コラム

今年のクリスマスケーキは例年より小さい? 世界的な食品値上がりで笑う国

2021年12月24日(金)15時10分
クリスマスケーキ

今年のケーキが小さくても驚くには値しない(写真はイメージです) Violet711-iStock


・食品価格は世界的に値上がりしており、ケーキにもよく使われる小麦や油量種子はとりわけ高騰が目立つ。

・その主な原因には、地球温暖化、コロナ禍、そして投機的資金があげられる。

・食糧の大生産国ロシアは、この状況を追い風に国際的な影響力を強めており、これは「小麦外交」とも呼ばれる。

クリスマスイブにケーキを買って帰る人も多いだろうが、今年は例年と比べて値段がほとんど同じなのにサイズが小さくなっていても不思議ではない。食品価格は世界全体で主に3つの理由によって値上がりしているが、それによって笑う国もあり、ロシアはその筆頭といえる。

クリスマスケーキは小さくなるか

食品価格はどれくらい値上がりしているのか。以下では、ケーキによく使われる小麦、食用油、鶏卵に絞って、その変化を見てみよう。

mutsuji211224_xmas_data1.jpg

小売物価統計調査によると、東京都区部の小売価格で、今年11月の1kgあたりの小麦価格は1年前より約20円上昇した。食用油に至っては1kgあたり約60円と大幅な値上がりで、価格が比較的安定している食品の代名詞ともなってきた鶏卵でさえ、1パックあたり約12円上昇した。

これらに加えて、バニラエッセンス、チョコレートの原料カカオ豆などもこの数年、価格の高騰が続いている。そのため、今年のクリスマスケーキが例年より小さかったとしても、(がっかりはしても)驚くことではない。

もっとも、これら以外の食品もその多くが値上がりしていると、多くの人は日常的に実感しているだろう。実際、食品価格が全体的に上昇していることもあって、小学校の給食費さえ上がっている。やはり小売物価統計調査によると、東京都区部の小学校で給食費の1年間の合計は、2020年には平均4万3659円だったが、2021年には5万3479円と約1万円値上がりした。

世界レベルの食品値上がり

とはいえ、食品値上がりは日本だけではなく世界全体のものだ。国連の食糧農業機関(FAO)によると、世界全体の食品価格の目安となる食糧価格指数は2021年11月に1年前より27.3%上昇した。この上昇ペースは2011年以来最も高い水準とFAOは警告しており、なかでも穀物と油量種子の価格上昇が目立つという。

世界レベルの食品値上がりには、大きく3つの原因があげられる。

第一に、地球温暖化の影響だ。例えば穀物の場合、大生産地帯である米国やカナダ、ロシアなどでは今年の夏、雨が少なく、気温が高い時期が長くなった結果、収穫量が落ちたとFAOは指摘する。異常気象が生産にダメージを与えたことは、油量種子や食肉など、多くの品目でも共通する。

プロフィール

六辻彰二

筆者は、国際政治学者。博士(国際関係)。1972年大阪府出身。アフリカを中心にグローバルな政治現象を幅広く研究。横浜市立大学、明治学院大学、拓殖大学、日本大学などで教鞭をとる。著書に『イスラム 敵の論理 味方の理由』(さくら舎)、『世界の独裁者 現代最凶の20人』(幻冬舎)、『21世紀の中東・アフリカ世界』(芦書房)、共著に『グローバリゼーションの危機管理論』(芦書房)、『地球型社会の危機』(芦書房)、『国家のゆくえ』(芦書房)など。新著『日本の「水」が危ない』も近日発売

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

欧州、4月に石油供給混乱顕在化 IEA「史上最大規

ワールド

ロ、米との犯罪人引渡し条約締結国への渡航自粛を勧告

ワールド

バンス米副大統領、イラン巡り仲介者協議 停戦条件伝

ワールド

イランが停戦要請とトランプ氏、ホルムズ海峡開放なら
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 8
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 9
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story