コラム

若者から正しさを奪う大人。レッドブル「くたばれ正論」広告について

2021年01月30日(土)11時35分

PHOTO ILLUSTRATION BY YUKAKO NUMAZAWA-NEWSWEEK JAPAN, ALBERTO CLEMARES EXPOSITO/ISTOCK (BULL)

<刺激の強い言葉を並べた広告が、物議を醸した。だがこの広告の大きな問題は、その「正論」対「自分」という対比にある。これは偽りの対比だ。こういうせりふを上から目線の命令口調で言ってくる大人には気を付けたほうがいい>

成人の日に飲料メーカーのレッドブルが掲載した「くたばれ、正論。」という新聞広告が話題になっていた。

肯定的な反応もある一方、今はむしろ正しさが必要な時代だ、正論の軽視がデマや陰謀論の跋扈(ばっこ)にもつながる、など批判的な意見もあった。

「くたばれ、正論。この世の行き過ぎた正しさが、君の美しいカドを丸く削ろうとする。正しすぎることからは、何も生まれない。常識を積み重ねても、所詮それは常識以外の何物でもないから。自分の感受性を守れ。自分の衝動を守れ。自分の中のバカを守れ。本能が面白いと感じる方へ動くんだ。まっすぐ、愚直に、大きくいこう。」

新成人の若者を鼓舞する刺激の強い言葉の数々。何度か読むと、全体が「正論」対「自分」という対比を軸に構成されていることが見えてくる。「自分」という言葉は何度も繰り返し登場しており(最多の3回)、「正しさ」と並んでこの短い文章の隠れた主役となっているのだ。

打ち出されているのは、①他者や世の中という「外」から示される正しさや常識に、②自分の「中」に存在する感受性や衝動が抑圧されているという構図だ。正論は自分を不当に押さえ付けるから窮屈だ、ならば捨て去ってしまえという図式である。

子供と大人を半分ずつくらいの35年間生きてきた自分の意見を率直に言っておこう。こういうせりふを上から目線の命令口調で言ってくる大人には気を付けたほうがいい。

なぜなら、これは偽りの対比だからだ。他者や社会が人を不自由にすることはもちろんあるが、他者の排除が人を自由にするわけではない。ただ、独りぼっちになるだけである。

むしろ知っておいてほしいのは、家族や友人など「外」との関係を絶たせ、自らの「中」に閉じた孤立へと導くのが典型的なカルトの操縦手法だということだ。社会の常識を疑え。自分だけを信じろ。でもそれだって他者からの命令だという当たり前の事実を忘れないでほしい。

この会社に行け。早く結婚しろ。確かに既存の規範を無遠慮に押し付ける呪いの言葉はなくならない。家でも学校でもメディアでも。だからこそそれらの干渉に「正論」とラベルを貼り、ひとまとめに拒絶してしまいたくなる気持ちもよく分かる。

プロフィール

望月優大

ライター。ウェブマガジン「ニッポン複雑紀行」編集長。著書に『ふたつの日本──「移民国家」の建前と現実』 。移民・外国人に関してなど社会的なテーマを中心に発信を継続。非営利団体などへのアドバイザリーも行っている。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

インド・マレーシア首脳会談、貿易拡大や協力強化を再

ワールド

タイ首相、数日中に連立協議開始の見込み 保守派与党

ワールド

台湾、半導体生産40%の米移管は「不可能」 米の要

ワールド

アングル:メモリー半導体不足がスマホ市場を揺らす 
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 6
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 7
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 8
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 9
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 10
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story