コラム

イギリスも悩む人口の都心部一極集中

2018年09月21日(金)16時20分

悪天候でロンドンのウォータールー駅に足止めされた人々 Henry Nicolls-REUTERS

<ここ10年ほどでイギリス国内でもイングランド南東部に偏って人口が激増し、さまざまな問題を生んでいる。イギリスの誇る風光明媚な田園地帯まで、開発の波に襲われるかも>

以前にイギリス、特にイングランド南東部(僕が住む地域でもあり、ロンドンも含まれる)の人口増加について書いたことがある。今回はこのことについて詳しく説明してみたい。

僕が中等学校に通い始めたばかりの1981年、イギリスの人口について学んだことを覚えている。当時、イギリスの人口は5600万人で、うち4600万人がイングランドに住んでいるということだった。そしてこの数字は、僕が中等学校にいる間ずっと有効だった。イギリスの人口は僕が大学に入った1989年の時点で5700万人を少し超える程度だったからだ。そのうえ、僕が生まれてからずっと、イギリスの人口はいつでもかなり安定していた。1971年の時点でも5600万人だったのだ。

現在、イギリスの人口は推定6600万人で、イングランドの人口は5600万人弱になっている。言い換えれば、今のイングランドは一世代前のイギリス全体とほぼ同じ人口を抱えているということ。また別の見方をすれば、イギリスの人口は僕の子供時代に比べて1000万人増加し、そのほとんど全てがイングランドで起こっているということだ。

イギリスという国は、独特でアンバランスな構造になっている。イングランドは地理的にはイギリス最大の国だが、スコットランドもかなりの大きな面積を持っている。イングランドの面積はスコットランドに比べて3分の2ほど大きいが、人口は10倍以上だ。ウェールズはスコットランドよりかなり小さい(4分の1強程度)が、人口はスコットランドの半分以上。それでも、ウェールズの人口密度はイングランドのたった3分の1程度だ。

そんなわけで、イギリスの約85%の人々がイングランドに住んでいることになる。実際、ロンドンの人口(880万人)だけでもスコットランド(550万人)とウェールズ(310万人)の合計を超えている。北アイルランドの人口は180万人だ。にもかかわらず、スコットランド人とウェールズ人と北アイルランド人は、外国の人からイギリス=イングランド、のように言われると不機嫌になること間違いなしだ(それから、決してスコットランド人をイングランド人と呼んではいけない)。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米イスラエル首脳が会談、イラン核協議巡り見解に隔た

ビジネス

1月米雇用、13万人増と1年超ぶり大幅増 失業率4

ワールド

米テキサス空港の発着禁止解除、対無人機システム巡る

ビジネス

26年度の米財政赤字は1.853兆ドルに拡大の見通
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 10
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story