コラム

イースターで思い出すアイルランド反乱の歴史

2016年03月31日(木)19時15分

イースター蜂起から100年のパレードで「英雄」の写真を掲げる北アイルランドの少女 Clodagh Kilcoyne-REUTERS

 10歳くらいのことだったと思う。僕は学校からの帰り道、自分はアイルランドのために死ねるだろうかとふと考えたことがあった。

 これはもちろん、おかしな話だ。アイルランドは僕の祖先の地だけれど、僕自身はイギリス生まれでアイルランドに行ったこともなかったのだから。アイルランドのために命を差し出せ、などと命じられる事態が起こると思っていたわけではない。でも、その可能性がなきにしもあらずとは考えていた。だとしたら、この空想のシナリオで僕が戦うべき相手はイギリス人ということになるだろう。

 こんなことを思い出しているのは、今から100年前の1916年、ちょうどイースター(復活祭)のこの時期に、アイルランド人が武装蜂起してダブリンの主要拠点を占拠し、その後にイギリス軍に鎮圧されたからだ。生き残った首謀者たちは処刑された。この「イースター蜂起」が引き金になって一連の出来事が起こり、それらが1922年のアイルランド共和国の誕生へとつながったのは間違いない。

 アイルランドではこの蜂起は、何百年にもわたるイギリス支配に終止符を打つきっかけになった英雄的な犠牲だったとして追悼され、祝われている。もっとも、多くの流血事件と同じように、この事件は傷痕も残した。

【参考記事】歴史的確執の乗り越え方は

 イースター蜂起の反乱者たちは勇者だったけれど、暴力的な男たちでもあった。彼らは蜂起があったその時には、あまり市民の支持を得ていなかった。実際のところ、彼らは多くのダブリン市民から冷たい目で見られていた。第一次大戦でアイルランドの多くの若者が志願兵としてイギリス軍に加わって戦い、死んでいる最中に、反乱とは何事だ、というわけだ。

 この意味において(この意味においてだけだが)、彼らはロシアの「純粋な」革命を標榜した排他的なグループ、ボルシェビキに似ている。ボルシェビキは革命遂行のためには第一次大戦の危機に乗じて権力を手に入れることも正当化した。彼らは自分たちこそ正しいと考え、人々のためという大義を掲げているのにもかかわらず、人々の支持はたいして気にかけていなかった。

武装蜂起で流れが変わった

 イギリス人にしてみれば、アイルランドの蜂起は卑劣な「戦時下の反逆」であり、軍事法廷で裁いて極刑を言い渡すしかない、というほどの重罪だと考えていた。しかし、これは大誤算だった。処刑によって市民が反乱者たちに同情の念を抱くようになったからだ。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米軍、イランが完全に合意履行するまで周辺に展開=ト

ワールド

原油先物9.5億ドル相当売却、米イラン停戦発表の数

ビジネス

日本の財政中長期試算、改善の余地ある=片山財務相

ワールド

薄氷の米・イラン停戦、パキスタンが夜通し奔走し合意
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで代用した少女たちから10年、アジア初の普遍的支援へ
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 3
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官 ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 4
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 5
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 6
    キッチンスポンジ使用の思いがけない環境負荷...マイ…
  • 7
    高学力の男女で見ても、日本の男女の年収格差は世界…
  • 8
    戸建てシフトで激変する住宅市場
  • 9
    アメリカとイランが2週間の停戦で合意...ホルムズ海…
  • 10
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 4
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 5
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 10
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story