コラム

トランプ支えるQアノン、ドイツに影響力飛び火 陰謀論が急増する背景

2020年10月20日(火)17時00分

QAnonの陰謀論

QAnonの中核となる行動原理は、小児性愛者の闇の組織の全貌を暴き、その組織を壊滅させることだ。そのため、「深層国家」の支配から世界を救う使命を託されたというドナルド・トランプを支持・擁護する。QAnonの陰謀論には、ドイツの極右勢力を長らく活気づけてきた反ユダヤ主義的な空想との接点が数多くある。かつてドイツ国民は陰謀論の渦の中でナチス政権を成立させ、ホロコーストの悲劇を経験したが、今なおナチスの信奉者による陰謀論はあとを絶たない。

米連邦捜査局(FBI)によれば、米国では毎年76万人の子どもが行方不明になっており、QAnonはこれを小児性愛者で組織される「深層国家」の仕業であると主張する。QAnonが名指しするこの闇の組織の人脈には、オバマ前大統領、ヒラリー・クリントンをはじめ、民主党系の政財界の大物、そしてハリウッド・セレブまでが含まれている。ドイツのアンゲラ・メルケル首相までが、闇組織のメンバーだとする主張まである。

QAnonの中心的なリーダーはメディアにその姿をあらわすことはなく、常に匿名Qとして、多数の人々に大きな影響を与えてきた。陰謀論は、それに魅了された人々を饒舌な陰謀論者に変える。この大規模な連鎖が、今世界中で起きている現象である。

QAnonによると、秘密の組織は、何千人もの誘拐された子供たちを地下に閉じ込め、延命と若返りの特効薬の生産のため、子どもたちの松果体(脳に存在する内分泌器でホルモン系の中枢を担う)から「アドレノクローム」という成分を抽出しているという。アドレノクロームは、実際にはアドレナリンの代謝産物で、QAnonが主張する奇跡の薬の原料である可能性はない。

ソーシャルメディアの役割

ドイツ政府は、ナチスのプロパガンダを推進し扇動することに、最大5年、刑務所で処罰されるという厳格な法律を2年前に可決した。しかし、陰謀論やフェイクニュースは、ヘイトスピーチや過激派の脅迫にまで踏み込まない限り違法ではなく、当局はQAnonの拡散を取り締まるのが難しいことを認めている。

陰謀論は昔から存在していた。今では、グーグル、フェイスブック、ユーチューブ、ツィッター、テレグラムが、奇妙な陰謀論のための苗床のように機能している。現代の陰謀論は、ソーシャルメディアという、人々の社交を促進する肥沃な土壌を抜きには成立しえない。ドナルド・トランプは2017年、初回の大統領選勝利後のインタビューの中で、「ソーシャルメディアがなかったら私がここにいるとは思えない」と述べた。

現在進行中の陰謀諸説は、誰かの手による想像上のフィクションであると思える。そうした奇想天外な物語を生み出し、拡散させる舞台が、ソーシャルメディアであり、陰謀論の発生と拡散において重要な役割を演じている。

ソーシャルメディアが陰謀論を加速させる理由

人は何世紀にもわたって陰謀論に魅了されてきた。QAnonの世界的な拡散の速度は、ネットの力学がないと説明できない。現代のソーシャルメディアは、陰謀論を生み出す孵化装置の様相を呈している。

フェイクニュースは、精査されたニュースよりもソーシャルネットワーク上ですばやく拡散する。2018年以降、このテーマを調査したMITの情報技術とマーケティング教授であるシナン・アラル(Sinan Aral)によると、フェイク・ストーリーはツィッター上でリツイートされる確率が70パーセント高くなり、正確なニュースよりも最大で6倍の速さで拡散されるという。虚偽のニュースは、事実よりも驚きや刺激的なものが多いというのがその理由である。特にコロナ陰謀説は、中立的なニュースよりも、伝搬速度がきわめて速かった。

ユーチューブは陰謀動画を提案する

ユーチューブは、これまで何度かアルゴリズムの更新を実施してきた。2012年には、ユーザーのクリック率に基づいた最適化から、「視聴時間 」に基づく最適化に切り替えた。これはユーザーが動画を見て過ごす合計時間を重視した結果だった。さらに2015年、ユーチューブは動画の提案を最適化するため、人工知能と深層学習に特化した「Google Brain」チームのアルゴリズムを導入した。

「Google Brain」以前のユーチューブの提案アルゴリズムは、アマゾンが顧客に「この商品を買った人は〇〇も買っている 」と提案するような、より多くの動画の推薦をユーザーに提供していた。しかし、「Google Brain」の助けを借りて、ユーチューブは「より多くの同じような」動画から、「似ているが、かなり違う」動画の推薦へと変更した。

