コラム

暴動をしても自殺をしてもシステムの外へは逃れられない

2015年09月10日(木)18時58分

 そして女性部下はこう付け加えるのだ。「市場文化というのは総合的なものだわ。それはこういう男女をも生み出しているの。彼らはシステムにとって必要なのよ。彼らが軽蔑するシステムにとって。彼らはエネルギーと定義を与える。市場に動かされているの。世界市場で取り引きされているのよ。だから彼らは存在しているの。システムを活気づけ、永続させるために」

 つまり暴動は、システムを保つためにあらかじめ約束されていたということなのだ。ここには暴徒とシステムの間の共犯関係がある。暴徒は自分の怒りを吐き出すために暴れ、システムはその怒りを受けとめることで、社会の活気やエネルギーのようなものへと転化する。それこそがシステムを成立させ社会を駆動するエンジンになっている。

 そしてこの関係性からは、誰も脱出できない。なぜならシステムはこの世界そのものであり、世界の外には出られないのと同じように、システムからは脱出できないからである。どんなに抗議行動を行っても、すべてはシステムの中であらかじめ予測されていた範囲に収まってしまう。

 主人公はこのシステムから脱出するために、みずから破滅して死ねばいいと考える。そして自殺をほのめかすのだが、しかし女性の部下は、焼身自殺でさえもベトナム戦争で僧侶たちがやったことの「盗用」にすぎず、独創的ではないと反論する。英雄的な自殺でさえも、システムの市場の中に取り込まれてしまうということなのだ。

 そのとき、何者かが主人公を襲撃しようとしている計画があると警備主任から打ち明けられ、主人公は驚喜する。それによってこのシステムから脱出し、「生きるという仕事」を始められるかもしれない、と考えたのだ。

 その先の結末は小説を読んでいただければと思うが、この「コスモポリス」はこれからの世界のシステムのありようを見事に浮かび上がらせている。われわれはシステムの一部であり、システムはわれわれによって作られる。システムとわれわれは時に敵対し、時に同調するように見えるが、しかしシステムを壊すことはできない。なぜならわれわれがこの社会の中で繰り広げるさまざまな相互作用そのものが、システム=社会であるからだ。

 社会は人々を圧迫する敵ではなく、社会はわれわれ自身なのである。

プロフィール

佐々木俊尚

フリージャーナリスト。1961年兵庫県生まれ、毎日新聞社で事件記者を務めた後、月刊アスキー編集部を経てフリーに。ITと社会の相互作用と変容をテーマに執筆・講演活動を展開。著書に『レイヤー化する世界』(NHK出版新書)、『キュレーションの時代』(ちくま新書)、『当事者の時代』(光文社新書)、『21世紀の自由論』(NHK出版新書)など多数。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ホルムズ海峡「ロシアには開放」=ウシャコフ大統領補

ワールド

ホルムズ開放巡り約40カ国がオンライン会合、英国主

ワールド

トランプ政権、鉄鋼・アルミ関税簡素化へ 2日にも発

ワールド

ロシアの石油輸出能力2割減、ウクライナ攻撃で減産見
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 3
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 8
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 9
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 10
    自国の国旗損壊を罪に問うことの深刻さを考える
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story