最新記事
ライフハック

毎日を幸福に過ごす7つの習慣の1つ目が「運動」である理由

2024年2月16日(金)18時55分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部
運動 ランニング

Oneinchpunch-shutterstock

<幸福が存在するのは「いま」だけ。不幸の原因を取り除いたら、幸福の追求に全力を傾けるべきだ。運動、頭の体操、心の刺激、他人への親切......幸せに生きるヒント>

幸福になるには、いちばん幸福を感じる時を見つけ、その時間を増やすこと。そして、いちばん不幸だと感じる時間を見つけ、その時間を減らすこと。

シンプルで簡単なようでいて、簡単ではない?

「利益の80%は、顧客の20%がもたらす」「成果の80%は、費やした時間の20%から生まれる」として有名な「80対20の法則」を使えば、もっと幸福にもなれると、起業家、投資家、経営コンサルタントであるリチャード・コッチは言う。
増補リニューアル版 人生を変える80対20の法則

コッチの著書『人生を変える80対20の法則』は、20年以上にわたって世界中で読み継がれてきたロングセラー。その最新版である『増補リニューアル版 人生を変える80対20の法則』(リ仁平和夫・高遠裕子翻訳、CCCメディアハウス)から一部を抜粋し、3回にわたって紹介していく。

3回目となる今回は、「幸福」について。

※抜粋第1回:100年以上前に発見された「タイパ」の極意...「時間の20%を有効に使え」
※抜粋第2回:人間関係を変えるには、まず「大切な20人」のリストを作る。すると上位4人に「重要度」の80%が集中する

◇ ◇ ◇

アリストテレスは言った。「人間が成すことはすべて、幸福になるためだ」と。

だが、長い歴史のなかで、われわれはアリストテレスの言葉に耳を貸そうとしなかった。アリストテレスが、もっと幸福になれる方法を指南し、幸福と不幸の原因を分析してくれていれば役に立ったかもしれない。

80対20の法則を幸福にもあてはめることができるだろうか。できる、とわたしは思う。

ほとんどの人は、幸福の大半がごく短い時間に起きるということを実感しているのではないだろうか。幸福の80%は時間の20%に集中する、というのが80対20の法則の仮説の一つだ。

この仮説を検証するべく、たくさんの友人に聞いてみた。時間を分けて考え(これまでの人生を年単位に分け、1年を12カ月に分け、1カ月を4週間に分け、1週間を7日に分け、1日を24時間に分け)、幸福を感じた時間がどのくらいあったかを答えてもらったのだ。友人の3分の2の答えが、80対20に近い不均衡のパターンを示していた。

とはいえ、仮定は誰にでも通用したわけではない。友人の3分の1の答えは、80対20のパターンにあてはまっていなかった。彼らの幸福は、時間上にほぼ均等に分布していた。

注目すべきは、この3分の1の友人のほうが、幸福のピークが人生のごく一部に集中している友人よりも、はるかに幸せそうにみえたことだ。

常識的に考えると、うなずける。人生の大半を幸せに暮らしてきた人のほうが、満ち足りた気持ちでいるに決まっている。幸福がごく短期間に集中している人は、一生をとおしてみると、それほど幸せとはいえないのだ。

これはまた、この本で一貫して述べてきた考えとも合致する。つまり、80対20の法則に照らすと、われわれの生活には無駄が多く、改善の余地が大いにある、ということだ。ただ、それ以上に重要なのは、80対20の法則をうまく活用すれば、もっと幸福になれる、といえる。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米雇用統計後の円急騰、日銀当預予想からは介入形跡認

ワールド

ロシアがドローン・ミサイル攻撃、各地で暖房など停止

ビジネス

マクロスコープ:企業物価、国際商品に投機資金 「川

ワールド

中国春節の海外旅行、ロシア・豪州・タイが人気 日本
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中