コラム

ユネスコの自然文化遺産登録で「和食」の世界は広がるのか?

2013年12月05日(木)13時32分

 アゼルバイジャンのバクーで開かれているユネスコ(国連教育科学文化機関)の委員会は4日、日本政府が提案していた「和食=日本人の伝統的な食文化」を無形文化遺産へ登録することを決定したそうです。

 その登録へ向けての提案書で日本政府は、和食の特色として「正月や田植えなど年中行事との密接な関わり」、「四季や地理的多様性による新鮮な山海の幸」「自然をあらわした美しい盛り付け」などを挙げてプレゼンをした、報道ではそのように伝えられています。

 せっかく登録が決まったのですから、その主旨を生かして「日本食の普及」に弾みをつけたいものです。ですが、この政府のいう「特色」を守っていくということは可能なのでしょうか?

 反対に、そうした「特色」にこだわることが、改めて「ホンモノの日本食だけを紹介していきたい」といった姿勢であると受け止められて、以前にあった「スシポリス批判」のように海外からの反発を買う、その結果として日本発の運動が頓挫するということの繰り返しになっては面白くない、そんな懸念も感じます。

 ですが、このプレゼンにあった「特色」の定義付けというのは、そんなに悪くないのかもしれません。日本食の持っている魅力について、良く整理されているだけでなく、今後の海外への日本食普及において、ヒントになるようにも思うからです。

 一つは、この提案書にある「新鮮な山海の幸」という点です。例えばアメリカの場合ですと、現在でも日本食ブームは続いていますが、どうしても「国際都市の高級各国料理」というカテゴリから脱せていません。とにかく「国際都市」というロケーションが中心であり、新鮮な食材を生み出すロケーションとともに楽しむという演出はありません。

 そこで、例えばマサチューセッツやメリーランドでは、新鮮な海の幸を使った日本食が提供されるとか、中西部の農業地帯では地元の上質な牛肉を使った「すき焼き」とか、新鮮な野菜をふんだんに使った料理とか、あるいはロッキー山脈に近い高原や山岳のリゾートでは山の幸を使った日本食とか、カリフォルニアのワイン産地では、ワインに合う日本食の提供とか、そうした「自然と一体になった食の楽しみ方」という提案は、世界中で進めていったら良いと思います。

プロフィール

冷泉彰彦

(れいぜい あきひこ)ニュージャージー州在住。作家・ジャーナリスト。プリンストン日本語学校高等部主任。1959年東京生まれ。東京大学文学部卒業。コロンビア大学大学院修士(日本語教授法)。福武書店(現ベネッセコーポレーション)勤務を経て93年に渡米。

最新刊『自動運転「戦場」ルポ ウーバー、グーグル、日本勢――クルマの近未来』(朝日新書)が7月13日に発売。近著に『アイビーリーグの入り方 アメリカ大学入試の知られざる実態と名門大学の合格基準』(CCCメディアハウス)など。メールマガジンJMM(村上龍編集長)で「FROM911、USAレポート」(www.jmm.co.jp/)を連載中。週刊メルマガ(有料)「冷泉彰彦のプリンストン通信」配信中。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

NEC委員長、NY連銀報告書を批判 「国民が関税負

ビジネス

米政権、自動車燃費規制巡りEV優遇規則を廃止へ

ワールド

NEC委員長、NY連銀報告書を批判 「国民が関税負

ワールド

トランプ氏、ディエゴガルシア島巡る英の対応を非難「
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは?
  • 3
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方...勝利のカギは「精密大量攻撃」に
  • 4
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 10
    アフガニスタンで「対中テロ」拡大...一帯一路が直面…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story