Picture Power

【写真特集】原爆はまだ歴史になっていない 広島・長崎被爆者の「沈黙の痛み」

THE YEAR 1945

Photographs by HARUKA SAKAGUCHI

2019年08月06日(火)11時05分

竹岡智佐子(89) 被爆後、相生橋(あいおいばし)の下に浮く死体の中に母親がいないかと捜していたとき、(自身の)腕に紫色の斑点が見えたが、じきに消えた。数年後に産んだ子供にも同じ斑点が現れ、17日後に死亡した。 (注)年齢は全て撮影時のもの

<原爆を正当化するアメリカの風潮を変えたいと、アメリカ育ちの日本人写真家、阪口悠は2017年に作品の制作を開始。だが被爆者の撮影を重ねるにつれ、考えが変わっていった>

アメリカは、これ以上の犠牲者を出さないために広島と長崎に原爆を投下し、第二次大戦を終結させた──。

アメリカ育ちの日本人である私は、中学校の歴史の授業で学んだこの一節に強い違和感を覚えたが、級友たちは満足げにうなずいていた。私にとって遠い存在だった原爆と、日本人としての自分を意識した瞬間だった。

原爆を正当化するアメリカの風潮を変えたいと、2017年に作品の制作を開始した当初は、被爆者の肖像と体験を記録して後世に残すことが目標だった。

だが撮影を重ねるうち、「沈黙の痛み」を世界に伝えたいと考えるようになった。子孫を差別から守るため被爆を語ってこなかった被爆者や、親に心配をかけぬよう体の不調を隠してきた被爆2世に出会ったからだ。

原爆投下はまだ歴史にはなっていない。しかし今、高齢の被爆者たちが世を去り、記憶の風化が懸念されている。同時に被爆2世たちが引き継ぐ記憶も、政府の原爆症不認定と、それによって彼ら自身が原爆の問題に口をつぐまざるを得ない状況に追い込まれてきたことで、風化の危機にさらされている。

――阪口 悠(写真家)

pp190806theyear1945-2b.jpg

鳥越不二夫(86)
全身に大やけどを負い入院していたとき、隣で母親がハーモニカで子守歌を吹いてくれていたところで意識が戻った。昨年亡くなるまで、講話の後は子供たちにハーモニカを聴かせていた。

pp190806theyear1945-3b.jpg

大越富子(69)
被爆2世。母親は被爆してから2年半後に富子を身ごもったが、水風呂に入ったり重い石を担いだりして中絶しようとしたことを中学生だった富子に明かした。

pp190806theyear1945-4b.jpg

黒板美由紀(66)
被爆2世。荒川クミ子(3ページ目)の娘。母と原爆について話したことはない。

【参考記事】原爆投下を正当化するのは、どんなアメリカ人なのか?

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米政府機関の一部が短期間閉鎖へ、予算案の下院採決持

ワールド

トランプ氏、労働統計局長にベテランエコノミスト指名

ワールド

焦点:トランプ政権、気候変動の「人為的要因」削除 

ビジネス

アングル:機内WiFiは必需品か、マスク氏とライア
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 2
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵士供給に悩むロシアが行う「外道行為」の実態
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 5
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパ…
  • 6
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 7
    日本経済を中国市場から切り離すべきなのか
  • 8
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 9
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 10
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 6
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 7
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 8
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 9
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story