コラム

アメリカやヨーロッパから「ISIS」への志願者、その背景は?

2014年09月09日(火)12時49分

 第三の要素としては、これは要因と言うよりはテロリスト募兵の手段ですが、とにかくSNSなどインターネットの使い方が上手いわけです。インターネットを通じて、敵国の世論を沸騰させたり、反対に恐れさせたりといった世論操作もさることながら、個々の「不満分子」を自分の陣営に引っ張り込むためのコミュニケーション術は洗練されています。

 特にプロパガンダ目的での動画の使い方が上手く、アルカイダの場合は、わざわざ解像度の低い動画で「おどろおどろしさ」を出していた気配がありますが、このISISの場合は凄惨なシーンを高精細で撮影・配信することで効果を出しています。

 そうした現代ならではの方法で、潜在的な支持者を増やし、そうして狙いを定めたターゲットは、自分たちの仲間に引っ張り込む、そうしたテクニックは相当に巧妙であるようです。そうしたIT利用が「クール」だということから、アメリカの若者の中では、特にイスラム教徒でもないのに「サブカルチャー的な興味」でISISに接近する層もあります。

 では、オバマ政権としてはどのようにして、このISISに対抗していこうとしているのでしょうか? この件に関しては、大統領として、当初「まだ戦略が確立していない」という発言を流してしまったことが、今になって大きく叩かれています。とにかく、オバマとしては積極的に行動して、特にクルドの人々などへの人道上の問題を食い止めなくてはならない、政治的にはそうした状況です。

 だからと言って、オバマとしては地上軍の派遣というのは、過去の政治的な方針を捨てることになりますし、世論の支持も望めないでしょう。ということは、現状のようなイラク中央政府やクルド勢力への軍事顧問団派遣に空爆を加えるというスキームから外れるのは難しいということになります。

 一つの考え方としては、イラク政府、イラン政府、NATOがしっかりと連携をして、その枠組の中でクルドの自治を認めるということ、つまりISISの周囲を外交によって固めることが必要と思います。その次の問題としては、シリアが鍵になりますが、ISISのエネルギーを止めるには、シリアの内戦を終わらせなくてはならないわけで、非常に難題であると同時に注目点です。シリア問題にはロシアも絡んでくるだけにいっそう複雑です。

プロフィール

冷泉彰彦

(れいぜい あきひこ)ニュージャージー州在住。作家・ジャーナリスト。プリンストン日本語学校高等部主任。1959年東京生まれ。東京大学文学部卒業。コロンビア大学大学院修士(日本語教授法)。福武書店(現ベネッセコーポレーション)勤務を経て93年に渡米。

最新刊『自動運転「戦場」ルポ ウーバー、グーグル、日本勢――クルマの近未来』(朝日新書)が7月13日に発売。近著に『アイビーリーグの入り方 アメリカ大学入試の知られざる実態と名門大学の合格基準』(CCCメディアハウス)など。メールマガジンJMM(村上龍編集長)で「FROM911、USAレポート」(www.jmm.co.jp/)を連載中。週刊メルマガ(有料)「冷泉彰彦のプリンストン通信」配信中。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

アングル:フロリダよりパリのディズニーへ、カナダ人

ビジネス

NY外為市場=ドル横ばい、米CPI受け 円は週間で

ビジネス

米国株式市場=3指数が週間で下落、AI巡る懸念継続

ワールド

トランプ氏、有権者ID提示義務化へ 議会の承認なく
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の定説に挑む、3人の日本人科学者と外科医
  • 4
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    毛沢東への回帰? それとも進化? 終身支配へ突き…
  • 9
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 10
    「賢明な権威主義」は自由主義に勝る? 自由がない…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story