コラム

「サマータイム先進国」イギリスから日本への忠告

2018年09月14日(金)15時15分
「サマータイム先進国」イギリスから日本への忠告

スコットランドの酪農家は日の出の4~5時間前に起きることに Jeff J Mitchell/GETTY IMAGES

<1916 年に導入したイギリスでは欠陥のほうが目立つ――日本が導入するなら五輪のためでなく市民の恩恵をまず考えるべき>

ウィリアム・ウィレットの名を知っているイギリス人は多くないが、彼が考え出した制度は100年後の今も、イギリス人の生活に影響を与え続けている。

そこそこ裕福な住宅建築業者で乗馬とゴルフをこよなく愛したイギリス人のウィレットは1907年、夏に時計を進めることを思い付いた。理由は大きく2つあった。

1つ目はライフスタイル。夏に時計を進めれば、仕事を終えても日没までにまだ時間がある。散歩を楽しめるし、ゴルフを途中で切り上げなくて済む。2つ目は経済的な理由。節電になるから、国も市民も経済的に大きな恩恵を被る。

推進力になったのは、2つ目の理由だった。第一次大戦が勃発し、石炭不足が懸念された。そこでイギリスは1916年、サマータイム導入に踏み切った。以来、イギリスはこの制度を続けている。

サマータイムの理屈は簡単だ。夏はまだベッドにいる間に日が昇り、オフィスを出る前に沈む。時計を進めれば、明るいうちの1時間が仕事の後に確保できる。

これがイギリス人にとってのサマータイム体験だ。日が沈む前に公園を歩いたり、スポーツをしたり、パブのガーデン席でくつろいで仕事の疲れを癒やす。

だが、物事にはうまくいかない部分が必ずある。仕事の予定がきっちり詰まっている人は、サマータイムを「旅行しない時差ぼけ」と呼ぶ。約束の場所に1時間遅く(あるいは早く)やって来るうっかり者も発生する。

最も厄介なのは、腕時計、柱時計から、調理器のタイマーやテレビの録画予約システムまで、あらゆる時計を進めないといけないことだ。しかも半年後には、これら全部を元に戻すのだ。

おまけに、夏時間の開始日と終了日は年によって違う。混乱を避けるために、日曜の未明と決められているからだ。

いまEUは、加盟諸国のサマータイム制度の廃止を検討している。その場合、どの時間帯に固定するかが問題になる。協定世界時(UTC)にするのか、それともUTCを1時間ないし2時間進めた「サマータイム固定時間」にするのか。現時点では「一年中サマータイム」を支持する人が多いようだ。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)など。最新作は『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)。
アドレスはjhbqd702@yahoo.co.jp >さらに読む

ニュース速報

ビジネス

米ウォルマート、8─10月も米既存売上高が予想上振

ワールド

英国、EU残留か合意なき離脱の公算大きい=シティ

ビジネス

イタリア、「同盟」が次回選挙で過半数獲得ならユーロ

ワールド

英EU離脱担当相ら辞任、協定案承認に抗議 与党でメ

MAGAZINE

特集:ここまで来たAI医療

2018-11・20号(11/13発売)

病院での待ち時間や誤診、膨れ上がる医療費── 「切り札」人工知能が医療の難題を解決する日

人気ランキング

  • 1

    「人肉を食べ飽きた」呪術師らの公判で明らかになったおぞましい新事実

  • 2

    「人肉は食べ飽きた」と自首した男と、とんでもない「仲間」たち

  • 3

    インドネシアの老呪術師が少女を15年間監禁 性的虐待の日々

  • 4

    小説『ロリータ』のモデルとなった、実在した少女の…

  • 5

    BTSはなぜ「原爆Tシャツ」を着たのか?原爆投下降伏…

  • 6

    人肉食が予防した不治の病

  • 7

    期待の中国でも販売シェア半減に 韓国現代自動車は…

  • 8

    全長7mの巨大ヘビが女性を丸のみ インドネシア、…

  • 9

    ベジタリアンに人肉を提供して殺人が発覚

  • 10

    ナメクジを食べた男性、脳を侵す寄生虫で8年後に死亡

  • 1

    徴用工判決が突きつける「日韓国交正常化の闇」 韓国大法院判決全文の熟読で分かったこと

  • 2

    【動画】本当に飛んだ、ドバイ警察の「空飛ぶバイク」

  • 3

    「人肉を食べ飽きた」呪術師らの公判で明らかになったおぞましい新事実

  • 4

    金融庁も激怒した、日本の投資信託のイケてなさ

  • 5

    全長7mの巨大ヘビが女性を丸のみ インドネシア、…

  • 6

    「深圳すごい、日本負けた」の嘘──中国の日本人経営…

  • 7

    ナメクジを食べた男性、脳を侵す寄生虫で8年後に死亡

  • 8

    あの〈抗日〉映画「軍艦島」が思わぬ失速 韓国で非…

  • 9

    「売春島」三重県にあった日本最後の「桃源郷」はい…

  • 10

    離陸前のインドネシア機から乗客脱出 荷物室にあっ…

  • 1

    ナメクジを食べた男性、脳を侵す寄生虫で8年後に死亡

  • 2

    ベジタリアンに人肉を提供して殺人が発覚

  • 3

    「人肉は食べ飽きた」と自首した男と、とんでもない「仲間」たち

  • 4

    子どもの時に、自宅に紙の本が何冊あったかが一生を…

  • 5

    現代だからこそ! 5歳で迷子になった女性が13年経て…

  • 6

    安倍首相はよく耐えた!

  • 7

    29年前の「女子高校生コンクリート詰め殺人事件」の…

  • 8

    全否定の「囚人筋トレ」が普通の自重筋トレと違う3つ…

  • 9

    アルコールとがんの関係が明らかに DNAを損傷、二度…

  • 10

    全長7mの巨大ヘビが女性を丸のみ インドネシア、…

資産運用特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
「ニューズウィーク日本版」編集記者を募集
デジタル/プリントメディア広告営業部員を募集
「♯レゴのすべて」投稿キャンペーン
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版

ニューズウィーク日本版特別編集 レゴのすべて

絶賛発売中!