Picture Power

【写真特集】原爆はまだ歴史になっていない 広島・長崎被爆者の「沈黙の痛み」

THE YEAR 1945

Photographs by HARUKA SAKAGUCHI

2019年08月06日(火)11時05分

竹岡智佐子(89) 被爆後、相生橋(あいおいばし)の下に浮く死体の中に母親がいないかと捜していたとき、(自身の)腕に紫色の斑点が見えたが、じきに消えた。数年後に産んだ子供にも同じ斑点が現れ、17日後に死亡した。 (注)年齢は全て撮影時のもの

<原爆を正当化するアメリカの風潮を変えたいと、アメリカ育ちの日本人写真家、阪口悠は2017年に作品の制作を開始。だが被爆者の撮影を重ねるにつれ、考えが変わっていった>

アメリカは、これ以上の犠牲者を出さないために広島と長崎に原爆を投下し、第二次大戦を終結させた──。

アメリカ育ちの日本人である私は、中学校の歴史の授業で学んだこの一節に強い違和感を覚えたが、級友たちは満足げにうなずいていた。私にとって遠い存在だった原爆と、日本人としての自分を意識した瞬間だった。

原爆を正当化するアメリカの風潮を変えたいと、2017年に作品の制作を開始した当初は、被爆者の肖像と体験を記録して後世に残すことが目標だった。

だが撮影を重ねるうち、「沈黙の痛み」を世界に伝えたいと考えるようになった。子孫を差別から守るため被爆を語ってこなかった被爆者や、親に心配をかけぬよう体の不調を隠してきた被爆2世に出会ったからだ。

原爆投下はまだ歴史にはなっていない。しかし今、高齢の被爆者たちが世を去り、記憶の風化が懸念されている。同時に被爆2世たちが引き継ぐ記憶も、政府の原爆症不認定と、それによって彼ら自身が原爆の問題に口をつぐまざるを得ない状況に追い込まれてきたことで、風化の危機にさらされている。

――阪口 悠(写真家)

pp190806theyear1945-2b.jpg

鳥越不二夫(86)
全身に大やけどを負い入院していたとき、隣で母親がハーモニカで子守歌を吹いてくれていたところで意識が戻った。昨年亡くなるまで、講話の後は子供たちにハーモニカを聴かせていた。

pp190806theyear1945-3b.jpg

大越富子(69)
被爆2世。母親は被爆してから2年半後に富子を身ごもったが、水風呂に入ったり重い石を担いだりして中絶しようとしたことを中学生だった富子に明かした。

pp190806theyear1945-4b.jpg

黒板美由紀(66)
被爆2世。荒川クミ子(3ページ目)の娘。母と原爆について話したことはない。

【参考記事】原爆投下を正当化するのは、どんなアメリカ人なのか?

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

国連、米国の分担金「詳細待ち」 ウォルツ大使は支払

ビジネス

米アポロ、第4四半期利益が予想を上回る 新規資金流

ビジネス

金利は現状よりはるかに低い水準が適切=ミラン米FR

ビジネス

米アルファベットが200億ドル調達、異例の100年
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 4
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 5
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 8
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 9
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 10
    【銘柄】なぜ?「サイゼリヤ」の株価が上場来高値...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story