コラム

コリン・ジョイス Edge of Europe

イギリスも悩む人口の都心部一極集中

2018年09月21日（金）16時20分

需要増加で住宅価格が泣くほど高い

もしもイギリスの地図を人口に従って変形させてみれば、南東部は中年のビール腹みたいに膨れ上がり、スコットランドやウェールズの広い一帯はほとんど消えそうなほどに小さくなるだろう。

オランダや日本のような国も人口密度が高いとされ、どちらもイギリス以上だ。ただし、イングランドだけを切り離してみれば、オランダや日本よりも人口密度が高い。そして、現在も増加を続けている。

僕は今でも、イギリスに帰国して暮らし始めたのはつい最近だったように感じている（実際は8年前だ）。この8年の間に、イングランドの人口は300万人近く増えた。別の言い方をすれば、神戸市と京都市の合計に相当する人口がこの期間に増えた、ということになる。

これによって、水供給への懸念が高まっただけではない。南東部で住宅価格が泣くほど高いのにはいろいろな理由があるが、（供給がとても追いつかないほどの）需要の急増が1つの要因であることは確かだ。インフラにかかる負担は問題と化しており、学校も病院も、収容能力拡大が追い付いていない。電車や道路の混雑は悪化する一方だ（東京ほどひどくはないけれど）。

僕がイングランドで何より気に入っていることの1つは、いわゆるグリーンベルトだ。電車に乗ってロンドンを出ると、まもなく緑の野原が広がりだす。せわしないロンドン中心部から30分も走れば、開けた田園地方に行けるのだ。これは、どこまで行っても東京が終わらないような日本とは、かなり事情が違う。日本では、市街地が果てしなく続くように見える。それに比べて、ロンドン周辺エリア（そしてほかの大都市圏周辺エリア）の開発を規制したのは、先見の明のある動きだった。

現在、増加する人口に対応する住宅を提供するため、このグリーンベルトを見直すべきではないかと主張している専門家もいる（規制を撤廃してグリーンベルトに住宅を建設する必要がある、と）。あるいは、もっと高密度の住宅（庭と駐車場付き一戸建て住宅ではなく、高層マンションなど）を作って新たな方法を探るべきだと言う人もいる。

でもイングランドの多くの人は、単純に、もうこれ以上人口を増やすべきではないと思っている。

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を！
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録（無料）はこちらから=>>

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』（NHK生活人新書）、『新「ニッポン社会」入門－－英国人、日本で再び発見する』（三賢社）、『マインド・ザ・ギャップ！　日本とイギリスの〈すきま〉』（NHK出版新書）、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』（三賢社）など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

ゴールドマン、第2四半期の原油価格予想を引き下げ
2026.04.09

ビジネス

イオン、27年2月期純利益は730億円見込む　市場
2026.04.09

ワールド

サハラ以南の26年成長予想を4.1％に下方修正、世
2026.04.09

ワールド

「空を飛ぶべきはミサイルでなく鳥」、台湾野党主席が
2026.04.09
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：トランプの大誤算
特集：トランプの大誤算
2026年4月14日号（4/ 7発売）

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは？
  • 2
    韓国､生理用品無償支給を7月から開始　靴の中敷きで代用した少女たちから10年、アジア初の普遍的支援へ
  • 3
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官　ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 4
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 5
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 6
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる？　ポ…
  • 7
    高学力の男女で見ても、日本の男女の年収格差は世界…
  • 8
    戸建てシフトで激変する住宅市場
  • 9
    キッチンスポンジ使用の思いがけない環境負荷...マイ…
  • 10
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    韓国､生理用品無償支給を7月から開始　靴の中敷きで代用した少女たちから10年、アジア初の普遍的支援へ
  • 4
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 5
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 6
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 7
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 10
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」　防衛・宇宙…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story