コラム

日本でもAmazon Echo年内発売?既に業界は戦々恐々

2017年01月30日(月)15時00分
日本でもAmazon Echo年内発売?既に業界は戦々恐々

<一度使えばスマホには戻れなくなる、といわれる音声コマンドの大ヒット・デバイス、Amazon Echo(エコー) がいよいよ日本上陸!? 搭載されている音声認識技術 Alexa(アレクサ)に対応する家電や自動車も続々と現れて、これからは音声入力が生活の主役になりそうだ>

 アメリカで爆発的人気のスピーカー型音声アシスタント「Amazon Echo」。業界関係者によると、日本でも年内に発売になる可能性が高い。スマートフォン全盛時代に終止符を打つ可能性があると言われるほどの大型ヒットデバイスだけに、まだ噂の段階ながら戦々恐々とする業界関係者が多い。

ボイスファーストが強み

 Amazon Echoでどんなことができるのか。イメージ的には、スマホのデジタルアシスタントGoogle NowやiPhoneのsiriのようなもの。違いは、ボイスファーストだというところ。ディスプレイを搭載していないので、音声だけで事が足りるように徹底的に考え抜かれていることだ。(関連記事:ボイスの時代がそこまできた。モバイルファーストを思い出せ

 実際にどのようなことができるのかは動画を見てもらうのが分かりやすいが、家庭内だとスマホをポケットから出す手間もなく、音声だけで音楽をかけたり、天気予報などの情報を得たりすることが可能だ。

 技術的に大きな特徴は2つ。1つは、7個のマイクが搭載され、部屋の中の音声を正確に拾うことができること。もう1つは、1秒以内にレスポンスが返ってくることだ。

 友人のロボット事業者は「いろんなロボットのマイクを見てきたが、Amazon Echoはダントツにすばらしい。指向性があるというのか、発声者の声を正確に拾ってくる」と語っている。

 またレスポンスが1秒以内になっているのは、CEOのジェフ・ベゾス氏のこだわり。Echoの開発を始めたころは、レスポンスに数秒かかるのが普通。世界最先端の研究でようやく2秒前後のレスポンスタイムを記録したばかりだった。試作機を見たベゾス氏は研究者たちに1秒を切るように檄を飛ばした。研究者たちは無理だと反論したが、ベソス氏は首を縦に振らなかったという。

 ベゾス氏の執拗な命令を受けながら、研究者たちはAIの新手法Deep Learningを使ってレスポンスタイムの縮小に取り組んだ。そしてようやく1秒を切ることができ、製品出荷にこぎつけたのだという。

【参考記事】深い感動を導くアマゾンの音声AIアシスタント+コンテンツの可能性

スマートホームのハブ確定

 とはいうもののAmazon Echoの最大のすごさは、そうした技術面にあるわけではない。実は米国では、Echoに搭載されている音声技術Alexaが多くのサードパーティに採用され、機器連携の事実上の業界標準になりつつある。そのことが最もすごいことだ。

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。

ニュース速報

ワールド

お知らせ=重複記事を削除します

ワールド

ラウル氏、キューバ共産党トップ退任表明 カストロ時

ワールド

日米首脳、中国を強くけん制 共同声明に台湾やウイグ

ワールド

米政権、難民受け入れ拡大計画を棚上げ 前政権の1.

MAGAZINE

特集:日本を置き去りにする デジタル先進国

2021年4月20日号(4/13発売)

コロナを抑え込んだ中国デジタル監視の実態。台湾・韓国にも遅れた日本が今すべきこと

人気ランキング

  • 1

    女子中学生がバスの扉に足を挟まれ、30秒間も道路を引きずられる──中国

  • 2

    世界の銃の半分を所有するアメリカ人、お気に入りの小型ナイフも持ち歩けない日本に思うこと

  • 3

    ビットコインが定着するか崩壊するか、運命が決まる時は間もなく来る

  • 4

    東芝 車谷社長の何が悪いのか?

  • 5

    ブロックチェーン技術の新展開「NFT」が、これほど盛…

  • 6

    日米を代表する2大怪獣が激突 『ゴジラvsコング』勝…

  • 7

    原発処理水の海洋放出「トリチウム水だから安全」の…

  • 8

    仮想通貨で7億円稼いだ「億り人」の意外な素顔と「成…

  • 9

    ふるさと納税は2年で750%増、熊本の人口4000人の町…

  • 10

    新型コロナが重症化してしまう人に不足していた「ビタ…

  • 1

    青色の天然着色料が発見される

  • 2

    緑豊かな森林が枯死する「ゴーストフォレスト」が米国で広がっている

  • 3

    ビットコインが定着するか崩壊するか、運命が決まる時は間もなく来る

  • 4

    ミャンマー市民が頼るのは、迫害してきたはずの少数…

  • 5

    世界の銃の半分を所有するアメリカ人、お気に入りの…

  • 6

    ビットコインが、既に失敗した「賢くない」投資であ…

  • 7

    日本だけじゃない...「デジタル後進国」のお粗末過ぎ…

  • 8

    「頭の切れる人」とそれほどでもない人の決定的な差 …

  • 9

    女子中学生がバスの扉に足を挟まれ、30秒間も道路を…

  • 10

    「日本人なら中国人の3分の1で使える」 クールジャパ…

  • 1

    太平洋上空の雲で史上最低気温、マイナス111度が観測される

  • 2

    観測されない「何か」が、太陽系に最も近いヒアデス星団を破壊した

  • 3

    国際宇宙ステーションで新種の微生物が発見される

  • 4

    「夜中に甘いものが食べたい!」 欲望に駆られたとき…

  • 5

    EVはもうすぐ時代遅れに? 「エンジンのまま完全カー…

  • 6

    30代男性が急速に「オジサン化」するのはなぜ? やり…

  • 7

    孤独を好み、孤独に強い......日本人は「孤独耐性」…

  • 8

    ブッダの言葉に学ぶ「攻撃的にディスってくる相手」…

  • 9

    カミカゼ・ドローンで戦況は一変 米軍「最強」の座…

  • 10

    硬貨大のブラックホールが地球を破壊する

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

投資特集 2021年に始める資産形成 英会話特集 Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メンバーシップ登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中