コラム

トランプを自滅させるかもしれない、テレビ討論会での3つの失言

2020年10月01日(木)16時00分

非難の応酬となった討論会を米メディアは「過去最低」と評価 Brian Snyder-REUTERS

<前回選挙とは違い、必死にヤジを繰り返す今回のトランプには焦りと弱さが感じられた>

今年の米大統領選における第1回テレビ討論は、9月29日(火)夜にオハイオ州クリーブランドのケース・ウェスタン・リザーブ大学で行われました。

それにしても、こんなテレビ討論は前代未聞です。とにかく、トランプ大統領は相手のバイデン元副大統領が発言している途中で、それを遮ったり、罵倒をかぶせて発言を妨害したり、そうした態度に終始したのでした。バイデン候補も同じことをやったという見方もありますが、あれは、打ち返さないとモメンタム(勢い)を奪われるので、対抗上必要最小限の範囲だったと考えられます。

司会のクリス・ウォレス(FOXニュース)が指摘していたように、大統領の姿勢は異常でした。ウォレスは「選対同士の協定で2分間のそれぞれの発言は妨害しない約束だ」として、大統領に何度も注意をしていましたが、最後まで大統領の態度は改まりませんでした。

反対にバイデン候補の方は、心配されていた失言や事実誤認、文脈の混同や沈黙などといった決定的なミスはなく、反論にしても攻撃にしても、かなり有効打を打っていたと思います。また、時折カメラ目線で有権者にストレートに呼び掛けていたのも成功していました。

中道の立ち位置を明確にしたバイデン

まともな政策論の少ない討論でしたが、それでもバイデン候補は「(民主党左派の主張する極端な)グリーン・ニューディールは支持しない」こと、そして「(一部のデモ隊が主張する)警察への予算カットは支持しない」ことを明言し、中道派というポジションを宣言できていた点は評価できます。

一方のトランプ大統領の側からは、3つの問題発言が飛び出していました。仮に現職落選ということになれば、この3つの失言が契機だった......となる、そんな可能性も感じられるものです。

1つ目は、オレゴン州やウィスコンシン州などで人種差別反対派のデモ隊に対抗して活動している「プラウド・ボーイズ」という白人至上主義の極右武装集団についてです。

大統領は彼らを批判するどころか、"Stand back and stand by."(「後方で備えて攻撃の構えを取れ」という意味)と述べて、デモ隊に対する暴力を挑発するかのような言い方をしていました。問題の極右グループ「プラウド・ボーイズ」は、この大統領の発言に対して、SNSには早速、「狂喜」とでも言えるような書き込みをしています。

プロフィール

冷泉彰彦

(れいぜい あきひこ)ニュージャージー州在住。作家・ジャーナリスト。プリンストン日本語学校高等部主任。1959年東京生まれ。東京大学文学部卒業。コロンビア大学大学院修士(日本語教授法)。福武書店(現ベネッセコーポレーション)勤務を経て93年に渡米。

最新刊『自動運転「戦場」ルポ ウーバー、グーグル、日本勢――クルマの近未来』(朝日新書)が7月13日に発売。近著に『アイビーリーグの入り方 アメリカ大学入試の知られざる実態と名門大学の合格基準』(CCCメディアハウス)など。メールマガジンJMM(村上龍編集長)で「FROM911、USAレポート」(www.jmm.co.jp/)を連載中。週刊メルマガ(有料)「冷泉彰彦のプリンストン通信」配信中。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、イランに警告 報復すれば前例のない武力

ワールド

パキスタンがアフガン攻撃継続、カブールに空爆 タリ

ワールド

中国、イラン攻撃の即時停止要請 米・イスラエルに懸

ワールド

米・イスラエル、イラン最高指導者ハメネイ師殺害 翌
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作曲家が「惨めでもいいじゃないか」と語る理由
  • 2
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力空母保有国へ
  • 3
    「努力が未来を重くするなら、壊せばいい」──YOSHIKIが語った創作と人生の覚悟
  • 4
    【クイズ】世界で最も「一人旅が危険な国」ランキン…
  • 5
    「本当にテイラー?」「メイクの力が大きい...」テイ…
  • 6
    ウクライナが国産ミサイル「フラミンゴ」でロシア軍…
  • 7
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 8
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 9
    【クイズ】サメによる襲撃事件が最も多い国はどこ?
  • 10
    がん治療の限界を突破する「細菌兵器」は、がんを「…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 3
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 6
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 7
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 8
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 9
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 10
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story