コラム

朝日新聞記事で考えた、五輪風刺イラストの「ストライサンド効果」

2020年08月05日(水)16時45分
トニー・ラズロ

筆者提供

<今春、日本外国特派員協会の会報誌が東京五輪エンブレムとコロナのイメージを合体させた表紙で発行され、騒動になった。だが、日本の大会組織委員会が伏せたいはずのあのイラストは結局、世界に拡散される羽目に。なぜそうなったのか>

かつて「could have been(だったかもしれない)と言うな」と言った詩人がいたが、2020年7月24日は東京五輪開会式が予定されていた日。朝日新聞もそれを意識してか、7月14日付朝刊に「五輪エンブレム著作権騒動」の関連インタビューを掲載した。

大会組織委員会を怒らせたあのイラストが紙面に添えられているのを見て、僕は一瞬目を丸くした。そして、「ストライサンド効果」について考えた。米芸能界の大物バーブラ・ストライサンドの邸宅の写真がネットに載せられ、公開を差し止めようと訴訟を起こすとかえって拡散したという、約20年前の事件に由来するこの現象が、いま日本で浮上しているのか。

発端は今春。日本外国特派員協会(FCCJ)の会報誌4月号がほぼ出来上がって、もう少しで印刷しようとするその時、東京五輪の「コロナ延期」が決定したニュースを耳にしたアートデザイナーのアンドルー・ポセケリが新しい表紙案を提案した。東京五輪のエンブレムと新型コロナウイルスのイメージを合体させたものだ。延期というビッグニュースを表すのにぴったりと思ったグレゴリー・スター編集長は、その新しい表紙に差し替えて発行に踏み切った。

FCCJの会員は約2000人で、会報誌の読者はほとんどその会員のみだ。それでも、エンブレムをいじったものがこの小さな雑誌の表紙に載ったのを知った大会組織委員会は、発行の約1カ月半後にFCCJに抗議した。FCCJは理事会協議の上、すぐさま記者会見で「不快な思いをされた各方面の方々に心よりおわび申し上げる」と謝罪、著作権侵害の可能性があるとして問題の表紙を取り下げた。

しかし、FCCJ内ではこの決断に対して激しく反対する会員が目立っている。ただの風刺だと反発し、問題のイラストを掲げて記者会見に参加した人もいた。

僕はもしも自分が会報誌の編集長だったらどうしていたかと考える。あのイラストをあのタイミングで渡されたら、表紙にする方向に気持ちが傾くかもしれない。ただ、その4月号には五輪延期の記事が一切載っていなかったことも事実。表紙と中身が一致しないのは気になる。また、FCCJの社会的立場を意識しなくてはならない。一般的な情報誌ではないので、「これだ!」というクリエーティブな本能をひとまず抑え、この挑発的なデザインを採用すべきでないと考えるだろう。たぶん、自分なら最終的に表紙を差し替えなかった。たぶん。

【関連記事】「日本にも政治風刺はある、強かったのは太平洋戦争のとき」早坂隆×パックン

プロフィール

外国人リレーコラム

・石野シャハラン(異文化コミュニケーションアドバイザー)
・西村カリン(ジャーナリスト)
・周 来友(ジャーナリスト・タレント)
・李 娜兀(国際交流コーディネーター・通訳)
・トニー・ラズロ(ジャーナリスト)
・ティムラズ・レジャバ(駐日ジョージア大使)

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

日経平均は続伸、日銀総裁会見控え様子見ムードも

ビジネス

日銀総裁、米国内政に関わる事項 参加しないことが適

ビジネス

タイ輸出、12月は予想上回る前年比+16.8% 今

ビジネス

衆院解散、各党幹部が意気込み語る 事実上の選挙戦ス
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 3
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている「とてつもなく巨大な」生物...その正体は?
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 8
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 9
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 10
    ノーベル賞に選ばれなかったからグリーンランドを奪…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story