コラム

ボーイング787の初期不良、日本の部品が原因というのは「濡れ衣」ではないのか?

2013年01月18日(金)12時47分

 ボストンのローガン空港でのJAL機の2日連続でのトラブル、そして16日に高松に緊急着陸したANA機のトラブルと、ここへ来てボーイング787「ドリームライナー」はトラブルが続いています。一連の問題に関しては、その多くが電池からの発火であることもあって、日本製の電池に問題があるような報道がされています。

 ですが、私はそうではないと考えます。

 私は航空機の専門家ではありませんが、電気自動車やハイブリッド車に関わる電池の技術については、ここ数年ずいぶんと勉強して来ています。以下は、そうした私の理解をベースにした私見です。また、仮に新しい事実が明らかになり、訂正が必要になった場合は速やかに対応する予定です。

 まず発火したJAL機の電池、そして同じく発火して高松に緊急着陸したANA機の操縦席床下に供えられていた電池は、報道によれば、いずれもGSユアサ製のようです。この「リチウムイオン電池」に関しては、90年代にノート型コンピューター用に作られたものが発火するトラブルを起こすなど、発熱や発火の問題が知られています。

 ですが、2000年代に入って、特に電気自動車用の「大規模で高効率」の電池として実用化しようという動きの中で、この種類の電池の安全性は飛躍的に向上しています。それは、正に日進月歩と言っていいと思います。

 電池というのは大雑把に言えば「化学物質を充填して不安定にしてある」ものです。不安定だから、エネルギーを吐き出して安定した状態になろうというわけで、そのために電池からは電気が取り出せるのです。特に、この「リチウムイオン電池」のように、充電が可能なタイプでは、「電池がカラ、つまり化学的に安定した」状態から「電気が取り出せる、つまり不安定な」状態に持っていく場合、要するに「充電中」が一番危険であるわけです。

 特に、充電中に異常な電圧がかかるというのはタブーですし、温度や圧力の問題も関係してきます。そこで、充電中の電圧を安定させるために、電池の内部に電子回路による安全装置を設けたり、温度センサーなどを埋め込んで安全性を向上させる、そうした技術はここ10年の間に本当に飛躍的に進歩しています。GSユアサは、そうした安全性の技術において、世界最先端の企業であることは間違いありません。

 さて、今回の「787」ですが、GSユアサは一部品メーカーとしてボーイングに電池を納入しているわけではありません。その間には、フランスのタレス社(Thales Group)という企業が介在しています。電池と航空機電源のマネジメントをするソフトウェアなどのシステムは、このタレス社製です。中には、このタレス社のソフトの欠陥を疑う声もあるようですが、参考までに申し上げておけば、タレス社というのはフランスの宇宙航空・防衛に関するハイテク技術を扱う国策会社で、フランス政府が筆頭株主、年商は2兆円弱あり従業員も7万人近くあります。

 航空機に関するハードとソフトに関しては、各国が厳しい品質基準を持っており、民生用には民生用の、軍事用には軍事用の厳格な品質管理がされています。少なくとも、タレス社というのは民生用ではエアバスの、そして軍事用ではダッソー社(仏)のミラージュや最新鋭のラファール戦闘機などに使われる高度な電子システムのノウハウを持った企業と言えるでしょう。

 では、仮にGSユアサの電池にも、タレス社の電源管理システムにも問題がなかったのならば、故障の原因は何なのでしょうか? 私は「ボーイングによる最終組立における、配線のミス」である可能性が高いと考えます。

 まず、ローガン空港での故障ですが、燃料漏れ(1)に関しては「非常事態において燃料を捨てる弁が誤って開き、しかもコクピットの表示には現れなかった」というのは、電子制御における「配線ミス」である可能性が濃厚です。また、1月8日に『ウォール・ストリート・ジャーナル』(電子版)が伝えたところでは、既に機材を受領して運行を開始していた米ユナイテッド航空の787では「配線ミス」(2)が見つかっているのです。

 では、ローガン空港での後部非常用電源の発火(3)と、高松に緊急着陸(4)した機の問題ですが、いずれも「充電しようとしたら過大な電圧がかかったか、あるいは充電中にショートした」可能性が考えられます。前者は、着陸して補助エンジン(APU)で発電を開始した時点で発火していますし、後者は離陸後にエンジンの回転数が上がって発電機からメインバッテリーに電気が供給された時点で発火に至っているからです。

 これも、電池の品質の問題や電源管理システムのエラーというよりも、配線ミスである可能性が疑われます。というのは、GSユアサの電池は高度な自己診断機能と異常充電遮断機能を持っていることと おそらくそれとタレス社のソフトは連動して動いていたと考えられるのですが、それでも発火したという「想定外の異常」が起きた理由としては、配線ミスの可能性が一番考えやすいからです。更に言えば、(1)と(2)の故障、(3)と(4)の故障に共通した問題があるとしたら、やはり(2)の配線ミスが非常に疑わしいわけです。

 787に関しては、最終仕様が米国政府の認定を受けるまで、2年近い遅延がありました。(実はこの間にも電源管理の失敗で深刻な発火事故を起こしています)そのために、量産体制に入ってからは、シアトル郊外エベレットの本社工場だけでなく、サウスカロライナ州ノースチャールストンの第2工場でも並行して最終組立が行われています。

