コラム

イギリス人から見た日本のプリンセスの「追放劇」

2021年09月28日(火)15時00分

実際、多くの点で彼女の「追放」はより徹底したものになる。エドワード8世はウィンザー公爵、ヘンリーはサセックス公爵と、いずれも高貴な称号を維持することができた。どちらも元王族の立場を利用した、あるいは「利用せずにはいられなかった」。

ヘンリーのセレブとしての地位は英女王の孫であるという事実のおかげなのに、彼が英国内や英王室でどう扱われてきたか自由に不平不満を話していることは、イギリスではいくらか嫌悪感を持って受け止められている。

一方で眞子内親王は、何の肩書もない小室夫人になろうとしている。この夫妻がオプラ・ウィンフリーの番組に出演して、日本のマスコミを非難したり皇室の暴露話をしたりしてメディア界で地位を築こうとすることなんてあり得ないだろう。

もちろん、カネという厄介な問題もある。人々は、自分の期待に添わぬ人物の贅沢な生活のために自分のカネを使われることには気乗りしない。だが、並外れた特権の中で育てられた人物に、一般市民と全く同じように生活しろと求めるのは、少々フェアでないこともまた厄介な事実だ。残念だが必要な清算手段として、何らかの資金手当ては望ましいだろう。

ヘンリーの場合、英国内の自宅改修費用240万ポンドを「返済」したことで、世論はいくらか落ち着いた。でも彼は、父であるチャールズ皇太子から離脱「移行」のためにかなりの資金援助を受け、母であるダイアナ元妃の巨額の遺産も受け継いでいる。結局は返済金も王室の資産に由来した「私財」から出ているわけだから、茶番じみている。

眞子内親王が一時金の受け取りを拒否したとしても、こうした英王室式の「プレーブック」に従うことになるだろう。彼女の将来の生活を安泰に支える手段は間違いなくいくつもある。

彼女の配偶者選択は多くの国民を失望させたかもしれないが、それよりイギリス人から見てただ1つ不可思議なのは、眞子内親王ら皇族女性が、誰と結婚するにしても皇室から追い出されるという事実のほうだ。

ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号(2月10日発売)は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

韓国国会、対米投資の特別委員会を設置 関連法を迅速

ビジネス

英ナットウエスト、エブリン・パートナーズ買収 36

ビジネス

インドネシア、市場急落受けMSCIと週内会合 取り

ワールド

モスクワの軍高官銃撃、容疑者がウクライナ関与認める
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 8
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 9
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 10
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story