コラム

大幅遅れに予算オーバー、でも完成すれば大絶賛 「エリザベスライン」開通もイギリスお決まりの展開に

2022年06月02日(木)17時00分

エリザベスラインは「ある意味で開通」と言ったのは、まだ未完成の区間があって完全には開通できていないからだ。新たな電車も路線もできたが、今後まだ1年かそこらは乗り換えが必要で、これではまるで期待外れだ。にもかかわらず、この事業の素晴らしさが強調された。「大聖堂みたいな」新駅舎、高い技術水準......。そして少なくとも、エリザベス女王の在位70周年を祝うプラチナ・ジュビリーの祝賀行事にはちょうど間に合ったじゃないか、と。

お決まりのパターンには、たいていちょっとした特徴がある。このエリザベスラインの場合、当初の完成予定(2018年)は開通予定の数週間前になって突然、ボツになった。まるで彼らはずっと予定通りに完成できると考えていて、最後の最後の瞬間になってようやくあと4年必要だと気付いた、とでもいうかのようだ(明らかに、コロナ禍が遅れの一因ではある)。

僕はいろいろとため込むたちだから、延期が発表される前の笑える雑誌記事をまだ取っておいてある。そこには、このエリザベスラインが完成したらイギリスにとって信じ難いほどの偉業になるだろう、と書かれている。公平のために言うと、記事の書き手は「もしも万が一、予定通りに完成したら、の話だが......」と前置きしてはいるが。

理論上は、クロスレールはエセックス(僕の住む街で、ロンドン東部に位置する)からロンドン西部のヒースロー空港までをつなげてくれるから、僕にとってはかなりありがたいものになるはず。でも、まだそうなっていない。たまたま、僕の友人たちが近々アメリカからやって来るのだが、クロスレールが期限どおりに完成していたら、道中ほとんど乗り換えなしの1本の電車で済んだのにね、と彼らに言いたかっただけにがっかりしている。でも、本当ならそうできるはずだったのに、という話を聞かされてもムッとするだけだろうから、僕は黙っておいた方がいいだろう。それに、イギリスに到着したばかりの人に、僕の国ってしょせんこんな国だ、と話すのも気まずいものだ。

ニューズウィーク日本版 ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月24号(2月17日発売)は「ウクライナ戦争4年 苦境のロシア」特集。帰還兵の暴力、止まらないインフレ。国民は疲弊し、プーチンの足元も揺らぐ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国、米国産大豆追加購入の可能性低下も 関税違憲判

ビジネス

トランプ関税違憲判決、米エネ企業のコスト軽減 取引

ワールド

米USTR、新たな301条調査開始へ 主要国の大半

ワールド

トランプ氏、10%の代替関税に署名 最高裁の違憲判
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 2
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官が掲げる「新しいスパイの戦い方」
  • 3
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルーの大スキャンダルを招いた「女王の寵愛」とは
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story