コラム

Q.サカマキ Instagramフォトグラファーズ

ニューヨークのスカイラインは変化を遂げてきた

2018年11月08日（木）18時15分

From Gary Hershorn @garyhershorn

＜2011年から毎日、ニューヨークの街並みを撮り続け、インスタグラムにアップしている。元ロイター通信フォトグラファーの大ベテラン、60歳のゲーリー・ハーショーンだ＞

ニューヨークはここ数年、急激な変化を遂げてきた。その街並みはもう、9.11の同時多発テロ後、あるいはリーマン・ブラザーズ破綻当時のそれとは別世界だ。

そんなニューヨークのスカイラインの変貌を、2011年以来ライフワークとして撮り続けている写真家がいる。2005年からニューヨークに移り住んでいるカナダ人のゲーリー・ハーショーンだ。29年間ロイター通信のフォトグラファーとして働き、現在はフリーランスの写真家およびフォトエディターとして活躍している60歳の大ベテランである。

望遠レンズを、それもかなり長めのものを多用している。ロイター時代、イベントやスポーツの撮影が多く、超望遠レンズに親しんでいたことも一因だが、その圧縮効果が好きなのだと、ハーショーンは言う。

遠近感がなくなってしまうビジュアル世界だ。例えば、上の写真は巨大な高層ビル、ワン・ワールド・トレードセンターだが、それと月が同じ位置関係にあるような錯覚を覚える。あるいは、双方が数マイル離れている自由の女神とエンパイア・ステートビルが、同じ位置に存在するように見える。それが不可思議な魅力を見る者に与えるのである。

ちなみに、現在常に持ち歩いている機材はキヤノンのEOS M5ミラーレスカメラ、それにレンズは300mm F4.0または400mm F5.6だという。ボディがフルフレームでないため、実質レンズの焦点距離は1.6倍相当になる。それをほとんど手持ちで撮影している。

被写体の多くに、ニューヨークのランドマークが絡んでいる。前述した自由の女神、エンパイア・ステートビル、ワン・ワールド・トレードセンター、あるいはクライスラービルやブルックリン橋などである。また、作品の多くは、最も光の良いとされる時間帯であるかなりの早朝、あるいは夕方や夜に撮影されている。それを実質的にほぼ毎日、インスタグラムに数枚アップし続けている。

 
次のページ毎日を何年も続けられる理由

プロフィール

Q.サカマキ

写真家／ジャーナリスト。
1986年よりニューヨーク在住。80年代は主にアメリカの社会問題を、90年代前半からは精力的に世界各地の紛争地を取材。作品はタイム誌、ニューズウィーク誌を含む各国のメディアやアートギャラリー、美術館で発表され、世界報道写真賞や米海外特派員クラブ「オリヴィエール・リボット賞」など多数の国際的な賞を受賞。コロンビア大学院国際関係学修士修了。写真集に『戦争——WAR DNA』（小学館）、"Tompkins Square Park"（powerHouse Books）など。フォトエージェンシー、リダックス所属。
インスタグラムは@qsakamaki（フォロワー数約9万人）
http://www.qsakamaki.com

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米ロ、軍高官対話4年ぶりに再開へ　アブダビ三者協議
2026.02.06

ワールド

中国が金など裏付けのデジタル資産を開発しても驚かな
2026.02.06

ワールド

トランプ氏、薬品割引サイト「トランプＲｘ」を5日発
2026.02.06

ビジネス

英中銀総裁、3月利下げ確率予想「50対50は悪くな
2026.02.06
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 4
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 6
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 7
    「反トランプの顔ぶれ」にMAGAが怒り心頭...グリーン…
  • 8
    関税を振り回すトランプのオウンゴール...インドとEU…
  • 9
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 10
    習近平の軍幹部めった斬りがもたらすこと
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    日本はすでに世界有数の移民受け入れ国...実は開放的…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story