最新記事

感染症対策

新型コロナ対策、「わかってきたこと」と今後の見通し 公衆衛生の専門家、和田教授に学ぶ「冬への備え」

2020年8月29日(土)15時15分
和田耕治(国際医療福祉大学医学部公衆衛生学教授・医学系大学院教授) *東洋経済オンラインからの転載

このような身近な居酒屋で、どんな対策をどの程度まで厳密にやれば、仮に客の中に感染者がいたとしても、感染を広げずに済むかはまだわかっていないのです。ただ、距離をあける、換気をよくするのはお店側にできても、具合の悪い人は参加しないということは客側のことですし、隠されたらわかりません。

こうした密な接触の頻度や場面のリスクを分析し、点数化していくと、個人の感染リスクというものも見えてきそうです。すでに中国のように、点数化をしている国もあると聞いています。引き続き、新型コロナの流行は続きますが、こうした知見をもとに、できるだけ、感染リスクが高くなる場には近寄らないように注意する必要があります。

この冬の対策:インフルエンザに風邪、そしてコロナ

猛暑が続いていますが、われわれはすでに冬の対策を検討しています。

まず、インフルエンザワクチンですが、例年どおり約2500万人分しかありません。これまでも医療従事者や介護従事者、そして高齢者は積極的に接種してきました。働く年代ではだいたい4人に1人ぐらいが接種していました。急には増産できないので、今年はどう配分するかが議論になります。

皆さんの中にもこれまではインフルエンザワクチンは接種していなかったけれど、今年はぜひ接種したいと思っている方が多いかもしれません。しかし、今年は持病などがないと接種できないということになるかもしれません。

では、インフルエンザのこの冬の流行はどうなるか。2つの意見があります。1つは、コロナ対策がされている以上、インフルエンザ罹患(りかん)者は減るだろうというもの。もう1つは、昨年のインフルエンザ罹患者がやや少なかったこともあり、免疫を持つ人が減ったと見て、今年の罹患者数は増えるだろうという意見です。

判断は難しいですが、私は新型コロナ対策が引き続き十分になされるのであれば、インフルエンザ罹患者は例年よりは減るだろうと予測しています。このお盆同様に正月の帰省は減るだろうと考えられますので、例年1月の2週目の患者数がピークを迎えるという現象は来年は回避されるかもしれないと注目しています。しかし、風邪については、実際に減るのかは予測がつきません。

多くの医師は、インフルエンザの診断には豊富な経験を持っています。インフルエンザには、急速な発熱などの特徴的な症状があるので、比較的判断するのが容易なのです。しかし、風邪と新型コロナの違いを見分けることは難しそうです。

すでに冬を迎えているオーストラリアでは、それぞれの症状について以下のようにまとめています。

reuters__20200828124740.jpg

出所:クイーンズランド州政府サイトの表を一部抜粋

このように、それぞれに症状の違いがあるような、ないような、曖昧な感じです。そのためオーストラリアでは開業医であるGPの99%が遠隔診療をしているそうです。日本も、冬に向けてますます遠隔診療が必要になりそうです。

新型コロナが発生した当初は、検査ができる場所が限られていたこともあり、軽症なら数日自宅で様子を見るという方針でした。しかし、現在は検査環境も整い、軽症でも早めに受診することになっています。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イラン新指導者が停戦要請、ホルムズ海峡開放されれば

ビジネス

米ADP民間雇用、3月予想上回る6.2万人増 前月

ワールド

ロシア 、 ドンバス地域のルハンスク州完全掌握と発

ワールド

日仏首脳会談、イラン情勢「早期沈静化に向けた意思疎
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 5
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 6
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中