コラム

北朝鮮「スリーパー・セル」を恐れる必要はない

2018年02月20日(火)17時15分

北朝鮮はおそらく日本にスリーパー(潜伏スパイ)を送りこんでいるが…… KCNA-REUTERS

<ターゲット国の社会に溶け込む工作員は、殺人や妨害活動を目的としているのではない>

北朝鮮はおそらく、日本の社会にスリーパー(潜伏スパイ)を送り込んでいる。また、イギリスのタブロイド紙デイリー・メールが薄っぺらな記事で指摘したように、北朝鮮は暗号化されたメッセージをスパイたちに送っているようだ。

だが、スリーパーがテロリスト化するだろうか。

日本の国際政治学者・三浦瑠麗が、もし北朝鮮との戦争が始まり、最高指導者の金正恩が「殺されたのが分かったら、一切外部との連絡を絶って、都市で動き始めるスリーパー・セルというテロリスト分子がいる。ソウルでも、東京でも。もちろん大阪でも」と、テレビでコメントしたという。

冒頭で述べたように、日本に北朝鮮のスリーパーがいること、そして北朝鮮が(日本だけでなく)各国にいるスパイに向けて暗号メッセージを送っていることはおそらく事実だろう。だが、日本にいる北朝鮮のスリーパーを恐れる必要はまずない。最悪の場合、1、2人が殺されるかもしれないが、その程度だろう。

かつてイギリスの情報機関トップが、当時CIA諜報員だった私に、自分たちの最大の武器は「神話だ」と言って笑ったことがある。史上最強のスパイ、ジェームズ・ボンドの小説や映画のおかげで、イギリスの情報機関は実際よりもはるかに有能だと思われている。そのイメージが、彼らに大きなパワーを与えてくれているというのだ。

人間は想像力が豊かなだけではない。自分の理解を超える現象を前にしたとき、本能的に筋の通る「ストーリー」を見つけて説明しようとする。そこに不安(この場合北朝鮮との緊張)が加わると、タブロイド紙の記者も教養ある学者も、「北朝鮮のスリーパー・セル」なるものをリアルな不安として大々的に取り上げるようになる。

そもそもスリーパーとは、ある国に長期にわたり送り込まれる工作員のことだ。事前に任務を言い渡されているが、ジェームズ・ボンドのように手際よく任務をこなして帰国するスパイとは違う。スリーパーはターゲット国の社会に完全に溶け込み、本国から指示があるまで、ひたすら「普通の生活」を送る。

一般に、全体主義的な国は民主主義国よりも、スリーパーをたくさん使う傾向がある。工作員にとっても、民主主義国での長期生活には魅力が多い。

プロフィール

グレン・カール

GLENN CARLE 元CIA諜報員。約20年間にわたり世界各地での諜報・工作活動に関わり、後に米国家情報会議情報分析次官として米政府のテロ分析責任者を務めた

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、代替関税率を10%から15%に引

ビジネス

エヌビディアやソフト大手の決算、AI相場の次の試金

ワールド

焦点:「氷雪経済」の成功例追え、中国がサービス投資

ワールド

焦点:米中間選挙へ、民主党がキリスト教保守層にもア
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 2
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官が掲げる「新しいスパイの戦い方」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 5
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 6
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 7
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に? ロシア中…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story