 仕様が固まって、生産工程が標準化されたから複数のラインでの生産をしているのでしょうが、航空機の電装系の配線というのはどうしても「手作業」になります。勿論、結線ミスをしないように、各ワイヤの先端には識別記号が振られて万全を期しているはずです。また、航空用の電線というのは、自動車や民生用の電気製品などとは比較にならない高規格なものが使用されています。ですが、ヒューマンエラーの可能性は排除できないと思われます。

 現在は、全世界で稼働していた約50機の787の全機が検査中だと思います。恐らくはこの配線の問題が真っ先に調査されていると思います。焼け焦げた電池の写真を見て「日本の電池が発火した。もう日本の技術はダメだ」などという声もあるようですが、私はその可能性は低いと思います。

 仮に配線のミスであって、GSユアサやタレスも想定しなかったような、従ってハイテクの自己修正機能でも守れなかったような「ひどいヒューマンエラー」が原因であるならば、逆に日本の経済界は怒るべきです。仮にそうであるならば、「小型ジェット」などと生ぬるいことを言わず、製造業のノウハウが残っているうちに、日本は民生用航空機ビジネスの「最終メーカー」に名乗りを上げるべきだと思うのです。中国が767規模の機材を(色々な技術をコピーして)開発する時代です。日本がやらない理由はありません。

プロフィール

冷泉彰彦

(れいぜい あきひこ)ニュージャージー州在住。作家・ジャーナリスト。プリンストン日本語学校高等部主任。1959年東京生まれ。東京大学文学部卒業。コロンビア大学大学院修士(日本語教授法)。福武書店(現ベネッセコーポレーション)勤務を経て93年に渡米。

最新刊『自動運転「戦場」ルポ ウーバー、グーグル、日本勢――クルマの近未来』(朝日新書)が7月13日に発売。近著に『アイビーリーグの入り方 アメリカ大学入試の知られざる実態と名門大学の合格基準』(CCCメディアハウス)など。メールマガジンJMM(村上龍編集長)で「FROM911、USAレポート」(www.jmm.co.jp/)を連載中。週刊メルマガ(有料)「冷泉彰彦のプリンストン通信」配信中。

ニュース速報

ビジネス

仏経財相、来年の景気減速を予想

ワールド

米中通商合意、米USTR代表「完全に成立」 中国は

ビジネス

12月英総合PMI速報値は2016年7月以来の低水

ワールド

カタール外相「サウジとの膠着状態を打開」=CNN

MAGAZINE

特集:進撃のYahoo!

2019-12・17号(12/10発売)

メディアから記事を集めて配信する「巨人」プラットフォーマーとニュースの未来

人気ランキング

  • 1

    韓国「アナ雪2」1000万人突破の影でディズニー訴えられる 大ヒットを支えた「ドベ」とは?

  • 2

    ダース・ベイダーは「ルーク、私がおまえの父親だ」と言っていない!

  • 3

    カイロ・レンは嘘をついていた?『スター・ウォーズ/スカイウォーカーの夜明け』新キャラと予想

  • 4

    英総選挙、驚きの保守党圧勝を読み解くと

  • 5

    共産党国家に捧げるジョーク:変装した習近平に1人の…

  • 6

    キャッシュレス化が進んだ韓国、その狙いは何だった…

  • 7

    英総選挙、どっちつかずより「とっとと離脱」を選ん…

  • 8

    サルの細胞を持つブタが中国で誕生し、数日間、生存…

  • 9

    中国組織が暗躍、麻薬密輸は瀬取り化 フィリピン「超…

  • 10

    殺害した女性の「脳みそどんぶり」を食べた男を逮捕

  • 1

    熱帯魚ベタの「虐待映像」を公開、動物愛護団体がボイコット呼び掛ける

  • 2

    インフルエンザ予防の王道、マスクに実は効果なし?

  • 3

    共産党国家に捧げるジョーク:変装した習近平に1人の老人が言ったこと...

  • 4

    カイロ・レンは嘘をついていた?『スター・ウォーズ…

  • 5

    中国で焚書令、文化大革命の再来か

  • 6

    殺害した女性の「脳みそどんぶり」を食べた男を逮捕

  • 7

    東京五輪、マラソンスイミングも会場変更して! お…

  • 8

    韓国「アナ雪2」1000万人突破の影でディズニー訴えられ…

  • 9

    サルの細胞を持つブタが中国で誕生し、数日間、生存…

  • 10

    キャッシュレス化が進んだ韓国、その狙いは何だった…

  • 1

    食肉市場に出回るペット 出荷前には無理やり泥水を流し込み...

  • 2

    「愚かな決定」「偏狭なミス」米専門家らが韓国批判の大合唱

  • 3

    「日本の空軍力に追いつけない」アメリカとの亀裂で韓国から悲鳴が

  • 4

    元「KARA」のク・ハラ死去でリベンジポルノ疑惑の元…

  • 5

    「韓国は腹立ちまぎれに自害した」アメリカから見たG…

  • 6

    文在寅の経済政策失敗で格差拡大 韓国「泥スプーン」…

  • 7

    殺害した女性の「脳みそどんぶり」を食べた男を逮捕

  • 8

    GSOMIA継続しても日韓早くも軋轢 韓国「日本謝罪」発…

  • 9

    日米から孤立する文在寅に中国が突き付ける「脅迫状」

  • 10

    何が狙いか、土壇場でGSOMIAを延長した韓国の皮算用

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 資産運用特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
「STAR WARS」ポスタープレゼント
ニューズウィーク試写会ご招待
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!