コラム

新型コロナで戦略物資になった医療用マスクで日本は大きく出遅れた

2020年05月11日(月)11時40分

中国製マスクには品質への疑問があるかもしれない。コロナ危機にともない各国が輸入を増やした中国製マスクのなかには、気密性の保持といった基準を満たさない粗悪品も多いからだ。医療現場で粗悪品が出回れば、医療従事者のクラスターすら発生しかねないため、例えばアメリカは4月24日、中国企業66社に国内でのマスク販売を禁止した。

もっとも、BYDはその対象となっておらず、露骨な粗悪品は確認されていない。そのため、BYDのN95が日本で供給されることは、ひっ迫する医療現場を支援し、コロナ感染の拡大を防ぐ一助になるだろう。

中国のマスク外交

ただし、その重要性が高いだけに、BYDマスクの輸入は外交的にも大きな意味をもつことになる。

医療用マスクは、すでに国際的な戦略物資になっている。そのなかでN95の最大の生産国である中国は、マスクを外交手段としても用いている。

中国政府は国内メーカーに対して国内のマスク需要を優先させるよう通達している。その結果、アメリカやヨーロッパに進出している中国企業が、進出先の政府・自治体などとの契約を一方的にキャンセルしてまで中国にマスクを送る事態が頻発している。

一方、中国はマスクを用いて友好国との関係強化を進めている。例えば、中国政府は4月6日、イタリアに20万枚のN95を含む220万枚の医療用マスクを送った。イタリアは中国の「一帯一路」構想のヨーロッパにおける重要な拠点だ。同様に5月5日、感染者が再び増加しているシンガポールにも、2万枚のN95を含む62万枚の医療用マスクが提供されている。

こうした環境のもと、ソフトバンク経由とはいえBYDのN95が日本の医療現場を支える状況が常態化すれば、中国の外交的影響力が大きくなることは避けられない。

マスク安全保障を考える転機に

平時においてさえ、食糧であれエネルギーであれ、必要性の高い物資を供給する側は強い影響力を握る。日本がアメリカの影響を強く受けやすいのは、安全保障面での依存だけが理由ではなく、食糧やエネルギーの多くを輸入していることがある。緊急時のいま、N95はこうした物資に並んだといってよい。

そのうえ、コロナは貿易、投資、インバウンドなどで海外に依存する経済の脆さを露呈させた。その結果、各国はこれまでのグローバル化の流れを逆転させ、経済的効率を無視してでも必要物資をできるだけ国内で確保する姿勢に転じている。同盟国の同士討ちも珍しくない。

だとすると、一時的にはやむを得ないとしても、戦略物資となったマスクを特定の国に依存し続けることは外交的リスクが高すぎる。マスクに限らず、感染症対策に不可欠な人工呼吸器、防護服、医薬品といった医療用品がおしなべてここに含まれるだろう。今後、コロナの第二波、第三波がくると想定すれば、日本は食糧安全保障やエネルギー安全保障とともにマスク安全保障を国策として考える必要に迫られている。

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プロフィール

六辻彰二

筆者は、国際政治学者。博士(国際関係)。1972年大阪府出身。アフリカを中心にグローバルな政治現象を幅広く研究。横浜市立大学、明治学院大学、拓殖大学、日本大学などで教鞭をとる。著書に『イスラム 敵の論理 味方の理由』(さくら舎)、『世界の独裁者 現代最凶の20人』(幻冬舎)、『21世紀の中東・アフリカ世界』(芦書房)、共著に『グローバリゼーションの危機管理論』(芦書房)、『地球型社会の危機』(芦書房)、『国家のゆくえ』(芦書房)など。新著『日本の「水」が危ない』も近日発売

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