コラム

自由と銃とアメリカ史──憲法発祥、マグナ・カルタの地で考えた「銃所有」の意味

2023年09月04日(月)17時55分
マグナ・カルタ署名の地であるラニーミード

マグナ・カルタ記念館などがあるラニーミード RONEMMONS/ISTOCK

<「自由の制定」であるマグナ・カルタ署名の地を訪れて、アメリカの銃所持について思考を巡らせたわけ>

最近僕は、何年もやりたいと思っていたことを実行に移した。マグナ・カルタ署名の地である(イングランド南東部サリーの)ラニーミードを訪れたのだ。マグナ・カルタ成立はイギリス史にとって、そしてもちろん世界史にとっても大きな出来事だった。壮大な言い方をすれば、1215年のこの日は「憲法というものが誕生した日」と呼べるだろう。自由の制定における重要な瞬間だ。

僕はちょっとした歴史オタクだから、今までラニーミード訪問に至らなかったのが不思議なほどだ。弁解すると、僕は現存する4つのマグナ・カルタの「原文」のうち3つを見たこともある。2つはロンドンの大英図書館で、もう1つは普段リンカン大聖堂(イングランド東部)に所蔵されているものが2015年に800周年記念でベリー・セント・エドマンズ(イングランド南東部)にやってきた時に見に行った。この街では1214年、男爵たちが集まり、ジョン王に自由憲章を受け入れさせることを誓った。

 

さらに弁解するなら、ラニーミードはイギリス人の多くがわざわざ訪れようとするような場所ではない。僕がラニーミードに行ったと誰かに話せば、10人中9人は「そこで何が?」と聞くと思う。誰でも歴史の授業でマグナ・カルタを習っているから、彼らはもちろん言われれば漠然と思い出すだろう。

ラニーミードで自分がいったい何を「感じ取る」のか、予想もできなかった。わりと近くに滞在する機会があったから、この地を訪ねたまでだ。ところが、この訪問で思いもよらなかった方向に考えが進み、自分でも本当に驚いた。

銃を所持するアメリカ人の頭の中

第一に、ラニーミードのマグナ・カルタ記念碑を作ったのは僕たちイギリス人ではなかった。建てたのは米国法曹協会で、1957年のことだ。それ以前は単なる田舎の一角だった。ここがどんなに偉大な場所だったか、外国人が僕たちイギリス人に教えてやる必要があったわけだ。特に、アメリカ人が。アメリカ人は自由獲得に向けた歴史の歩みに本当に夢中になるからだ。さらに具体的に言えば、アメリカ人の弁護士たちだ。彼らは、僕たちの多くが日ごろ当たり前だと思ってしまっている「法の支配」と「法の下の平等の原則」の重要性をよく理解している。

僕にはたまたまアメリカ人の、しかも弁護士をしている親友がいて、いつしか僕は彼のことを考えはじめていた。彼が以前、議論めいた調子でこう聞いてきたことがあるからだ。「集結した男爵たちがもしも武装していなかったら、ジョン王は果たしてマグナ・カルタに署名したと思うか?」

このとき彼は、武器保有の権利を規定したアメリカ合衆国憲法の修正第2条を擁護していた。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国、中東鎮静化へ活発外交 外相が欧独サウジと相次

ワールド

トランプ氏、ボンディ司法長官解任 エプスタイン疑惑

ワールド

マクロン氏、武力による海峡開放「非現実的」 イラン

ビジネス

FRB、不確実な経済に対応可能 中東戦争で見通し困
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 7
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 8
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 9
    自国の国旗損壊を罪に問うことの深刻さを考える
  • 10
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story