コラム

日本と中東の男女格差はどちらが深刻か

2016年11月02日(水)19時28分

kawakami161102-C.jpg

左:サウジアラビアの国立病院の眼科部長のセルワ・ハッザさん(2008年)、右:ヨルダンの南部の市で市長に選ばれたラナ・ハジャヤさん(2007年)(写真提供:筆者)

 首都リヤドにある国立キングファイサル病院で初の女性部長となったセルワ・ハッザ眼科部長(当時45歳)は、1960年代に女子教育が始まったサウジでは「女子教育第一世代」だった。米国に留学して眼科医として働きはじめ、80年代半ばに彼女の研究結果が学会の開会式で表彰されることになった。受賞者の名前が呼ばれ、次々と壇上に上がって王族から賞状を授与された。しかし、ハッザさんの名前は呼ばれなかったという。

 ハッザさんは会の小休止の間に王族の方に歩いていき、「閣下、私は賞をいただきにまいりました。もし、テレビの前で女性に賞を与えるのをお気になさるならば、テレビを止めても結構です」と言ったという。王族は「分かった」と答え、会の再開後、ハッザさんの名前が呼ばれた。

 いまではサウジの学会でも女性が賞を受けることは珍しいことではなくなったという。ハッザさんは「欧米はいつもサウジの女性がどんなに遅れているかばかり問題にする。しかし、文化が変わるには時間がかかる。私たちは私たちのペースで、確実に進んでいる」と語った。日本では150年近く前の明治5年(1872年)の学制発布で女子教育が始まったことを考えると、日本はとてもサウジの状況をわらう立場にはないことになる。

 2007年にヨルダンで行われた統一地方選挙を取材した時、90余りの市で市長選挙があり、その中で唯一女性市長に当選した南部ハサ市のラナ・ハジャヤさん(当時30歳)に話を聞いた。ハサ市はヨルダンでも男性優位の部族的な伝統が強い南部地域にあり、女性市長の誕生は異例のことだった。

 ハジャヤさんはハサ市で地域開発を行う技師として勤務したことから、28歳で地方自治省から突然、市長に任命された。市長はまだ政府の任命だった。就任当初、市長室に年配の男性が来て、ハジャヤさんがいるのを見て、出て行った。もう一度のぞいて「市長はどこだ」と聞いた。ハジャヤさんが「私です」と答えると、男性は急にかしこまって「水道の水が出ません」と訴えた。「今日、担当者を行かせます」というと、男性は「今日と言ってくれた市長さんは初めてです」と感激した。それまでの市長は自分の部族から職員を雇い、事業でも優先した。それが当たり前になっていたが、ハジャヤさんは部族ではなく、市民の利益になるかどうかで優先順位を決めた。

 問題があれば市役所に部族長や宗教指導者などを招いて、意見を聞いた。会合では男性同士怒鳴りあっても、市長のハジャヤさんに話す時には一転丁寧で穏やかな口調になった。「イスラムでは男性は女性を保護し、尊重しなくてはなりません。女性を侮辱したり、感情的になったりすることは、男性としては許されないことです。みなさんとても協力的でした」と語った。

 官選市長として3年務めた実績が市民に支持され、初の公選制で市長に選ばれた。ハジャヤさんは「女性はなかなか機会が与えられませんが、公職につけば地域をまとめる力を発揮することができます」と語った。

 ヨルダン南部で国際協力機構(JICA)が女性たちに山羊の放牧や養蜂などを始めるための小型融資をし、女性の収入創出とエンパワメント事業を10年以上実施したことがある。その取材をした時に、日本人のプロジェクト担当者が、ヨルダンでは女性が事業を始めて収入が生じると夫もその事業を手伝うようになり、家族事業のようになる、と語った。

 私も事業に参加している夫婦を数組訪ねて話を聞いたが、事業を始める前は夫だけの収入で、妻がお金の使い方や家族の在り方について意見を述べることはなかったが、自分に収入ができると、初めて何に使うかを夫と対等に相談するようになったという。

 女性市長のハジャヤさんの話や、JICAのプロジェクトに参加した女性たちの話を聞くと、イスラム世界での男女格差は、女性差別の発想からくるのではなく、男性中心の伝統に由来するもので、女性が教育を受け、社会に出て働いたり、社会的な地位についたりすることによって、男性と女性の関係は変わりうるということではないか、と思える。

プロフィール

川上泰徳

中東ジャーナリスト。フリーランスとして中東を拠点に活動。1956年生まれ。元朝日新聞記者。大阪外国語大学アラビア語科卒。特派員としてカイロ、エルサレム、バグダッドに駐在。中東報道でボーン・上田記念国際記者賞受賞。著書に『中東の現場を歩く』(合同出版)、『イラク零年』(朝日新聞)、『イスラムを生きる人びと』(岩波書店)、共著『ジャーナリストはなぜ「戦場」へ行くのか』(集英社新書)、『「イスラム国」はテロの元凶ではない』(集英社新書)。最新刊は『シャティーラの記憶――パレスチナ難民キャンプの70年』
ツイッターは @kawakami_yasu

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ポルトガル議会、子どものSNS利用制限案を第1読会

ワールド

米軍がシリア南部基地から撤退完了、暫定政府軍に引き

ビジネス

コインベース、第4四半期は予想外の赤字 デジタル資

ビジネス

米FRBの短期債購入、4月中旬まで高水準で推移=N
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 3
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の定説に挑む、3人の日本人科学者と外科医
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    「ショックすぎる...」眉毛サロンで「衝撃的な大失敗…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    エプスタイン疑惑の深層に横たわる2つの問題
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story