Picture Power

【写真特集】原爆はまだ歴史になっていない 広島・長崎被爆者の「沈黙の痛み」

THE YEAR 1945

Photographs by HARUKA SAKAGUCHI

2019年08月06日(火)11時05分

竹岡智佐子(89) 被爆後、相生橋(あいおいばし)の下に浮く死体の中に母親がいないかと捜していたとき、(自身の)腕に紫色の斑点が見えたが、じきに消えた。数年後に産んだ子供にも同じ斑点が現れ、17日後に死亡した。 (注)年齢は全て撮影時のもの

<原爆を正当化するアメリカの風潮を変えたいと、アメリカ育ちの日本人写真家、阪口悠は2017年に作品の制作を開始。だが被爆者の撮影を重ねるにつれ、考えが変わっていった>

アメリカは、これ以上の犠牲者を出さないために広島と長崎に原爆を投下し、第二次大戦を終結させた──。

アメリカ育ちの日本人である私は、中学校の歴史の授業で学んだこの一節に強い違和感を覚えたが、級友たちは満足げにうなずいていた。私にとって遠い存在だった原爆と、日本人としての自分を意識した瞬間だった。

原爆を正当化するアメリカの風潮を変えたいと、2017年に作品の制作を開始した当初は、被爆者の肖像と体験を記録して後世に残すことが目標だった。

だが撮影を重ねるうち、「沈黙の痛み」を世界に伝えたいと考えるようになった。子孫を差別から守るため被爆を語ってこなかった被爆者や、親に心配をかけぬよう体の不調を隠してきた被爆2世に出会ったからだ。

原爆投下はまだ歴史にはなっていない。しかし今、高齢の被爆者たちが世を去り、記憶の風化が懸念されている。同時に被爆2世たちが引き継ぐ記憶も、政府の原爆症不認定と、それによって彼ら自身が原爆の問題に口をつぐまざるを得ない状況に追い込まれてきたことで、風化の危機にさらされている。

――阪口 悠(写真家)

pp190806theyear1945-2b.jpg

鳥越不二夫(86)
全身に大やけどを負い入院していたとき、隣で母親がハーモニカで子守歌を吹いてくれていたところで意識が戻った。昨年亡くなるまで、講話の後は子供たちにハーモニカを聴かせていた。

pp190806theyear1945-3b.jpg

大越富子(69)
被爆2世。母親は被爆してから2年半後に富子を身ごもったが、水風呂に入ったり重い石を担いだりして中絶しようとしたことを中学生だった富子に明かした。

pp190806theyear1945-4b.jpg

黒板美由紀(66)
被爆2世。荒川クミ子(3ページ目)の娘。母と原爆について話したことはない。

【参考記事】原爆投下を正当化するのは、どんなアメリカ人なのか?

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

インド、ロシア製ミサイルシステムなど250億ドルの

ワールド

再送-全米で反トランプ集会 移民政策やイラン戦争に

ワールド

コンゴと中国が鉱業協力で合意、資源争奪で米中対立鮮

ビジネス

金価格1%超下落、フーシ派攻撃で原油高騰・米利下げ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:BTS再始動
特集:BTS再始動
2026年3月31日号(3/24発売)

3年9カ月の空白を経て完全体でカムバック。世界が注目する「BTS2.0」の幕開け

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 2
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度を決める重要な要素とは?
  • 3
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のSNS動画が拡散、動物園で一体何が?
  • 4
    ビートルズ解散後の波乱...「70年代のポール・マッカ…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    【銘柄】東京電力にNTT、JT...物価高とイラン情勢に…
  • 7
    ヒドラのように生き延びる...イランを支配する「革命…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 10
    カタール首相、偶然のカメラアングルのせいで「魔法…
  • 1
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 2
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」モナコ舞踏会に見る富と慈善
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    レストラン店内で配膳ロボットが「制御不能」に...店…
  • 5
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆…
  • 6
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    イランは空爆により核・ミサイル製造能力を「喪失」…
  • 9
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 10
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story