コラム

個人が直接収益化する「クリエイター経済」が、世界の経済・社会を変えつつある

2021年06月24日(木)18時15分

分散化と個の経済

インターネットはメディアを分散させてきた。私たちはさまざまなタイプのコンテンツを見つけたが、それらはもはや伝統的な大手メディア企業が所有するものではない。その多くは、一般の人々が書いたり、撮影したりしたものだ。それに加えて、新しい支払い方法や収入を得る方法が開発され、すべてのプロセスがより管理しやすく、実行可能なものになっている。

2020年、COVID-19のパンデミックにより、このプロセスは頓挫するかと思われたが、むしろ強化されてきた。ロックダウンと失業率の悪化が相まって、クリエイターは新たな収入源を求め、同時に人々はコンテンツを探す時間が増え、余暇時間を埋める方法を模索してきたのだ。

5541989722_n.jpg

ドイツのアーティスト、ヨーゼフ・ボイス(1921-1986)は、創造性の哲学とその根本的なアプローチで知られ、創造性の原則に気づき、それを人生そのものの一般原則にすることを提案した。ボイスの基本的な考えは、彼の最も引用された声明に反映され、「すべての人間は芸術家である」というもの。写真はボイスの「創造性=資本」(リトグラフ、1983)。創造性=資本とは、創造的活動を維持する能力であり、資本は単に経済的価値ではない。


クリエイター経済は、情熱(パッション)経済の一種である。というのも、クリエイターとは、自分が情熱を持ってやっていることで収入を得られるようになった人たちのことだからだ。今では、多くのクリエイターたちが、安定した収入を得るために、自分の趣味を生かす方法を見つけている。好きなことを仕事にして生活できるのなら、最低賃金の仕事に従事する必要はないのだ。

クリエイターによる個の経済活動の急増は、かつてドイツのアーティスト、ヨーゼフ・ボイスが述べた「誰もがアーティスト」という格言どおり、巨大な社会・経済変革への第一歩なのかもしれない。


プロフィール

武邑光裕

メディア美学者、「武邑塾」塾長。Center for the Study of Digital Lifeフェロー。日本大学芸術学部、京都造形芸術大学、東京大学大学院、札幌市立大学で教授職を歴任。インターネットの黎明期から現代のソーシャルメディア、AIにいたるまで、デジタル社会環境を研究。2013年より武邑塾を主宰。著書『記憶のゆくたて―デジタル・アーカイヴの文化経済』(東京大学出版会)で、第19回電気通信普及財団テレコム社会科学賞を受賞。このほか『さよならインターネット GDPRはネットとデータをどう変えるのか』(ダイヤモンド社)、『ベルリン・都市・未来』(太田出版)などがある。新著は『プライバシー・パラドックス データ監視社会と「わたし」の再発明』(黒鳥社)。現在ベルリン在住。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

NZ中銀、インフレ鈍化を予想 見通し変化なら行動の

ワールド

米軍の一部部隊がシリアから撤退=政府高官

ワールド

米加州雪崩でスキーヤー8人死亡、残る1人も死亡と推

ワールド

米国債保有、日英で減少・中国横ばい 25年12月
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは?
  • 3
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方...勝利のカギは「精密大量攻撃」に
  • 4
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 7
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 10
    アフガニスタンで「対中テロ」拡大...一帯一路が直面…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story