 味方の理由』(さくら舎)、『世界の独裁者 現代最凶の20人』(幻冬舎)、『21世紀の中東・アフリカ世界』(芦書房)、共著に『グローバリゼーションの危機管理論』(芦書房)、『地球型社会の危機』(芦書房)、『国家のゆくえ』(芦書房)など。新著『日本の「水」が危ない』も近日発売

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米雇用、11月予想上回る+6.4万人・失業率4.6

ビジネス

ホンダがAstemoを子会社化、1523億円で日立

ビジネス

独ZEW景気期待指数、12月は45.8に上昇 予想

ワールド

トランプ氏がBBC提訴、議会襲撃前の演説編集巡り巨
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連疾患に挑む新アプローチ
  • 4
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 5
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 6
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 7
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 8
    アダルトコンテンツ制作の疑い...英女性がインドネシ…
  • 9
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 10
    FRBパウエル議長が格差拡大に警鐘..米国で鮮明になる…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 7
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 8
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 9
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 10
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story