コラム

「ジャガイモ飢饉」のアイルランドから、人口過密のイングランドへ

2018年10月10日(水)19時00分

ジャガイモ飢饉の時代に食べ物を求めるアイルランドの人々を描いたイラスト duncan1890/iStock.

<イングランドのお隣、アイルランドは19世紀の「ジャガイモ飢饉」をきっかけに人口の激減を続け、対照的にイングランドは人口の急激な流入が続く>

僕はアイルランド系の祖先を持つイングランド人だ(僕はイギリス国籍とアイルランド共和国国籍のどちらも所有している)。その2つの母国の人口推移は、ここ数百年で全く異なる道を歩んできた。

1841年の国勢調査以来、イングランドの人口は1360万人から現在の推定5600万人に増加した。

現在のアイルランド共和国を構成している26州の人口は、ほぼ同じ期間に、650万人から推定480万人に減少した。

ざっくり言うと、イングランドの人口が4倍に増える一方で、アイルランドの人口は4分の1ほど減ったことになる。隣同士の2つの国にしては、途方もない違いだ。

これがもしも日本の立場だったら、と考えてみると、1841年の日本の人口は約3100万人と推計される。つまり、イングランドと非常に似通った割合で人口が増加している(現在の人口は4倍だ)。代わりに、アイルランドのような人口推移をたどっていたとしたら、現在の日本の人口は2300万人になっているだろう。

アイルランドは1845年に始まった、いわゆる「ジャガイモ飢饉」で大打撃を受けた。その特徴は、被害が一地域にとどまらず全土に広がったこと、そしてその後何年も続いたことだ。当時、アイルランドの何百万もの人々はほぼジャガイモだけを食べて命をつないでいる状態で、飢饉が襲った時には当てにできる資源(貯蓄や資産など)もほとんどなかった。100万人以上が命を落とし、さらに100万人が国外、主にアメリカへと移住した。

100年以上も人口流出が続いた

だから、飢饉は「自然災害」だったが、経済的・政治的状況が事態を国家規模の大惨事にしてしまった。その当時、アイルランドは世界屈指の豊かな国イギリスの一部だったが、アイルランド人はひどい貧困にあえいでいた。イギリス人貴族の多くがアイルランドの広大な土地を所有し、そこで貧しいアイルランド人が小作人として働いていた。イギリス人貴族たちはこうやって収益を得ていたが、多くはイングランドに暮らしていたし、アイルランドの所有地を訪れることさえほとんどなかった。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

豪GDP、第2四半期は前年比+1.8%に加速 約2

ビジネス

午前の日経平均は反落、連休明けの米株安引き継ぐ 円

ワールド

スウェーデンのクラーナ、米IPOで最大12億700

ワールド

西側国家のパレスチナ国家承認、「2国家解決」に道=
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:豪ワーホリ残酷物語
特集:豪ワーホリ残酷物語
2025年9月 9日号(9/ 2発売)

円安の日本から「出稼ぎ」に行く時代──オーストラリアで搾取される若者たちの実態は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「怖すぎる」「速く走って!」夜中に一人ランニングをする女性、異変を感じ、背後に「見えたモノ」にSNS震撼
  • 2
    50歳を過ぎても運動を続けるためには?...「動ける体」をつくる4つの食事ポイント
  • 3
    「見せびらかし...」ベッカム長男夫妻、家族とのヨットバカンスに不参加も「価格5倍」の豪華ヨットで2日後同じ寄港地に
  • 4
    東北で大腸がんが多いのはなぜか――秋田県で死亡率が…
  • 5
    上から下まで何も隠さず、全身「横から丸見え」...シ…
  • 6
    1日「5分」の習慣が「10年」先のあなたを守る――「動…
  • 7
    トレーニング継続率は7倍に...運動を「サボりたい」…
  • 8
    日本の「プラごみ」で揚げる豆腐が、重大な健康被害…
  • 9
    Z世代の幸福度は、実はとても低い...国際研究が彼ら…
  • 10
    「人類初のパンデミック」の謎がついに解明...1500年…
  • 1
    東北で大腸がんが多いのはなぜか――秋田県で死亡率が下がった「意外な理由」
  • 2
    1日「5分」の習慣が「10年」先のあなたを守る――「動ける体」をつくる、エキセントリック運動【note限定公開記事】
  • 3
    信じられない...「洗濯物を干しておいて」夫に頼んだ女性が目にした光景が「酷すぎる」とSNS震撼、大論争に
  • 4
    50歳を過ぎても運動を続けるためには?...「動ける体…
  • 5
    25年以内に「がん」を上回る死因に...「スーパーバグ…
  • 6
    豊かさに溺れ、非生産的で野心のない国へ...「世界が…
  • 7
    日本の「プラごみ」で揚げる豆腐が、重大な健康被害…
  • 8
    首を制する者が、筋トレを制す...見た目もパフォーマ…
  • 9
    「怖すぎる」「速く走って!」夜中に一人ランニング…
  • 10
    上から下まで何も隠さず、全身「横から丸見え」...シ…
  • 1
    こんな症状が出たら「メンタル赤信号」...心療内科医が伝授、「働くための」心とカラダの守り方とは?
  • 2
    「自律神経を強化し、脂肪燃焼を促進する」子供も大人も大好きな5つの食べ物
  • 3
    デカすぎ...母親の骨盤を砕いて生まれてきた「超巨大ベビー」の姿にSNS震撼「ほぼ幼児では?」
  • 4
    デンマークの動物園、飼えなくなったペットの寄付を…
  • 5
    「まさかの真犯人」にネット爆笑...大家から再三「果…
  • 6
    信じられない...「洗濯物を干しておいて」夫に頼んだ…
  • 7
    山道で鉢合わせ、超至近距離に3頭...ハイイログマの…
  • 8
    「レプトスピラ症」が大規模流行中...ヒトやペットに…
  • 9
    「あなた誰?」保育園から帰ってきた3歳の娘が「別人…
  • 10
    将来ADHDを発症する「幼少期の兆候」が明らかに?...…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story