例えば、ユーザーがビーガン料理の動画を視聴していたとする。Google Brainはよりスマートな推測をする。動画を観ている人は、確かに完全菜食に興味があるが、同時に食肉飼育産業の惨状についてのドキュメンタリーにも興味があるという提案である。

提案アルゴリズムの絶え間ない更新が、ユーチューブの視聴回数を劇的に増加させた。データ分析会社のSandvineによると、2019年だけで、ユーチューブは世界のモバイル・トラフィックの35%を占めている。

ユーザーが動画を見ているとき、ユーチューブはより過激な動画を推奨してくる。ユーチューブで月面着陸の動画を検索すれば、「人類は月には行っていない、月面の映像はスタジオで撮影された」という動画が提案される可能性は大である。

プロフィール

武邑光裕

メディア美学者、「武邑塾」塾長。Center for the Study of Digital Lifeフェロー。日本大学芸術学部、京都造形芸術大学、東京大学大学院、札幌市立大学で教授職を歴任。インターネットの黎明期から現代のソーシャルメディア、AIにいたるまで、デジタル社会環境を研究。2013年より武邑塾を主宰。著書『記憶のゆくたて―デジタル・アーカイヴの文化経済』(東京大学出版会)で、第19回電気通信普及財団テレコム社会科学賞を受賞。このほか『さよならインターネット GDPRはネットとデータをどう変えるのか』(ダイヤモンド社)、『ベルリン・都市・未来』(太田出版)などがある。新著は『プライバシー・パラドックス データ監視社会と「わたし」の再発明』(黒鳥社)。現在ベルリン在住。

ニュース速報

ビジネス

緊急宣言、6府県で2月末解除 見送りの首都圏「医療

ワールド

ミャンマー警察、拘束した邦人ジャーナリストを解放

ワールド

米、シリアの親イラン勢力を空爆 国防総省「状況悪化

ビジネス

ECB、国債利回りの目標ない 機械的な対応せず=専

MAGAZINE

特集:ルポ新型コロナ 医療非崩壊

2021年3月 2日号(2/24発売)

第3波の日本で「通常」の医療体制は崩壊したが現場には硬直した体制を変え命を守った人々もいた

人気ランキング

  • 1

    屋外トイレに座った女性、「下から」尻を襲われる。犯人はクマ!──アラスカ

  • 2

    弁護士の平均年収は4割減 過去十年で年収が上がった職業、下がった職業

  • 3

    タイガーが暴露症の女ばかり選んだ理由(アーカイブ記事)

  • 4

    日本の電波行政を歪めている真犯人はだれか?

  • 5

    アイルランド母子施設で子供9000人死亡、発覚したき…

  • 6

    新型コロナ関連の小児病MIS-Cで10歳の少年が両手と両…

  • 7

    免疫機能調整で注目のビタミンD、取り過ぎるくらいが…

  • 8

    全身が炎症を起こす新型コロナ関連の小児病MIS-Cで米…

  • 9

    医療「非」崩壊──医療現場が示す新型コロナ4つの新…

  • 10

    中国はアメリカを抜く経済大国にはなれない

  • 1

    屋外トイレに座った女性、「下から」尻を襲われる。犯人はクマ!──アラスカ

  • 2

    中国はアメリカを抜く経済大国にはなれない

  • 3

    ロシアの工場跡をうろつく青く変色した犬の群れ

  • 4

    トランプにうんざりの共和党員が大量離党 右傾化に…

  • 5

    動画で見る、トランプ時代の終焉の象徴

  • 6

    NY在住の大江千里、ワクチン接種後に副反応? 体調…

  • 7

    あらゆる動物の急所食いちぎり去勢も? 地上最凶の…

  • 8

    弁護士の平均年収は4割減 過去十年で年収が上がった…

  • 9

    アメリカの顔をした中国企業 Zoomとクラブハウスの…

  • 10

    対日レーダー照射だけじゃない......韓国「軍事行政…

  • 1

    フィット感で人気の「ウレタンマスク」本当のヤバさ ウイルス専門家の徹底検証で新事実

  • 2

    ロシアの工場跡をうろつく青く変色した犬の群れ

  • 3

    屋外トイレに座った女性、「下から」尻を襲われる。犯人はクマ!──アラスカ

  • 4

    さようならトランプ、負債3億ドルと数々の訴訟、捜査…

  • 5

    新型コロナ感染で「軽症で済む人」「重症化する人」…

  • 6

    韓国メディアが連日報道、米日豪印「クアッド」に英…

  • 7

    全身が泥で覆われた古代エジプト時代のミイラが初め…

  • 8

    中国はアメリカを抜く経済大国にはなれない

  • 9

    「メキシコのキム・カーダシアン」と呼ばれるモデル…

  • 10

    現役医師が断言、日本の「ゆるいコロナ対策」が多くの…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

投資特集 2021年に始める資産形成 英会話特集 Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!