コラム

右翼はなぜ頑なにマスクを拒絶するのか、その思想性

2020年12月18日(金)13時15分

顔に下着を被り、コロナ対策に反対するデモ参加者(写真は2020年8月、ベルリンにて) Axel Schmidt-REUTERS


・ロックダウンはもちろん、マスク着用にさえ抵抗する動きは世界中で広がっているが、とりわけ右翼によるものが目立つ

・右翼にはもともと現在の体制への不信感が強く、それによって私生活が拘束されることに拒絶反応が生まれやすい

・これに拍車をかけているのが、右翼に典型的な「自分は他人ができないことをできる」という万能感の強さとみられる

コロナ第二波、第三波が押し寄せるなか、マスク着用などをことさら嫌い、周囲とトラブルになる人は多かれ少なかれどの国にもいるが、本人がどこまで意識しているかはともかく、コロナ対策の拒否には右翼の思想性を見出せる。

コロナ対策に反対する人々

日本よりコロナ感染が拡大している各国では、ロックダウンなどより厳しい措置がとられているが、それに比例して抗議活動も活発化している。ロックダウンは生活に大きな影響を及ぼすため、様々な立場から批判は出やすいが、なかでも目立つのが右翼によるものだ。

ここでいう右翼とは政治的な「保守」よりさらに右の、いわゆる極右を指す。

コロナ蔓延の初期、欧米でアジア人などへの差別が広がったことは記憶に新しいが、コロナ対策の強化もまた右翼の活動を活発化させているのだ。例えば、ヨーロッパで感染者が特に目立つ国の一つ、スペインでは5月、右翼団体がロックダウンに抗議して高速道路を占拠した。

マスク着用など、より基本的なコロナ対策への反対でも右翼は目立つ。アメリカのトランプ大統領やブラジルのボルソナロ大統領などがコロナを軽視し、マスク着用やロックダウンに消極的なことは、その象徴だ(そして2人とも感染した)。

そのトランプ大統領を支持する右翼団体「プラウド・ボーイズ」は、厳しいコロナ対策で知られるミシガン州ホイットマー知事の誘拐を企て、事前に多くの逮捕者を出したことで、世界にその名を知られることになった。

また、ドイツでは8月、マスク着用に反対するデモが行われたが、平和的な抗議活動に多くの右翼活動家が合流し、連邦議会に乱入しようとするなどしたため、緊張が高まった。

体制批判の先の反マスク

右翼がコロナ対策に反対する最大の理由には、もともと多くの右翼が現在の体制を認めていないことがあげられる。

その典型はドイツの右翼「帝国の市民」だ。この団体は第二次世界大戦がまだ終わっておらず、ドイツ第三帝国が存続していると主張する。今の体制を認めない立場から、「帝国の市民」支持者は納税の義務などを拒絶し、外国にルーツのある市民の権利を認めようとしない(「帝国の市民」はコロナ感染が拡大し始めた3月、非合法化された)。

ここまで分かりやすい例は稀だが、各国の右翼は多かれ少なかれ、現在の体制を拒絶する点で共通する。

プロフィール

六辻彰二

筆者は、国際政治学者。博士(国際関係)。1972年大阪府出身。アフリカを中心にグローバルな政治現象を幅広く研究。横浜市立大学、明治学院大学、拓殖大学、日本大学などで教鞭をとる。著書に『イスラム 敵の論理 味方の理由』(さくら舎)、『世界の独裁者 現代最凶の20人』(幻冬舎)、『21世紀の中東・アフリカ世界』(芦書房)、共著に『グローバリゼーションの危機管理論』(芦書房)、『地球型社会の危機』(芦書房)、『国家のゆくえ』(芦書房)など。新著『日本の「水」が危ない』も近日発売

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

インド鉱工業生産、2月は前年比+5.2% 中東戦争

ビジネス

中国、輸入インフレ警戒 中東紛争で景気下押し圧力

ビジネス

デンソーの5カ年中計、ROE10%・成長投資と株主

ビジネス

2月住宅着工、前年比4.9%減、4カ月連続マイナス
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 8
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 9
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 10
    ビートルズ解散後の波乱...「70年代のポール・マッカ…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」…
  • 5
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆…
  • 6
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 10
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story