コラム

医学部入試における女性差別、改革は待ったなしの課題

2018年08月03日(金)16時45分

背景にある女性医師の就労環境そのものの改革が必要 nimon_t/iStcok. 

<女子受験者への差別をすぐにやめさせるのは当然だが、さらに女性医師がキャリアを通じて活躍できる制度改革が必要>

アメリカの場合、学部段階で医学部を選択することは(一部の例外を除いて)なく、4年制の大学を卒業してから医科大学院(メディカル・スクール)を目指すことになります。ですから、(筆者が)高校生への進路指導を行う際に、医学部入試というものに直面したことはありませんでした。

ただ、学部段階での「プリメド」つまり医科大学院への進学を前提とした「医学予科」を主専攻にする、そう宣言して大学への願書を出すケースはあります。その場合には、「難易度の高い数学での好成績」「生物・化学・物理3科目における好成績」に加えて、できれば「病院や救急隊」でのボランティアをして、医療の現場を経験することからの気付きや、経験から獲得したモチベーションの質をエッセイや面接で表現できるようにというアドバイスをすることにしています。

ちなみにアメリカの医科大学院の男女比率について言えば、AAMC (Association of American Medical Colleges) が公表しているデータによれば、2017年秋の医科大学院入学者のうち、女性は 2万1388人で全体の50.7%であり若干ですが女性の方が多いという状況になっています。

そのアメリカの医科大学院は大変に狭き門で、同時に学費も相当な金額に上ります。奨学金制度はあるにしても、医科大学院の場合、アメリカ人以外には限定的です。そこで、日本人学生の場合、アメリカで高校を卒業して日本の医学部を目指すというケースもないわけではありません。

そうした「帰国子女枠での医学部受験」について、かなり詳しく調べたことがあるのですが、多くの大学関係者や予備校の専門家などからは次のようなことを言われたのでした。「そもそも、日本の医療現場には国際人を求める強い動機はない」「2000年代前半に帰国枠を拡大して入学させたことがあるが、医局制度の上下関係が理解できずにほとんどが辞めてしまった」ということから、「医学部の帰国枠入試」における定員「若干名」というのは「基本的にゼロもしくは1」という理解をするようにというのです。

これは2000年代後半の話ですが、この「医学部の帰国枠は有名無実」ということに加えて、当時すでに「女性は不利」ということは言われていました。今問題になっているのと同じで、せっかく高い経費をかけて養成しても結婚や出産で辞めてしまうので、ムダになるというようなことが理由だということも、かなり大っぴらに言われて戸惑ったことを覚えています。

その「女性は不利」という意味ですが、私は帰国枠など面接が絡む評価で多少バイアスがかかるのだろうとか、「不利」という言い方は、臨床や解剖を含む6年間の厳しいカリキュラムに耐えるのは女性には難しいという偏見から来ているのだろう、そんな風に受け止めていました。

プロフィール

冷泉彰彦

(れいぜい あきひこ)ニュージャージー州在住。作家・ジャーナリスト。プリンストン日本語学校高等部主任。1959年東京生まれ。東京大学文学部卒業。コロンビア大学大学院修士(日本語教授法)。福武書店(現ベネッセコーポレーション)勤務を経て93年に渡米。

最新刊『自動運転「戦場」ルポ ウーバー、グーグル、日本勢――クルマの近未来』(朝日新書)が7月13日に発売。近著に『アイビーリーグの入り方 アメリカ大学入試の知られざる実態と名門大学の合格基準』(CCCメディアハウス)など。メールマガジンJMM(村上龍編集長)で「FROM911、USAレポート」(www.jmm.co.jp/)を連載中。週刊メルマガ(有料)「冷泉彰彦のプリンストン通信」配信中。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米国務長官、外交官にXの活用促す 「反米プロパガン

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、「有事の買い」一服

ビジネス

米国株式市場=大幅高、ナスダック約4%高 中東の緊

ワールド

トランプ氏、対イラン軍事行動「終結に向かう」=報道
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 5
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 7
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 10
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 9
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story