コラム

「クリスマスなし」の衝撃から立ち直れないイギリス

2020年12月24日(木)14時30分

ウイルスの変異種も見つかりロンドン周辺部は再びロックダウンへ Toby Melville-REUTERS

<この日を励みにこれまで厳しいロックダウンに耐えてきたのに、コロナ変異種の拡大と政府の後手後手の対応のせいで、もう家族の集まりも移動することも不可能に>

僕を含む多くのイギリス人は、12月21日が嫌いだ。1年で最も昼が短く、午後5時には真夜中のように暗くなる。一日中雲が垂れ込めて、日差しがほとんどのぞかなかった。ほんの少し寝坊したら、半日がつぶれてしまう。

この日まで陰鬱な日々が何カ月も続いたし、今後も何カ月もそうなるだろう。それでも「少なくともクリスマスはやって来る!」――世間はそう言うではないか。

ところが、今年に限り、クリスマスは来ない。今年こそ僕たちにはクリスマスが必要で、何カ月も前から、クリスマスはきっと祝えるはずだと政府も請け負っていたのに。

僕はついさっき、それほど遠くないところに暮らしている年老いた両親に、今年のクリスマスは会わないのが最善だと説明したところだ。僕が足を骨折したから、とでも言えればよかったけれど、明らかに感染力が強い変異種の新型コロナウイルスが急速に広がっていることと、そのために新しいルールや規制が始まったことを、話さなければならなかった。

「クリスマス中止」なんて、モンティ・パイソンの新しいコントのタイトルでもあるまいし。なんて日だ。

ボリス・ジョンソン英首相の方針転換があまりに遅かったことに、怒っている人もいる。「何週間も前に、それなりのクリスマスを過ごせると言ったじゃないか。そのつもりで計画を立てたのに!」

一方で、最新のデータに基づく判断だと受け入れる人もいる。後から考えてみれば、ジョンソンは少し早まってしまったのかもしれないが、「後になって考えれば何だって完璧」なのは当然だし、「誰だって、クリスマスの中止を宣言する人にはなりたくない」のは仕方ない......。

いずれにせよ、大混乱だ。フランスが12月20日深夜から48時間、イギリスとの間で貨物トラックを含む全ての輸送を停止しただけではない。人と物の往来がこれだけ大規模に止まり、もはや何も考えられないほどだ。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

1月米雇用、13万人増と1年超ぶり大幅増 失業率4

ワールド

米テキサス空港の発着禁止解除、対無人機システム巡る

ビジネス

26年度の米財政赤字は1.853兆ドルに拡大の見通

ワールド

ロシア、米主導「平和評議会」初の首脳会合に不参加=
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 10
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story