コラム

大幅遅れに予算オーバー、でも完成すれば大絶賛 「エリザベスライン」開通もイギリスお決まりの展開に

2022年06月02日(木)17時00分

エリザベスラインは「ある意味で開通」と言ったのは、まだ未完成の区間があって完全には開通できていないからだ。新たな電車も路線もできたが、今後まだ1年かそこらは乗り換えが必要で、これではまるで期待外れだ。にもかかわらず、この事業の素晴らしさが強調された。「大聖堂みたいな」新駅舎、高い技術水準......。そして少なくとも、エリザベス女王の在位70周年を祝うプラチナ・ジュビリーの祝賀行事にはちょうど間に合ったじゃないか、と。

お決まりのパターンには、たいていちょっとした特徴がある。このエリザベスラインの場合、当初の完成予定(2018年)は開通予定の数週間前になって突然、ボツになった。まるで彼らはずっと予定通りに完成できると考えていて、最後の最後の瞬間になってようやくあと4年必要だと気付いた、とでもいうかのようだ(明らかに、コロナ禍が遅れの一因ではある)。

僕はいろいろとため込むたちだから、延期が発表される前の笑える雑誌記事をまだ取っておいてある。そこには、このエリザベスラインが完成したらイギリスにとって信じ難いほどの偉業になるだろう、と書かれている。公平のために言うと、記事の書き手は「もしも万が一、予定通りに完成したら、の話だが......」と前置きしてはいるが。

理論上は、クロスレールはエセックス(僕の住む街で、ロンドン東部に位置する)からロンドン西部のヒースロー空港までをつなげてくれるから、僕にとってはかなりありがたいものになるはず。でも、まだそうなっていない。たまたま、僕の友人たちが近々アメリカからやって来るのだが、クロスレールが期限どおりに完成していたら、道中ほとんど乗り換えなしの1本の電車で済んだのにね、と彼らに言いたかっただけにがっかりしている。でも、本当ならそうできるはずだったのに、という話を聞かされてもムッとするだけだろうから、僕は黙っておいた方がいいだろう。それに、イギリスに到着したばかりの人に、僕の国ってしょせんこんな国だ、と話すのも気まずいものだ。

ニューズウィーク日本版 トランプの帝国
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月10号(2月3日発売)は「トランプの帝国」特集。南北アメリカの完全支配を狙う新戦略は中国の覇権を許し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のSNSに投稿された人種差別

ビジネス

アングル:インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南山」、そして「ヘル・コリア」ツアーへ
  • 4
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 5
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 8
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 9
    「こんなのアリ?」飛行機のファーストクラスで「巨…
  • 10
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story