最新記事

温暖化

気候変動でトイレが流せなくなる!

Climate Change May Take Away Your Ability to Flush the Toilet

2019年10月1日(火)16時50分
K・ソア・ジェンセン

地下水の水位が上がると、排水の行き場がなくなってしまう Garrett Aitken/iStock.

<海面上昇による沈没は免れても、アメリカでは6000万台のトイレが使えなくなる。水は地下から攻めてくる>

国連の新たな報告書は、海面上昇の影響で今後、アメリカだけでも6000万台ものトイレが使えなくなる可能性があると指摘している。浄化槽方式のトイレの場合、地下水の水位が上昇するとうまく機能しなくなるため。

米環境保護局(EPA)によれば、アメリカの5世帯に1世帯は浄化槽を使ってトイレ排水の処理を行っている。このシステムの場合、トイレから流された汚水は一時的に地下のタンク(浄化槽)に貯め置かれる。ここでバクテリアが汚水を水と固形物に分解し、水は排水用地(地下)に放流される。

だが海面の上昇にともなって地下水の水位も上昇し始めており、飽和状態になった排水用地が浄化槽から放流された排水を吸収しきれなくなりつつある。それに加えて、土壌の浸食で汚染物質をろ過するのに必要な柔らかい土が流され、地下水の汚染も進んでいる。

海抜が低く海面上昇の影響を受けやすい

フロリダ州マイアミ・デイド郡政委員会のレベッカ・ソーサ副委員長は、気候変動が自分の選挙区の浄化槽システムに及ぼす影響について外部機関に報告書を作成させた。

「海面上昇は全ての人に影響を及ぼすことになる問題だ」と彼女はKTLAテレビに語った。

報告書によれば、浄化槽の64%は今後25年以内に壊れる可能性があり、使い続けるためには毎年修理を行う必要がある。

ソーサは9月に入ってから、マイアミ・デイド郡の汚水処理システムを浄化槽方式から下水道方式に切り替えるための2つの法案を提出した。下水道方式は、各世帯から出た排水を下水道管で集め、浄水場で浄化するシステムだ。このシステム以外の選択肢としては、排水用地を使わずに、ポンプを使って排水を高所に設置した水槽に貯めるシステムなどがある。

アメリカの浄化槽システムの15%がフロリダ州にあり、土地の海抜が低いため特に海面上昇の影響を受けやすい。

さらに多くの地域では地盤が多孔質の石灰岩でできているため、海水が内陸部に到達しやすく、大西洋の海面上昇にともなって地下水の水位が上昇する。防波堤のような従来型の方法では、地下水の水位上昇を阻止するのに役に立たない。

フロリダ周辺の海水位は1950年以降で約20cmも上昇しており、今後も3年で約2.5cmのペースで上昇を続けると予想されている。米陸軍工兵司令部は、2050年までに今より約38cm上昇すると予想している。

(翻訳:森美歩)

<参考記事>肉食を減らそう......地球温暖化を抑えるために私たちができること
<参考記事> 「環境ポピュリスト」小泉進次郎は、楽しくもセクシーでもない温暖化対策の現実を語れ

20191008issue_cover200.jpg
※10月8日号(10月1日発売)は、「消費増税からマネーを守る 経済超入門」特集。消費税率アップで経済は悪化する? 年金減額で未来の暮らしはどうなる? 賃貸、分譲、戸建て......住宅に正解はある? 投資はそもそも万人がすべきもの? キャッシュレスはどう利用するのが正しい? 増税の今だからこそ知っておきたい経済知識を得られる特集です。


ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号(2月10日発売)は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国こそが「真の脅威」、台湾が中国外相のミュンヘン

ワールド

米中「デカップリング論」に警鐘、中国外相がミュンヘ

ビジネス

ウォルマート決算や経済指標に注目、「AIの負の影響

ワールド

ドバイ港湾DPワールドのトップ辞任、「エプスタイン
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 2
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 5
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 10
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中