「サマータイム先進国」イギリスから日本への忠告

そうなると北のほうの国々で問題が起きる。北に行くほど、昼夜の長さは季節による変動が大きくなる。冬は昼が極端に短くなり、夏は極端に長くなるのだ。ヘルシンキやエディンバラといった都市では、時間の大幅な調整が必要になるだろう。

ヨーロッパ諸国は、一般に思われているよりかなり北にある。ロンドンはイギリスでは南部だが、北海道の稚内より北だ。エディンバラはロンドンから、さらに約650キロ北にある。

横たわる文化的な問題

ロンドンで人気の「サマータイム固定時間」を採用した場合、真冬のスコットランド北部では朝10時まで日が昇らない。そうなれば、酪農家は乳搾りのために日の出の4〜5時間前に起きなくてはならない。ロンドンのあるイギリス南東部で暮らす2000万人と同等の発言権を、スコットランドの数千人の酪農家に与える必要がありそうだ。時間は政治的な問題でもある。

同時に、文化的な問題でもある。日本は戦後の占領時に採用されたサマータイムを52年に主権を回復するとすぐに廃止した。日本の労働者は明るいうちは退社しにくいため、サマータイムは労働時間を長引かせるだけだとも言われる。

今は東京オリンピック期間の暑さ対策として、サマータイムの導入が検討されているようだ。イギリスにとって第一次大戦がサマータイム導入を後押ししたのと同じく、オリンピックが日本を後押しするかもしれない。

当然の話だが、サマータイムは国と国民に恩恵がある場合にだけ採用してほしい。オリンピックの参加選手や観戦客のためだけでなく、日本の市民のワーク・ライフ・バランスを向上させる一助になってほしい。

今こそ、ウィレットの理想に立ち返るべきだ。

＜本誌2018年9月18日号掲載＞

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