コラム

「ジャガイモ飢饉」のアイルランドから、人口過密のイングランドへ

2018年10月10日(水)19時00分

ジャガイモ飢饉の時代に食べ物を求めるアイルランドの人々を描いたイラスト duncan1890/iStock.

<イングランドのお隣、アイルランドは19世紀の「ジャガイモ飢饉」をきっかけに人口の激減を続け、対照的にイングランドは人口の急激な流入が続く>

僕はアイルランド系の祖先を持つイングランド人だ(僕はイギリス国籍とアイルランド共和国国籍のどちらも所有している)。その2つの母国の人口推移は、ここ数百年で全く異なる道を歩んできた。

1841年の国勢調査以来、イングランドの人口は1360万人から現在の推定5600万人に増加した。

現在のアイルランド共和国を構成している26州の人口は、ほぼ同じ期間に、650万人から推定480万人に減少した。

ざっくり言うと、イングランドの人口が4倍に増える一方で、アイルランドの人口は4分の1ほど減ったことになる。隣同士の2つの国にしては、途方もない違いだ。

これがもしも日本の立場だったら、と考えてみると、1841年の日本の人口は約3100万人と推計される。つまり、イングランドと非常に似通った割合で人口が増加している(現在の人口は4倍だ)。代わりに、アイルランドのような人口推移をたどっていたとしたら、現在の日本の人口は2300万人になっているだろう。

アイルランドは1845年に始まった、いわゆる「ジャガイモ飢饉」で大打撃を受けた。その特徴は、被害が一地域にとどまらず全土に広がったこと、そしてその後何年も続いたことだ。当時、アイルランドの何百万もの人々はほぼジャガイモだけを食べて命をつないでいる状態で、飢饉が襲った時には当てにできる資源(貯蓄や資産など)もほとんどなかった。100万人以上が命を落とし、さらに100万人が国外、主にアメリカへと移住した。

100年以上も人口流出が続いた

だから、飢饉は「自然災害」だったが、経済的・政治的状況が事態を国家規模の大惨事にしてしまった。その当時、アイルランドは世界屈指の豊かな国イギリスの一部だったが、アイルランド人はひどい貧困にあえいでいた。イギリス人貴族の多くがアイルランドの広大な土地を所有し、そこで貧しいアイルランド人が小作人として働いていた。イギリス人貴族たちはこうやって収益を得ていたが、多くはイングランドに暮らしていたし、アイルランドの所有地を訪れることさえほとんどなかった。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

クシュタール、セブン&アイへの買収提案撤回 真摯な

ビジネス

関税で物価圧力、インフレ転換点の可能性=米アトラン

ビジネス

米関税影響まだ初期段階、インフレ1%押し上げへ=N

ワールド

EU、包括的対ロ制裁案を依然可決できず スロバキア
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:AIの6原則
特集:AIの6原則
2025年7月22日号(7/15発売)

加速度的に普及する人工知能に見えた「限界」。仕事・学習で最適化する6つのルールとは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 2
    アメリカで「地熱発電革命」が起きている...来年夏にも送電開始「驚きの発電法」とは?
  • 3
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長だけ追い求め「失われた数百年」到来か?
  • 4
    ネグレクトされ再び施設へ戻された14歳のチワワ、最…
  • 5
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失…
  • 6
    「二度とやるな!」イタリア旅行中の米女性の「パス…
  • 7
    「巨大なヘラジカ」が車と衝突し死亡、側溝に「遺さ…
  • 8
    「飛行機内が臭い...」 原因はまさかの「座席の下」…
  • 9
    約3万人のオーディションで抜擢...ドラマ版『ハリー…
  • 10
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか? 学位別…
  • 1
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップを極めれば、筋トレは「ほぼ完成」する
  • 2
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 3
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首」に予想外のものが...救出劇が話題
  • 4
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 5
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか? 学位別…
  • 6
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 7
    「二度とやるな!」イタリア旅行中の米女性の「パス…
  • 8
    完璧な「節約ディズニーランド」...3歳の娘の夢を「…
  • 9
    イギリスの鉄道、東京メトロが運営したらどうなる?
  • 10
    アメリカで「地熱発電革命」が起きている...来年夏に…
  • 1
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 2
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測不能な大型動物」に近づく幼児連れ 「ショッキング」と映像が話題に
  • 3
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事故...「緊迫の救護シーン」を警官が記録
  • 4
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 5
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 6
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 7
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 8
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
  • 9
    「うちの赤ちゃんは一人じゃない」母親がカメラ越し…
  • 10
    気温40℃、空港の「暑さ」も原因に?...元パイロット…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story