コラム

消費増税が痛い今こそ見直したい、不合理で結局は損な消費行動

2019年10月01日(火)16時00分

これはある意味、僕たちがいかに「不合理」かを示していると、モロイは言うが、彼はより広い視野で見ることもできると指摘する。すなわち、僕たちは社会の中で生きているのであって、延々と取引を繰り返す単なる経済単位などではない。事実上、Bは1ポンドや1ペニーを拒否することで、Aの強欲さや反社会性を罰し、自分が損をしてでもAに教訓を与えているのだ。

当然ながらこの話を聞くとすぐに、僕は自分だったらどうするだろうかと考え、結局のところモロイに、僕がAだったらBに3ポンドを渡すだろうと言った。「自分の物」と考えている10ポンドをBと分け合う側なのだから、3ボンドならきっとBが受け入れるであろう最低限の額だろう、と推測したのだ。僕は自分の論理にとても満足した。「わあ、あなたは反社会的人間ですね!」とモロイは笑って言った。

サンクコスト(埋没費用)の罠

有名なことだが、2017年にノーベル経済学賞を受賞した行動経済学者のリチャード・セイラーは、自分の個人的な経験をもとに不合理な行動に関する研究をまとめた。僕だって、いくつか研究のネタになりそうな経験がある。これでノーベル賞を取れるかは怪しいけれど。

あるとき僕は、日本でサッカーの試合を見に出掛けたが、チケットは売り切れだった。とはいえ、たとえば土壇場で友達が来られなくなったとかで、チケットが余っている人がよくいることは、以前の経験から分かっていた。そこで、しばらく待ってみて誰かから買えるか試してみることにした。

案の定、チケットが1枚余っているグループを見つけた。問題は、僕は安いテラス席(約2000円)しか考えていなかったのに、彼らのチケットは一番高い席(約6000円)だったことだ。僕は、そこまでの金額は予定していなかったと言い、3000円でどうかと提案した。「もしかしたら6000円で買ってくれる人が見つかるかもしれないけれど、いなければ僕のところに戻ってきてよ」と、僕は言った。

彼らは5分ほどその場にとどまっていて、しばらく相談すると、結局チケットを売らずにスタジアムに入って行った。

いわゆる「サンクコスト(埋没費用)」だろう。3000円を「損」してまで6000円のチケットを売ってしまうことが受け入れられなかったのだ。あるいは、そんな安い値段で買おうとした僕を罰してやろうとしたのかもしれない(あるいはもしかすると、僕のことが気に入らなかっただけで、僕の近くで観戦するくらいだったら僕が提案した3000円なんて放棄して構わないと思ったのかもしれないが)。

20191008issue_cover200.jpg
※10月8日号(10月1日発売)は、「消費増税からマネーを守る 経済超入門」特集。消費税率アップで経済は悪化する? 年金減額で未来の暮らしはどうなる? 賃貸、分譲、戸建て......住宅に正解はある? 投資はそもそも万人がすべきもの? キャッシュレスはどう利用するのが正しい? 増税の今だからこそ知っておきたい経済知識を得られる特集です。


プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。アドレスはjhbqd702@yahoo.co.jp

ニュース速報

ワールド

ボリビア大統領辞任、ベネズエラなどに強いシグナル=

ビジネス

英保守党、選挙勝利なら即座に中銀新総裁を指名へ─財

ビジネス

効果的経済対策取りまとめたい、ワイズスペンディング

ワールド

ウクライナ疑惑、米下院が新たな証言記録を公開

MAGAZINE

特集:世界を操る政策集団 シンクタンク大研究

2019-11・19号(11/12発売)

政治・経済を動かすブレーンか「頭でっかちのお飾り」か、民間政策集団の機能と実力を徹底検証

人気ランキング

  • 1

    ヤクルトが韓国で最も成功した日本ブランドになった理由

  • 2

    香港の若者が一歩も退かない本当の理由

  • 3

    自殺大国の韓国で生前葬が大人気、2万5000人以上が「死」を体験

  • 4

    日本アニメはネットフリックスを救えるか?

  • 5

    それでも僕らがトランプを支持する理由

  • 6

    200万年前の氷が採取されて2年、地球の気候変動に関…

  • 7

    国連制裁決議にも従わず......北朝鮮とウガンダのデ…

  • 8

    英国「連合王国」は10年後に存在せず!? 世論調査で…

  • 9

    「赤い州」に誕生する民主党知事、「異変」が起きて…

  • 10

    香港デモ、警官発砲で1人重体か 全土に混乱広がる

  • 1

    「アメリカは韓国の味方をしない」日韓対立で米高官が圧迫

  • 2

    日朝戦争なら韓国は北朝鮮の味方、日本はいつの間にか四面楚歌?

  • 3

    韓国通貨危機の裏側を赤裸々に暴く 『国家が破産する日』

  • 4

    母親に育児放棄されたチーターが、犬の「代理きょう…

  • 5

    200万年前の氷が採取されて2年、地球の気候変動に関…

  • 6

    文在寅政権の「自滅」を引き寄せる大統領側近らの忖度

  • 7

    人肉食の被害者になる寸前に脱出した少年、14年ぶり…

  • 8

    ストレス耐性は就学前に決まる? 産業医が見た「スト…

  • 9

    10兆円規模の資本金を2年で使い果たしたソフトバンク…

  • 10

    北朝鮮、安倍晋三を「愚かで性悪」と罵倒 外交でも…

  • 1

    韓国は、日本の対韓感情が大きく悪化したことをわかっていない

  • 2

    マクドナルドのハロウィン飾りに私刑のモチーフ?

  • 3

    「アメリカは韓国の味方をしない」日韓対立で米高官が圧迫

  • 4

    意識がある? 培養された「ミニ脳」はすでに倫理の…

  • 5

    インドネシア、巨大ヘビから妻救出した夫、ブタ丸呑み…

  • 6

    「武蔵小杉ざまあ」「ホームレス受け入れ拒否」に見る深…

  • 7

    中国人女性と日本人の初老男性はホテルの客室階に消…

  • 8

    ラグビー場に旭日旗はいらない

  • 9

    性行為を拒絶すると立ち退きも、家主ら告発

  • 10

    アメリカが韓国に「最後通牒」......日本との安保対…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 資産運用特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!