最新記事

気候変動

肉食を減らそう......地球温暖化を抑えるために私たちができること

2019年8月14日（水）16時45分
松丸さとみ

bymuratdeniz-iStock

＜国連のIPCCは、気候変動対策には、「食品ロスを減らすこと」と「肉食を減らすこと」がカギとなるという報告書をまとめた......＞

食糧全体の3割が食品ロスまたは廃棄に

国連の気候変動に関する政府間パネル（IPCC）はこのほど、農業、食糧生産、森林破壊が気候変動を押し進めている主な要因だとする特別報告書「気候変動と土地」を発表した。この報告書は、52カ国の科学者107人が、これまで発表された7000件以上の研究を分析し、気候変動と土地利用に関する視点からまとめたもの。気候変動対策には、「食品ロスを減らすこと」と「肉食を減らすこと」がカギとなるようだ。

IPCCは、地球温暖化による気温上昇を２度未満に抑えることを目指すのであれば、全セクターにおいて温室効果ガスの排出を減らすことが必須と指摘。中でも農業や林業などの土地利用は、人間が排出している温室効果ガスの23％を占めており、そのため、土地管理をもっと効果的に行えば、気候変動の解決に寄与できるとしている。

報告書によると、現在、生産された食糧のうち25〜30％が食品ロスまたは廃棄となっており、ここからの温室効果ガス排出は全体の8〜10％に上る（なお、食品ロスは単なる食品廃棄とは異なり、農林水産省の定義によると、食べられる状態にあるのに捨てられるものを指す）。

食品ロスや食品廃棄の原因は先進国と発展途上国とで異なり、また地域によっても異なる。しかしこれらを減らすことで、温室効果ガスの排出量が減る上に、食糧品の生産に必要な土地が減るため、より適切な目的で土地を利用できるようになるという。報告書は、収穫技術、保存、インフラ、輸送、パッケージ、小売、教育などを改善することで、食品のロスや廃棄を減らすことができるとしている。

食糧の供給過多は肥満のまん延も引き起こしており、太り過ぎまたは肥満の人は世界人口の4分の1以上（成人20億人）に達していると報告書は指摘している。

肉食減少で地球も自分も健康に

報告書はまた、気候変動を阻止する力になるものとして、肉食を減らす提言もしている。欧米式の食事では、農業に必要な土地が増えるからだ。

例えば、全世界が英国式の平均的な食事を取り入れて英国と同じ量の肉を消費した場合、必要となる農地は、世界で居住可能な土地の95％に達するという（現在と比べ50％増）。世界中が米国の平均的な食生活を取り入れた場合は、世界の土地の178％を農地にしなくてはならなくなる。そのため、食糧供給の面から気候変動にアプローチする場合、食生活を変えることが効果的だと報告書は述べている。

次のページ健康面の改善も期待できる
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米中貿易枠組み合意、軍事用レアアース問題が未解決＝
2025.06.15

ワールド

独仏英、イランに核開発巡る協議を提案　中東の緊張緩
2025.06.15

ワールド

イスラエルとイランの応酬続く、トランプ氏「紛争終結
2025.06.15

ワールド

英、中東に戦闘機を移動　地域の安全保障支援へ＝スタ
2025.06.15
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：非婚化する世界
特集：非婚化する世界
2025年6月17日号（6/10発売）

非婚化・少子化の波がアメリカもヨーロッパも襲う。世界の経済や社会福祉、医療はどうなる？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ブラッド・ピット新髪型を「かわいい」「史上最高にかっこいい」とネット絶賛　どんなヘアスタイルに？
  • 2
    「サイドミラー1つ作れない」レアアース危機･第3波でパニック...中国の輸出規制が直撃する「グローバル自動車産業」
  • 3
    サイコパスの顔ほど「魅力的に見える」？...騙されずに「信頼できない人」を見抜く方法
  • 4
    林原めぐみのブログが「排外主義」と言われてしまう…
  • 5
    右肩の痛みが告げた「ステージ4」からの生還...「生…
  • 6
    構想40年「コッポラの暴走」と話題沸騰...映画『メガ…
  • 7
    逃げて！背後に写り込む「捕食者の目」...可愛いウサ…
  • 8
    「結婚は人生の終着点」...欧米にも広がる非婚化の波…
  • 9
    4年間SNSをやめて気づいた「心を失う人」と「回復で…
  • 10
    庭にクマ出没、固唾を呑んで見守る家主、そして次の…
  • 1
    庭にクマ出没、固唾を呑んで見守る家主、そして次の瞬間...「信じられない行動」にネット驚愕
  • 2
    大阪万博は特に外国人の評判が最悪...「デジタル化未満」の残念ジャパンの見本市だ
  • 3
    「セレブのショーはもう終わり」...環境活動家グレタらが乗ったガザ支援船をイスラエルが拿捕
  • 4
    「ママ...！」2カ月ぶりの再会に駆け寄る13歳ラブラ…
  • 5
    「サイドミラー1つ作れない」レアアース危機･第3波で…
  • 6
    ブラッド・ピット新髪型を「かわいい」「史上最高に…
  • 7
    ふわふわの「白カビ」に覆われたイチゴを食べても、…
  • 8
    脳も体も若返る！ 医師が教える「老後を元気に生きる…
  • 9
    ファスティングをすると、なぜ空腹を感じなくなるの…
  • 10
    アメリカは革命前夜の臨界状態、余剰になった高学歴…
  • 1
    【定年後の仕事】65歳以上の平均年収ランキング、ワースト2位は清掃員、ではワースト1位は？
  • 2
    日本の「プラごみ」で揚げる豆腐が、重大な健康被害と環境汚染を引き起こしている
  • 3
    日本はもう「ゼロパンダ」でいいんじゃない？ 和歌山、上野...中国返還のその先
  • 4
    一瞬にして村全体が消えた...スイスのビルヒ氷河崩壊…
  • 5
    庭にクマ出没、固唾を呑んで見守る家主、そして次の…
  • 6
    大爆発で一瞬にして建物が粉々に...ウクライナ軍「Mi…
  • 7
    「ママ...！」2カ月ぶりの再会に駆け寄る13歳ラブラ…
  • 8
    あなたも当てはまる？ 顔に表れるサイコパス・ナルシ…
  • 9
    ドローン百機を一度に発射できる中国の世界初「ドロ…
  • 10
    【クイズ】EVの電池にも使われる「コバルト」...世界…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中