コラム
経済ニュース超解説 加谷珪一

加谷珪一

経済評論家。東北大学工学部卒業後、日経BP社に記者として入社。野村證券グループの投資ファンド運用会社に転じ、企業評価や投資業務を担当する。独立後は、中央省庁や政府系金融機関などに対するコンサルティング業務に従事。現在は金融、経済、ビジネスなどの分野で執筆活動を行うほか、テレビやラジオで解説者やコメンテーターを務める。『お金持ちの教科書』(CCCメディアハウス)、『スタグフレーション』(祥伝社新書)、『本気で考えよう! 自分、家族、そして日本の将来』 (幻冬舎新書)など著書多数。

経済ニュース超解説 加谷珪一

モンペ対応、無制限残業...教員の「ブラック労働」の改善は、日本全体の「生産性向上」の試金石に

<教員の仕事に対する前向きな感情を引き下げているのは授業以外の業務。問題の根本原因を考えると、年収を一律に引き上げる方策は効果を発揮しない可

2024.11.21
経済ニュース超解説 加谷珪一

投資家は「東京メトロ」をどう見るべきか...「今さら」上場になった特殊な理由と、今後の注目点とは?

<時価総額が1兆円を超える大型案件として市場の期待を集めた東京メトロの上場だが、これから投資家に対して成長シナリオを示すことについては課題も

2024.11.14
経済ニュース超解説 加谷珪一

日本で「粉飾倒産」する企業が増えている理由...今後はさらなる「倒産増加」が予想される

<粉飾決算や各種業法違反をきっかけに倒産する企業が過去最多ペースで増加している背景には、解決を先送りにしてきた日本経済の根深い問題がある>

2024.10.30
経済ニュース超解説 加谷珪一

「国産メーカー優先」をやめたNTTドコモ...経済安全保障を最優先することで生まれるリスクとは?

<国内メーカーから機器を調達するのが慣例だったNTTグループのドコモだが、携帯電話基地局の通信機器選定で海外メーカーへの切り替えを進める方針

2024.10.23
経済ニュース超解説 加谷珪一

【総選挙】自民党と立憲民主党の「経済/外交/政治改革」の政策比較で分かった「異例」の現象

<インフレ対策から最低賃金、地方創生、安全保障、政治改革まで。選挙公約や、これまでの主張を基に与野党の政策を見比べてみると......> 石

2024.10.18
経済ニュース超解説 加谷珪一

岸田政権下で手付かずだった「財源」の行方は...石破政権、「経済政策」の注目すべきポイントは?

<経済政策として地方創生や教育無償化などを打ち出している石破首相だが、裏付けとなる財源をどうするのかによって日本経済の未来に大きな影響が及ぶ

2024.10.10
経済ニュース超解説 加谷珪一

米経済は「軟着陸」が見えてきた...利下げは日経平均にもプラスだが、これから最大の波乱要因が

<これまで金融正常化に向けて金利の引き上げを進めてきた米FRBが、利下げを決断した背景にあった米経済の事情と、これによる日本経済への影響を見

2024.10.02
経済ニュース超解説 加谷珪一

コメ不足が、「一時的」でも「偶発的」な問題でもない理由...背後にある「マクロ的な要因」を探る

<コメ不足の背景には、天候や需要の急拡大といった一時的な要因だけでなく、日本人にとってコメがもはや高級品になりつつあるなどの大きな変化もあっ

2024.09.27
経済ニュース超解説 加谷珪一

総裁選、そして総選挙へ...国民が注目すべき「経済政策」の論点とは?

<自民党総裁選で国民が最も関心を寄せるテーマは「経済」。さらに解散総選挙も近いとされる今、争点になると考えられる経済政策について考える> 自

2024.09.11
経済ニュース超解説 加谷珪一

セブン「買収提案」の意味は重い...日本企業の「バーゲンセール」が始まり、外資の草刈り場になる未来

<カナダ企業がセブン&アイ・ホールディングスに買収提案。日本企業はグローバルに見て、異常な「安値」となっているのが現実だ> セブン&

2024.09.05
MAGAZINE
特集:トランプのイラン攻撃
特集:トランプのイラン攻撃
2026年3月10日号(3/ 3発売)

核開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。イランとアメリカの本格戦争は始まるのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 2
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズった理由
  • 3
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られる」衝撃映像にネット騒然
  • 4
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 5
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 6
    核合意寸前、米国がイラン攻撃に踏み切った理由
  • 7
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 8
    人気の女性インフルエンサー、「直視できない」すご…
  • 9
    イランへの直接攻撃は世界を変えた...秩序が崩壊する…
  • 10
    「外国人が増え、犯罪は減った」という現実もあるの…
  • 1
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 2
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 3
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 4
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 5
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 6
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 7
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 8
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 9
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 10
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中