コラム

AIはだませる?──サイバーセキュリティにAIを使う期待と不安

2018年07月02日(月)16時30分

サイバーウィークで演説するネタニヤフ首相

<イスラエルで大きなサイバーセキュリティのイベントが開かれた。サイバーセキュリティにAIを使うというアイデアへの期待と不安>

今から35年前の1983年3月、米国のロナルド・レーガン大統領は、ソビエト連邦の核ミサイルに対抗するスターウォーズ計画を発表した。

そのおよそ2カ月後、『ウォーゲーム』という映画が公開された。コンピュータが暴走し、危うく米国とソ連の間で核戦争が起きそうになるというストーリーである。

米国大統領の別荘があるキャンプ・デービッドでレーガン大統領がこの映画を見た。ホワイトハウスに戻ったレーガン大統領は、統合参謀本部議長に対して、「こんなことは本当に起こる可能性があるのか」と聞いた。「調べます」と統合参謀本部議長は答えた。一週間後、統合参謀本部議長は、「大統領、お考えよりも問題はいっそう悪いものになっています」と答えた。

そこから米国政府内での検討が始まった。まだパーソナルコンピュータがほとんど普及せず、一般の人たちがインターネットを使うずっと前に、米国政府はサイバー攻撃の可能性を検討していたことになる。

米国が発射したミサイル

レーガン大統領が映画を見てから3カ月後の1983年9月1日、アラスカから韓国に向かって飛んでいた大韓航空機がソ連によって撃墜され、269人の命が奪われた。西側からの報復を恐れたソ連は高度な警戒態勢に入った。

当時のソ連は、米国のミサイル発射を監視するために人工衛星による早期警戒システムを展開していた。9月26日の真夜中過ぎ、そのシステムが警報を出した。米国がソ連に向けて核ミサイルを発射したという警報である。

モスクワ郊外の掩蔽壕で任務に当たっていたペトロフ中佐は、ミサイル発射の警報を上官に報告する責任を負っていた。掩蔽壕の中ではサイレンが鳴り響き、コンピュータのスクリーンには「ミサイル発射」の文字が出ている。

しかし、ペトロフは確信が持てなかった。早期警戒システムはまだ新しく、システムのバグによるエラーかもしれないと思い、彼は待った。

すると二発目のミサイルが発射された。そして三発目、四発目、五発目。画面の文字は「ミサイル攻撃」に変わっている。核攻撃が始まっていることを示している。モスクワにミサイルが落ちるまで数分しかない。

プロフィール

土屋大洋

慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授。国際大学グローバル・コミュニティセンター主任研究員などを経て2011年より現職。主な著書に『サイバーテロ 日米vs.中国』(文春新書、2012年)、『サイバーセキュリティと国際政治』(千倉書房、2015年)、『暴露の世紀 国家を揺るがすサイバーテロリズム』(角川新書、2016年)などがある。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トルコCPI、1月は前月比+4.84% 予想上回る

ワールド

インド、米国から石油・防衛品・航空機など購入へ=当

ワールド

米NY主要トンネル事業の監督委、資金再開求めトラン

ワールド

トランプ氏、ハーバード大に10億ドル損賠求める投稿
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗り物から「勝手に退出」する客の映像にSNS批判殺到
  • 2
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れるアメリカ」に向き合う「日本の戦略」とは?
  • 3
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 8
    エプスタイン文書追加公開...ラトニック商務長官、ケ…
  • 9
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 10
    共和党の牙城が崩れた? テキサス州で民主党が数十…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 7
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 8
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story