コラム

イギリスも悩む人口の都心部一極集中

2018年09月21日(金)16時20分

悪天候でロンドンのウォータールー駅に足止めされた人々 Henry Nicolls-REUTERS

<ここ10年ほどでイギリス国内でもイングランド南東部に偏って人口が激増し、さまざまな問題を生んでいる。イギリスの誇る風光明媚な田園地帯まで、開発の波に襲われるかも>

以前にイギリス、特にイングランド南東部(僕が住む地域でもあり、ロンドンも含まれる)の人口増加について書いたことがある。今回はこのことについて詳しく説明してみたい。

僕が中等学校に通い始めたばかりの1981年、イギリスの人口について学んだことを覚えている。当時、イギリスの人口は5600万人で、うち4600万人がイングランドに住んでいるということだった。そしてこの数字は、僕が中等学校にいる間ずっと有効だった。イギリスの人口は僕が大学に入った1989年の時点で5700万人を少し超える程度だったからだ。そのうえ、僕が生まれてからずっと、イギリスの人口はいつでもかなり安定していた。1971年の時点でも5600万人だったのだ。

現在、イギリスの人口は推定6600万人で、イングランドの人口は5600万人弱になっている。言い換えれば、今のイングランドは一世代前のイギリス全体とほぼ同じ人口を抱えているということ。また別の見方をすれば、イギリスの人口は僕の子供時代に比べて1000万人増加し、そのほとんど全てがイングランドで起こっているということだ。

イギリスという国は、独特でアンバランスな構造になっている。イングランドは地理的にはイギリス最大の国だが、スコットランドもかなりの大きな面積を持っている。イングランドの面積はスコットランドに比べて3分の2ほど大きいが、人口は10倍以上だ。ウェールズはスコットランドよりかなり小さい(4分の1強程度)が、人口はスコットランドの半分以上。それでも、ウェールズの人口密度はイングランドのたった3分の1程度だ。

そんなわけで、イギリスの約85%の人々がイングランドに住んでいることになる。実際、ロンドンの人口(880万人)だけでもスコットランド(550万人)とウェールズ(310万人)の合計を超えている。北アイルランドの人口は180万人だ。にもかかわらず、スコットランド人とウェールズ人と北アイルランド人は、外国の人からイギリス=イングランド、のように言われると不機嫌になること間違いなしだ(それから、決してスコットランド人をイングランド人と呼んではいけない)。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ホルムズ海峡混乱、アジア・欧州へのLNG輸出に最も

ワールド

ペルシャ湾に新たに入域しないよう日本船主協会に注意

ワールド

在リヤド米大使館攻撃への報復、近く明らかに─トラン

ワールド

JPモルガン、中東リスクで新興国通貨・債券のオーバ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプのイラン攻撃
特集:トランプのイラン攻撃
2026年3月10日号(3/ 3発売)

核開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。イランとアメリカの本格戦争は始まるのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医師が語る心優先の健康法
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 4
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 5
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 6
    ドバイの空港・ホテルに被害 イランが湾岸諸国に報…
  • 7
    人気の女性インフルエンサー、「直視できない」すご…
  • 8
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 9
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    【トランプ関税はまだ序章】新関税で得する国・損す…
  • 1
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 2
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 3
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 4
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 5
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 6
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 7
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 8
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 9
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作…
  • 10
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story